著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.33, pp.115-148, 2011-02-23

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.36, pp.3-30, 2012

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.136, pp.17-44, 2015

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Lightmoor Village is a recent housing development site within the former Telford New Town area in Shropshire. It was constructed and managed by The Bournville Village Trust, a housing association which plays the central role in the management and on-going development of the Bournville Estate, a model village in suburban Birmingham.The village is located in a former coal mining area near the historical industrial complex of Ironbridge Gorge along the Severn river. After the Industrial Revolution, the area had been largely abandoned, but turned into farmland during the 20 th century. In 1968, the area was included into theplanning of the Telford New Town project. As the result of various twists in New Town policy-making, the site remained undeveloped until the turn of the 21st century.Meanwhile, the BVT, in celebration of its centennial, was planning to develop a "second Bournville" which would become another model village suitable for the new century. Ultimately, BVT applied its plan to the undeveloped site within Telford New Town.The master plan for the site was redrawn several times after the first version was presented in 1997, and ultimately the development of some 800 housing units was authorized in 1999. Actual construction on the site started in 2005, and the first 40 housing units were provided in 2006. The housing recession of 2007 caused a substantial delay in progress, and some revisions in the development scheme, but almost 400 housing units had been completed by 2013.Though Lightmoor Village was conceived as a "second Bournville", it is clearly different from Bournville in character. Lightmoor Village is designed as a pure residential community, with no industrial establishments or railway station included in the scheme. This is understood as a reflection of the development of motorization in the 20th century.

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.133, pp.9-30, 2012

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 = The Journal of Communication Studies (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.191-227, 2002-11-30

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.134, pp.3-23, 2013

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.121, pp.23-46, 2006-02-22

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 = The Journal of Communication Studies (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.8, pp.115-128, 1998-02-16

著者

戸所 隆 宇根 寛 山田 晴通 鈴木 厚志 長谷川 均 川口 太郎

出版者

高崎経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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パラダイム転換を必要とする時代には、地理学を伝統的な総合的基礎科学としてだけでなく、広範な応用科学・政策科学として発展させ、社会貢献しつつ学問的に発展できる地理学に変身させる必要がある。それには、研究者養成や地理教員養成以外にも通用する資格として地域調査士を創設し、その必要性を国民各層に広報・周知させなければならない。本企画調査は地域調査士の創設を目的検討してきた。本企画調査は(社)日本地理学会企画専門委員会のメンバーで東京・群馬を中心に月一回の研究会を開催した。また、地域調査士の創設の是非やそのあり方に関して、教育・研究者の立場から(社)日本地理学会会員に、需要者の立場から地理学および関連専攻学生にアンケート調査を実施し、地域調査士を採用する立場から国や都道府県・市町村関係者、コンサルタントや観光関係などの企業関係者に聞き取り調査を行った。さらに、資格制度を先行的に導入した社会調査士認定機構等にも訪問調査した。その結果、地理学の本質を社会化する新たな資格制度の創設は、次に示す理由から社会的に意義が大きいと判明した。すなわち、(1)分権化社会への転換に伴う地理的知識や技能に基づく地域調査需要の増大(2)地理学の有用性と社会貢献を社会にアピールする認知システムの確立(3)各種資格制度創設ラッシュにおける地理学独自の資格制度の必要性(4)現代社会に必要な幅広い地理的知識を提供できる専門的人材の育成システムの構築である。以上の結論に基づき、制度設計(調査士と専門調査士・認定制度・標準カリキュラム・継続教育・更新制・学会としての講習会)や事務体制・財政的見通し、倫理規程、関連他学会との協力体制、導入スケジュールの基本を検討した。その結果、今回の企画調査によって、制度導入の道筋をつけることができ、制度導入実現に向けての次のステップに進むことができた。

著者

和田 崇 荒井 良雄 箸本 健二 山田 晴通 原 真志 山本 健太 中村 努

出版者

県立広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究では,日本の諸地域における通信インフラを活用した情報生成・流通・活用の実態を,いくつかの事例分析を通じて解明した。まず,通信インフラ整備の過程を地方行政再編とデジタル・デバイドの2つの観点から把握・分析した。そのうえで,医療と育児,人材育成の3分野におけるインターネットを活用した地域振興の取組みを,関係者間の合意形成と連携・協力,サイバースペースとリアルスペースの関係などに着目して分析した。さらに,地方におけるアニメーションや映画の制作,コンテンツを活用した地域振興の課題を指摘し,今後の展開可能性を検討した。

著者

東谷 護 大山 昌彦 木本 玲一 安田 昌弘 山田 晴通

出版者

成城大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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グローバル化の下における多様なポピュラー音楽のローカルアイデンティティには、日米ともに、地域密着型の「情熱家」の存在が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。情熱家とは、何らかのポピュラー音楽を地域等に導入し、根づかせ、地域独自のものへと変質させる為に、積極的な活動を行い、そうした活動が地域内の他者にも認知され、承認された人である。また、グローバル化を支えたシステム、すなわちメディアの存在が、局地的な地域の文脈でも重要なことが明らかとなった。

著者

山本 健兒 熊谷 圭知 栗原 尚子 竹内 啓一 寺阪 昭信 山田 晴通

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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欧州の大都市自治体はEUROCITIESを通じてEUに都市政策を推進させる行動や、相互の経験交流を進めてきた。これを受けて、EUも当初、文化遺産の保全や環境問題に焦点をあてる都市政策を、社会的排除、失業、移民の統合、経済的活力などを重視する都市政策を1990年代半ば以降推進している。EU主要都市によるグローバリゼーションとEU統合への文化的対応に関して2つの論点が浮かび上がる。第1は移民マイノリティの生活実態とこれに対するホスト社会の対応、第2は都市の建造環境の整備保全という論点である。第1については、オランダへのモルッカ移民の統合、スペインへの移民のラテンアメリカ化、同じドイツ都市といえどもベルリンとミュンヘンでは移民比率の高い街区の様相に大きな違いがあることが明らかとなった。移民とホスト社会との間で対立が激しいというわけではなく、移民たちはドイツ都市を故郷と認識する傾向にある。しかし、移民は失業などでより厳しい立場にある。また中国を含む世界各地からの移民がパリ、ローマ、バルセロナでも可視的存在となっている。第2の論点について、イタリアでは都市政府の政権交代が建造環境の変化に大きく影響すること、フランスでは文化遺産としての建造物の保全に中央政府の力がより大きく働くことが判明した。ロンドンの影におかれやすいイギリスのその他の主要都市は、欧州文化首都として指定を受けることによって大陸部のEU主要都市との競争に対応しようしている。2つの論点のいずれに主眼をおこうとも、都市住民あるいは訪問外国人に対して都市の物理的な構成は大きな意味を持つ。欧州各国主要都市の動向を総括するならば、外的圧力に対する文化的対応は政治的対応とならざるを得ず、中央政府の力が強いフランスと地方政府の力が強いドイツを両極として、各都市を位置づけうる。その際に鍵をなすのは、参加と自治のありようである。

著者

山田 晴通 東谷 護

出版者

東京経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究は、日本と米国におけるポピュラー音楽系博物館等展示施設を網羅的観点から展望し、基礎的なデータの収集を行なった。山田(2012)と山田(2013)によって、両国における展示施設の状況が、データを通した比較がある程度まで可能な形でまとめられ、日米の比較から、展示施設の規模、立地特性、展示戦略などの面における共通性と対称性が確認されたことは重要である。また、物象化、「可視化」の形態や過程には多様なものがあり、また、複数の様態をとる取り組みが相互に関連性ももちながら展開されていく中で、地域興しやまちづくりに資する社会的モメンタムが生じることが、現地における観察と聞き取りから浮き彫りになった。

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 = The Journal of Communication Studies (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.7, pp.83-85, 1997-09-25

著者

山中 速人 山田 晴通 園田 茂人 山本 真鳥

出版者

中央大学

雑誌

特定領域研究(A)

巻号頁・発行日

2000

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フィールドワークの教育にあたっては、フィールドワークが野外調査をもっぱらとし、言葉だけでは再現できないリアルな現場を調査対象とするため、現場から離れた教室的環境での講義や演習には、事例の提示や技法の紹介などで多くの困難が存在してきた。本研究は、マルチメディアを活用し、現場から離れた教室環境においても、リアリティのある現場の映像や音声情報を学生にインタラクティブに提示することによって、これまで教室講義では果たせなかったフィールドワーク教育のための新しい教育方法の開発を行った。本研究で開発した教材は、1.初学者(学部教育レベル)を対象とし、2.フィールドワークのための基本的な知識と技能の習得をめざし、3.マルチメディアされた素材(映像・音声・文字)によって現場の事例を擬似的現実として提示しながら、4.ステップを踏んでインタラクティブに学習を行うものである。教材の媒体は、教室講義のための補助的教材を想定し、CD-ROMとした。その後、さらに、たんに補助教材の制作だけでなく、それとメディアミックスする印刷教材と組み合わせて使用するよう教材の内容が練り上げられた。執筆者として、研究分担者を中心に7人の社会学・文化人類学者が1章づつを担当し、印刷教材の内容に対応する著者自身のフィールドワークの現場と調査経験を写真、映像、文字によって再現した。これらの研究成果をもとにして、CD-ROMが添付された大学教科書を出版する契約が出版社との間で交わされ、CD-ROM付きの教科書が2001年度秋に出版の予定である。

著者

山田 晴通

出版者

日本新聞協会

雑誌

新聞研究 (ISSN:02880652)

巻号頁・発行日

no.443, pp.p48-54, 1988-06

著者

ジャクリン・バージェス ジョン・R. ゴールド編著 山田晴通 [ほか] 訳

出版者

古今書院

巻号頁・発行日

1993

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.46, pp.49-64, 2017

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.47, pp.55-80, 2018