著者
勝部 眞人 坂根 嘉弘 中山 富廣 河西 英通 布川 弘 木村 健二 徳永 光俊 真栄平 房昭 弁納 才一 張 楓 張 翔 戴 鞍鋼 蘇 淳烈 朴 ソプ
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、19世紀末~20世紀初頭におけるグローバリゼーションのなかで、在地社会の持つ伝統的文化性(「在来」)が新しい社会変動(「外来」)に対してどのような影響を与え、どういう形で生き残っていくのか…を、東アジア社会という枠組みで検討しようとしたものである。期間中に日本・中国・朝鮮3国の比較に議論が集中し、瀬戸内という対象地域の特質解明にまでは至らなかったが、3国社会比較の視座について「在地社会の共同性」という観点からの手がかりを得ることができた。
著者
赤池 一将 福田 雅章 山口 直也 三島 聡 徳永 光 本庄 武
出版者
龍谷大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

研究は、大別して、海外における民営刑務所についての調査・検討と、日本国内において進行していたPFI刑務所(2005年春以降、4施設が開設またはその準備の状況にあった)についての調査・検討とから構成された。上記の研究代表者、分担者の他に、岡田悦典(南山大学教授)、笹倉香奈(甲南大学専任講師)、萩原聡央(名古屋経済大学専任講師)、前者については、2005年度に、アメリカ合衆国、オーストラリア、イギリス、2006年度に、イギリス、ドイツ、アメリカ合衆国、フランス、2007年度に、フランスにおいて現地における施設参観、関係者に対する面接調査等を行った。また、後者については、2005年度に、市場化テストモデル事業の実施された宮城刑務所、2006年度に、建設中の美祢社会復帰促進センター、2007年度に、開設後の美祢社会復帰促進センター、播磨社会復帰促進センター、を参観したほか、日本におけるPFI刑務所計画を推進してきた法務省担当者、参入企業担当者、施設受入れを決定した自治体関係者に対する面接調査を重ね、また、座談会を開催した。3年間の研究期間中に、30回を超える研究会を実施し、論文22件(内、雑誌における刑務所民営化関連特集掲載6件、関連紹介論文11件、関連単行本収録論文3件)、書籍1件(論文9件、座談会記録1件)、学会報告3件(主催国際シンポジウム1件を含む)の成果をあげた。また、2008年度刑法学会大会における分科会(刑務所への民間参入の意義と課題)での報告が予定されている。
著者
松永 典子 徳永 光展 施 光恒 伊藤 泰信 祝 利 緒方 尚美 余 銅基
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究課題では、総合型日本語人材養成プログラム開発という目的のため、理論研究と実践研究を行った。まず、理論研究では、日本型「知の技法」の有する自文化を相対化する視点と他文化に対する積極的受容姿勢とが相互文化学習の手法として有効であるという理論化を行った。次に、その理論を日本語教育・留学生教育に還元するための教材開発及び教育実践研究を行った。実践研究の結果、本実践における日本人学生と留学生が協働でひとつの課題解決に取り組むという方法論が学習者に課題解決に向けた意識を促す可能性があることが示唆された。
著者
藤井 輝也 太田 喜元 中島 潤一 宮島 春弥 徳永 光芳 杉田 洋祐 表 英毅 林 秀樹
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.113, no.37, pp.19-24, 2013-05-09

災害などで通信障害が発生している携帯電話サービスエリアを迅速に復旧させる様々な取組みが行われている。その取組みの一つとして、係留気球に非再生無線中継装置(リピータ)を搭載した係留気球無線中継システムを開発し、実証実験を実施した。本稿では開発した係留気球無線中継システムの概要について述べる。
著者
徳永 光俊
出版者
大阪経済大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

本研究は、これまで十分になされてこなかった日本農業の歴史と農耕文化に根ざした日本農学原論を構築するために、大正・昭和期において日本農学がどのように展開してきたかを、史料調査と農家からの聞き取り調査に基づきながら、実証的に明らかにした。欧米農学を融合しながら日本農業の伝統に根ざして作られてきた日本農学の基本的な哲学、原論的理念を明らかした。
著者
徳永 光
出版者
獨協大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

日本において再鑑定資料の保存機関・方法・期限等に関するルールがなく、かつ再鑑定の実施の要否は裁判所の裁量に任されているため、被告人側が独自に鑑定の実施を望んでも実現に困難が伴うことが把握された。再鑑定の実施を被告人の権利の一つと捉えないため、再鑑定資料の保存義務という問題が生じてこないのが現状であろう。しかし、当事者主義を採用する以上、残存資料へのアクセス権が認められるべきであり、また再鑑定が、雪冤の決定的証拠となりうることから、有罪確定後、刑期が終了するまでの間における鑑定資料保存の義務づけが必要である。