著者
木村 幹
出版者
時事通信社
雑誌
e-World Premium
巻号頁・発行日
vol.43, pp.36-39, 2017-08

Janet掲載記事
著者
安元 暁子 木村 幹子
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.319-327, 2009 (Released:2017-04-20)
参考文献数
74

生物多様性がどのように構築されてきたのか、また、種分化がどのように起こり得るのかは、生物学における古くからの中心的な課題である。生物学的種概念に基づくと、種とは互いに生殖的に隔離された集団である。そのため、種分化は何らかの形で生殖隔離が進化することを必要とする。生殖隔離を進化させうる主要な原動力として、遺伝的浮動や異所的な環境条件への適応などが挙げられてきたが、動物においては性選択が長年注目されてきた。しかし、性選択単独では生殖隔離を進化させうる条件は限られており、近年は新たな原動力として、環境適応と性選択が関連している状況や、交配をめぐる雌雄の利害の不一致が引きおこす性的対立と呼ばれる状況が注目を浴びている。本総説では、まずは、種分化の研究のこれまでの概略を述べた後、ゲノミクス的手法から環境適応と性選択の双方に関わりのある遺伝子を明らかにし、種分化への寄与を示唆した研究についてレビューする。次に、性的対立の強さを操作することで数十世代後に生殖隔離が進化しうるかを調べた実験進化研究について、現状を整理する。最後に、ゲノミクス的手法が一般的になった今、これから重要となるトランスクリプトミクスとプロテオミクスが性選択や性的対立による種分化の研究にどのように寄与できるかを概観する。
著者
籠谷 公司 木村 幹
出版者
一般財団法人 日本国際政治学会
雑誌
国際政治 (ISSN:04542215)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.181, pp.181_103-181_114, 2015-09-30 (Released:2016-06-08)
参考文献数
33

Since the end of World War II, historical legacy has caused a series of disputes between Japan and South Korea. Scholars attribute these repeated disputes to Japan’s failure to settle the compensation problem, American foreign policy toward Japan in the early period of the Cold War, the unequal distribution of national capabilities between Japan and South Korea during the Cold War, and the particularities of nationalism in both countries. The literature emphasizes the peculiarities in the Japan-South Korea disputes. However, this does not mean that we are not able to explain the Japan-South Korea disputes in a systematic manner. For example, Kagotani, Kimura, and Weber (2014) argue that South Korean leaders are more likely to initiate a political dispute with Japan in order to divert public attention from economic turmoil to Japan-South Korea disputes. What else drives South Korean leaders to start a political dispute with Japan? In this article, we focus on South Korean leaders’ motives and policy alternatives to explain how a trade dispute evolves into a political dispute between Japan and South Korea. We assume that a South Korean president is a policy-oriented actor and prefers to take a soft line toward Japan to manage Japan-South Korea relationships. The president also needs political support from the legislature in order to implement public policy. As the presidential approval rate declines, a candidate for the next president tends to behave as a hard-liner to attract public attention, and the legislature follows the candidate, not the president. To implement good public policy, the president is required to maintain his/her popularity and take a hard line. Given such political constraints, we examine the president’s choice. When the president faces a large trade deficit, he prefers to start a trade negotiation with Japan, not to initiate a political dispute to divert public attention. Only if the negotiation fails, the president initiates a political dispute by addressing historical legacy because issue-linkage can induce mutual concessions, and because even a concession in the political dispute, not the trade dispute, can help the president maintain his/her popularity in order to move back to a soft-line in the subsequent periods. Thus, the president often engages in this diversionary tactic and a trade dispute often evolves into a political dispute. We test whether a trade deficit is more likely to induce more South Korean hostile actions toward Japan. The statistical analysis using the event data confirms that trade imbalance favoring Japan often causes a political dispute regarding historical legacy. The case studies of Presidents Rho Tae-woo and Kim Young-sam reveal political decisions behind the escalation of Japan-South Korean disputes.
著者
木村 幹夫
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.62, no.9, pp.378-384, 2012-09-01

東日本大震災時にメディアが果たした役割を実証的に検証した。被災3県の地上波テレビ,ラジオは,津波からの避難時には放送の停波がほとんどなく,大津波警報や余震情報をリアルタイムで放送した。震災当日から特番編成を立ち上げ,以後CMなしの24時間放送を数日間継続し,被災状況に加え,ライフライン情報,生活関連情報,安否情報,避難所情報などを放送した。また,被災地では津波からの避難時および直後の時期にラジオを筆頭にマスメディアが大きな存在感を示した。東京など周辺地域ではSNSやストリーミング・サイトなどネット系メディアの役割も注目されたが,被災3県についてはマスメディアの貢献度,評価は,ラジオを筆頭にネット系メディアのそれをはるかに上回っていたことが実証された。
著者
和田 春樹 木村 幹
出版者
シノドス
雑誌
SYNODOS
巻号頁・発行日
2013-09-16

本原稿は、TBSラジオ「荻上チキ・Session-22」の収録をもとにシノドスが編集したもの
著者
玉田 芳史 相沢 伸広 上田 知亮 河原 祐馬 木村 幹 鈴木 絢女 ホサム ダルウィッシュ 中西 嘉宏 日下 渉 岡本 正明
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究の目的は、東南アジア諸国における政治の民主化と司法化の関係を考察することであった。司法化は民主化に付随して始まり、民主主義を守る役割を果たすと理解されることが多い。しかし、司法化は、多数派の暴政を言い立てて多数決主義を否定する特権的少数者を保護することがある。民主化途上国では民主主義がまだ脆弱であるため、司法化は民主化を容易に阻害し危機に陥れる。タイはその典型である。司法化の現状は多様である.司法化に大きな影響を与えるのは、2つの要因であることが明らかになった。判事の人事と司法府を取り巻く政治状況である。
著者
木村 幹
出版者
IOM Publications
雑誌
Northeast Asia Diaspora Seminar: Korea, China, Japan, USA, and North Korea
巻号頁・発行日
2013-07-06 (Released:2013-08-30)

シンポジウム「Northeast Asia Diaspora Seminar: Korea, China, Japan, USA, and North Korea(主催:IOM移民政策研究院,2012-07-06)」での発表原稿。本論文の前半は日本語表記、後半は韓国語表記。
著者
木村 幹
出版者
一般社団法人アジア調査会
雑誌
アジア時報 (ISSN:02880377)
巻号頁・発行日
vol.487, 2013-06 (Released:2013-07-10)
著者
木村 幹 浅羽 祐樹 金 世徳 田中 悟 酒井 亨
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

本研究が明らかにしたのは、全斗煥政権が当時の状況に対して、如何なる主観的認識を持ち、どう対処しようとしたか、それが結果として、当時の韓国社会におけるどのようなイデオロギー的変化を齎したか、である。その結果は次のように要約する事が出来る。1)同政権は1980年代初頭における政治的弾圧をも駆使した結果得られた、政治的安定を大きく評価し、ゆえに多少の民主化運動の許容は、政権の基盤を揺るがさないものと考えた。2)政権内部にではこのような理解には大きな対立はなかった。3)しかしながら、実際にはこの結果行われた民主化運動は政権側の予想を超えて拡大した。4)この誤算が韓国の民主化実現に大きく貢献した。
著者
玉田 芳史 河原 祐馬 木之内 秀彦 戸田 真紀子 木村 幹 岡本 正明 村上 勇介 藤倉 達郎 横山 豪志
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

民主主義が政治のグローバル・スタンダードになった今日でも、軍事クーデタは生じうることを複数の事例の比較研究から確認した.1 つには、政治の民主化が進んで、軍があからさまな政治介入を控えるようになっても、軍が政治から完全に撤退することは容易ではないからである.もう1 つには、クーデタに対する国際社会からの歯止めは、軍首脳が国際関係よりも国内事情を優先する場合には、あまり強く機能しないからである.
著者
木村 幹子
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.281-287, 2009 (Released:2017-04-20)
参考文献数
59
被引用文献数
3

性選択は種分化の重要な原動力である。性選択が単独の選択圧として種分化が生じる状況はまれかもしれないが、生態的な分化を引き起こす自然選択と連動して性選択が働くならば、種分化は起こりやすい。本稿ではまず、性選択単独では種分化が生じにくい理由と、自然選択との連動が種分化を促進する点を整理する。そして、性選択と自然選択との連動をもたらす形質であるマジックトレイトという概念を紹介する。本総説では、マジックトレイトとして、1)自然選択の標的となる形質に基づいて配偶者選択が行われる場合、及び、2)感覚システムが環境に適応進化することに伴って、選好性と交配シグナルが分化する場合(感覚便乗)、について、実証例を挙げながら紹介し、環境適応と関連しながら性選択が種分化を引き起こす(あるいは、促進する)可能性について議論する。
著者
木村 幹
雑誌
2004年 京都大学大学院法学研究科 シンポジウム
巻号頁・発行日
2004

韓国における大統領中心制についてその分化的性格を中心に論じた。