著者

松本 明彦 津江 正樹 赤松 圭介 大沼 俊博 渡邊 裕文 鈴木 俊明

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.129-136, 2013 (Released:2013-12-28)

参考文献数

4

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We report the case of a patient who, after posterior lumbar fixation for lumbar spinal canal stenosis, presented with difficulty in reaching the gluteal cleft with the right upper limb from the dorsal side while wiping after excretion and inevitably used the left upper limb. Through observation of a simulated wiping motion with the right upper limb, a decrease in the ability to perform the following movements was suspected: moving the pelvis from a posterior to an anterior inclination with flexion, internally rotating the left hip joint, extending the trunk, elevating the right pelvis and flexing the trunk to the right side, and rotating the trunk to the right. Examination based on these observations identified decreased tonus of the bilateral internal oblique muscles of the abdomen and multifidus and longissimus muscles, and increased tonus of the bilateral iliocostal muscles to be the primary causes. Therefore, surface electromyography was performed, and electromyographic waveform patterns of the aforementioned trunk muscles during simulated wiping motion with the right upper limb were compared with those of healthy subjects. No activity was detected in the bilateral internal oblique muscles of the abdomen. The patterns of the other muscles were similar, albeit with decreased activity. During physical therapy, the patient retained the physiological curvature of the spine, with the pelvis in the center of the anterior and posterior inclinations and the trunk extended in a sitting position. Furthermore, right pelvic elevation and right rotation of the trunk accompanied by right-sided flexion were promoted while shifting the body weight in the left anterior direction. Satisfactory wiping motion with the right upper limb was acquired through this therapy. This case report suggests that when examining the wiping motion after excretion, it is necessary to evaluate the ability to elevate the pelvis and flex and rotate the trunk to the required side while retaining the physiological curvature of the spine.

著者

田中 宏 江口 由紀 松本 明子 杉井 健祐 坂口 智香 丹後 ゆかり 丸濱 勉 藪嶒 恒夫

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.248-253, 2016 (Released:2016-11-02)

参考文献数

12

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終末期における抗がん治療の現状を知り緩和ケア病棟(PCU)の意義を検討する目的で,2013年10月からの2年間に当院で死亡したがん患者414例(PCU 219例,一般病棟195例)を対象に,抗がん治療歴や緩和ケア状況を検討した.その結果,一般病棟ではPCUに比べ高齢で,診断が遅く,病勢進行が速い患者が多く,これらが標準的な抗がん治療や緩和ケアの機会を妨げる要因となった可能性が示唆された.一方,化学療法施行例においては,最終治療日から死亡までの中央値がPCU 110日に対し一般病棟は55日と有意に短く,死亡前1カ月間の化学療法施行率もPCU 2%に対し一般病棟は32%と高率であった.終末期の抗がん治療を適正化する上でPCUの意義は大きいと考えられたが,診断時期や病勢進行速度にかかわらず早期からの緩和ケアを実践するには,社会全体に向けた緩和ケアやアドバンスケアプランニングの普及啓発が大切である.

著者

米田 浩久 實光 遼 松本 明彦 岩崎 裕斗 金子 飛鳥 守道 祐人 鈴木 俊明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101928, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに】課題指向型の運動学習条件としてpart method(分習法)とwhole method(全習法)がある(Sheaら,1993)。このうち分習法は獲得する動作を構成する運動要素に区分して別々に練習する方法であり、全習法は獲得する動作をひとまとめに練習する方法である。全習法は分習法と比較して学習効果が高く、運動学習の達成度は早い。これに対して分習法は学習した運動の転移が可能なことから難易度の高い運動に有用であるが、獲得から転移の過程を経るため全習法よりも時間を要する。一方、理学療法では早期の動作再獲得を図るため障害された動作の中核を構成する運動を選択的かつ集中的にトレーニングする分習法を採用することが多く、1 回あたりの治療成績は全習法よりもむしろ分習法の方が良好であり、早期に改善する印象がある。そこで今回、分習法による早期学習効果の検討を目的にバルーン上座位保持(バルーン座位)による下手投げの投球課題を用いて全習法と分習法による運動学習効果を比較検討した。【方法】対象者は健常大学生24 名(男子19 名、女子5 名、平均年齢20.4 ± 0.4 歳)とした。検定課題は以下とした。両足部を離床した状態でバルーン(直径64cm)上座位を保持させ、2m前方にある目標の中心に当てるように指示し、お手玉を非利き手で下手投げに投球させた。バルーン上座位は投球前後に各5 秒間の保持を要求し、学習課題前後に各1 回ずつ実施した。目標から完全にお手玉が外れた場合と検定課題中にバルーン座位が保持できなかった場合は無得点とした。目標は大きさの異なる3 つの同心円(直径20cm、40cm、60cm)を描き、中心からの16 本の放射線で分割した64 分画のダーツ状の的とした。検定課題では最内側の円周から40 点、30 点、20 点、10 点と順次点数付けし、その得点をもって結果とした。学習課題は3 種類の方法を設定し、それぞれA〜C群として無作為に対象者を均等配置した。全群の1 セットあたりの練習回数は5 回、セット間の休憩時間は1 分とした。A群では検定課題と同様の方法でバルーン上座位保持による投球をおこなわせた。実施回数は主観的疲労を感じない回数として12 セット実施した。B群は、まず椅座位での投球を6 セット実施した後、バルーン上座位を6 セット実施した。C群では椅座位での投球とバルーン座位を交互に6 セットずつ実施した。学習課題ではお手玉が当たった分画の中央の座標を1 試行ずつ記録し、中心からの距離と方向とした。得られた結果から、検定課題では学習前後での得点の比較をおこない、学習課題では各群の成功例を基に投球結果座標による中心からの平均距離を標準偏差で除した変動係数とセット間の平均距離の比の自然対数を基にした変動率による比較をおこなった。統計学的手法は、検定課題では学習前後の結果比較に対応のあるt検定を用い、A〜C群の比較として検定・学習課題ともにKruskal-Wallis検定とBonferroni多重比較法を実施した。有意水準は5%とした。【倫理的配慮】対象者には本研究の趣旨と方法を説明のうえ同意を書面で得た。本研究は関西医療大学倫理審査委員会の承認(番号07-12)を得ている。【結果】学習課題前後の検定課題の平均得点(学習前/学習後)は、A群11.3 ± 16.4/26.3 ± 15.1 点、B群6.3 ± 9.2/33.8 ± 7.4点、C群10.0 ± 15.1 点/18.8 ± 16.4 点であり、B群で有意な学習効果を認めた(p<0.01)。学習課題中の投球結果の変動係数はA群19.67 ± 1.06、B群8.42 ± 0.49、C群13.50 ± 1.24 で、A群に対してB群で有意な減少を認めた(p<0.05)。また、学習中の投球結果の変動率は群間で有意差は認められなかったものの、他群に対してB群で安定する傾向を認めた。【考察】Winstein(1991)は、分習法はスキルや運動の構成成分を順序付ける過程の学習であるとしており、運動全体の文脈的な継続性を考慮して動作を学習させる必要があるとしている。本研究ではB群によって検定・学習課題とも他群に比べて良好な結果を得た。B群では分習法により投球とバルーン上座位を各々別に集中して学習したが、運動学習中の変動係数の減少と変動率の安定化を認めたことから、バルーン上座位での投球の重要な要素である動的姿勢を集中的に獲得できたことが全習法に対して効果が得られた成因であることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果から運動学習課題の設定によっては、全習法よりも学習効果が得られる事が示唆された。特に運動時の姿勢の改善を目的とする学習課題を分習法に組み込むことによって学習効果が向上する可能性があり、理学療法への分習法の応用に有用であると考えられる。

著者

松本 明子 井原 庸 油野木 公盛 細井 栄嗣

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement 第29回日本霊長類学会・日本哺乳類学会2013年度合同大会

巻号頁・発行日

pp.177, 2013 (Released:2014-02-14)

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宮島には餌づけによって市街地周辺に約 500頭のニホンジカが生息する.島外との個体の移出入がない閉鎖個体群で,生息密度が高く餌資源制限の状態にあると考えられる.体格の小型化と成長の遅延がみられるほか,繁殖開始齢が上昇し多くのメスが 4歳以上で初産を迎える.ほかの地域のニホンジカと比べて成長に要する時間が長く,育児期間が長期化している.また,子ジカの体重はばらつきが大きく,同じ時期に約 3倍の差があることがわかっている.そのため,性成熟していない複数齢の子ジカが母ジカとともに行動している場合や,1歳への授乳が散見されるなど,育児様式が多様化している.また,繁殖コストのうち哺乳は妊娠に比べて多大なコストがかかることが知られ,金華山では栄養状態の悪化により隔年繁殖を招いている.同様に栄養状態が悪いといわれる宮島でも授乳中の母ジカの体重が 10%程度低下する場合もあり,幼獣にも母ジカの栄養状態の影響と考えられる成長の遅滞が観察された.そこで,翌年の繁殖への投資やタイミングに影響を与える子ジカの成長パターンや死亡率を明らかにし,出生時期や性による違いを検討した.さらに,子ジカに対する授乳行動の性差についても成長や死亡率との関連から考察した.また,ニホンジカのような体サイズに性的二型がある種では,体の大きいオスのほうが栄養の要求量が大きく成長速度が速い反面,脆弱性と結びついている可能性が指摘されている.金華山などでは初期のオスの死亡率が高いことが指摘されている.宮島においても 0歳から 1歳までと 1歳から 2歳までの子ジカの死亡率を推定し,性による違いがあるかを検討した.

著者

松本 明日香 小川 一美

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 = The Japanese journal of educational psychology (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.28-41, 2018-03

著者

松本 明生 平岡 恭一

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.288-293, 2017 (Released:2017-08-25)

参考文献数

26

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Impulsivity has been linked to traffic safety problems in many prior studies. However, it is not clear whether impulsivity, defined by the rate of discounting delayed monetary rewards, relates to drivers’ problematic behavior. We investigated the relationship between the discounting of hypothetical monetary outcomes and near accident (i.e. hiyari-hatto) experiences during driving among occupational drivers. A total of 189 occupational drivers (160 men) completed the delay discounting questionnaire and hiyari-hatto experiences scale. In completing the delay discounting questionnaire, participants were asked to perform the two delay-discounting tasks, in which they chose between ¥100,000 or ¥5,000 available after some delay (from 1 month to 5 years) or a lesser amount of money available immediately. Subjective equivalence points were obtained from participants’ choices on delay discounting questionnaires, from which the areas under the curve (AUC; Myerson et al., 2001) were calculated. The results indicated that the rate of discounting (AUC) was negatively correlated to near accident experiences. We discuss the need for future research on impulsivity, delay discounting, and traffic safety.

著者

松本 明生 平岡 恭一

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.288-293, 2017

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<p>Impulsivity has been linked to traffic safety problems in many prior studies. However, it is not clear whether impulsivity, defined by the rate of discounting delayed monetary rewards, relates to drivers' problematic behavior. We investigated the relationship between the discounting of hypothetical monetary outcomes and near accident (i.e. hiyari-hatto) experiences during driving among occupational drivers. A total of 189 occupational drivers (160 men) completed the delay discounting questionnaire and hiyari-hatto experiences scale. In completing the delay discounting questionnaire, participants were asked to perform the two delay-discounting tasks, in which they chose between ¥100,000 or ¥5,000 available after some delay (from 1 month to 5 years) or a lesser amount of money available immediately. Subjective equivalence points were obtained from participants' choices on delay discounting questionnaires, from which the areas under the curve (AUC; Myerson et al., 2001) were calculated. The results indicated that the rate of discounting (AUC) was negatively correlated to near accident experiences. We discuss the need for future research on impulsivity, delay discounting, and traffic safety.</p>

著者

松本 明日香

出版者

筑波大学人文社会科学研究科現代文化・公共政策専攻

雑誌

論叢現代文化・公共政策 (ISSN:13499513)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.157-182, 2008-03-10 (Released:2013-12-19)

著者

松本 明善

出版者

独立行政法人物質・材料研究機構

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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二ホウ化マグネシウム(MgB_2)は金属系超伝導体として高い超伝導転移温度や上部臨界磁界等のポテンシャルを有しているにもかかわらず、十分な臨界電流密度(J_c)特性が得られていなことについて粒間における電流経路有効断面積(コネクティビティ)を含めた観点から研究を行ってきた。MgB_2超伝導線材において高いJ_c特性を得るためには、線材内部にある空隙を極力少なくすることが重要である。このために我々は不純物添加等を行ってきた。不純物の中には芳香族化合物などのように、結晶粒界の結合性を改善し、コネクティビティーを向上させ、J_c特性を向上させるものが存在することがこれまでの研究でわかった。

著者

大槻 公一 狩屋 英明 松尾 公平 杉山 貞雄 保科 和夫 吉兼 崇彦 松本 明久 坪倉 操

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獣医学雑誌 (ISSN:00215295)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.721-723, 1987-08-15

被引用文献数

4

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1984年11月〜1985年3月の間に山陰地方4カ所および鹿児島県1カ所に飛来した数種の渡り鳥の新鮮な糞便からインフルエンザウイルスの分離を行った。コハクチョウでは377検体から2株 (亜型はH9N2とH3N6), ウミネコでは30検体から2株 (H13N6), オナガガモでは284検体から1株 (H11N3), 計5株のウイルスが分離された。鹿児島のナベヅル材料は, 陰性であった。

著者

水上 正彦 山本 良治 浅田 信昭 松本 明英

出版者

Japan Society of Powder and Powder Metallurgy

雑誌

粉体および粉末冶金 (ISSN:05328799)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.154-159, 2006-02-15

被引用文献数

2 7

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Nano-sized WC powder that is expected as the raw material for nano-sized WC-Co hardmetals with high hardness and strength was developed. The reaction path and morphological change in the reaction process of WO<SUB>3</SUB> with carbon powder (direct carburization) were firstly investigated by thermogravimetric analysis. The proper reaction condition examined by the thermogravimetric analysis was developed to trial production by direct carburization facilities.<BR>The direct carburization reaction from WO<SUB>3</SUB> to WC occurred through the generation of several intermediate products in the order of WO<SUB>3</SUB> → WO<SUB>2.72</SUB> → WO<SUB>2</SUB> → W → W<SUB>2</SUB>C → WC. The nano-sized particles were generated at the stage from WO<SUB>2.72</SUB> to WO<SUB>2</SUB>. We succeeded in the development of nano-sized WC powder less than 100 nm by controlling the reaction conditions for each intermediate products.

著者

松本 明博 MATSUMOTO Akihiro

出版者

法政大学大学院デザイン工学研究科

雑誌

法政大学大学院紀要 デザイン工学研究科編 (ISSN:21867240)

巻号頁・発行日

vol.1, 2012-03-31

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In the institution which can be used freely, various persons called a public facility felt possibility for the situation where people with the purpose that it is different, respectively gather. Since today's public facility permits various persons and a function, it is built as too much conclusion space. I think that it should be a place which can produce new encounter and act because various persons as an institution of the area which anyone can use freely gather.

著者

松本 明香

出版者

東京立正短期大学

雑誌

東京立正短期大学紀要 (ISSN:03867161)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.163-175, 2007-03-25

著者

松本 明 森嶋 厚行 北川 博之

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.67, pp.83-90, 2002-07-18

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既存のXML問合せ言語や操作系では,ユーザはテキストエディタや視覚的操作系を用いて問合せを直接記述する.我々はこれらとは全く異なるアプローチのXML操作系であるXLearnerの研究開発を行っている.XLearnerは,サンプルのXML要素に対するユーザの例示操作からシステムがXQuery問合せを推論する.構造化データであるRDB等と異なり,例示操作に基づくXQuery問合せ推論は自明ではない.XLearnerはXQuery問合せに対するシステマティックな推論機構を提供する.XLearnerを用いた問合せ推論過程では,ユーザとシステムのインタラクションが必要となる.本稿では,本推論機構の概要,および,問合せ推論に必要なインタラクション数に関する実験結果について報告する.Existing XML query languages are textual or graphical languages in which we can specify queries for XML manipulation. This paper explains XLearner, a different kind of manipulation framework for XML. XLearner infers XQuery queries based on operations of sample XML elements. Inferring queries for XML is a non-trivial task, because XML is a kind of semistructured data, in contrast to relational databases whose data structure is completely regular. XLearner gives a systematic way to infer XQuery queries. The algorithm requires interactions between the system and the users. The paper reports an overview of its inference mechanism and experimental results on the number of required interactions.

著者

松本 明日香

出版者

筑波大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2009

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まず、1976年米国大統領選挙に関して、昨年度収集した米国公文書館の外交文書などをもとに分析結果の一部を論文「フォード大統領東欧発言の形成過程-1975年ヘルシンキ協定と1976年米国大統領テレビ討論会から-」として纏めて『国際公共政策』に上梓した。次に、比較対象として、1960年米国大統領選挙の第4回キューバ侵攻計画を扱うために、アイゼンハワー大統領とニクソン大統領図書館にて調査に行った。二者における関係性を平成24年6月には『アメリカ学会』にて「公開討論会と外交機密-1960年第4回、1976年第2回米国大統領候補者テレビ討論会の対照比較-」と題して報告することが決定している。最後にこれまで研究してきた政治テレビ討論会をベースに米国の状況をより客観的に分析するために各国制度比較を行っている。NHKアーカイブスにおいて、日米の討論会を比較検討する『政治テレビ討論会と国家指導者像の変遷-日本党首討論会と米国大統領討論会』の研究を進めている。これまでの資料館調査を元に、平成24年4月24日に『日本アーカイブズ学会』で「テレビ政治討論会のアーカイブズ-日・英・米を比較して-」を報告することになっている。また政治スピーチの分析手法を精査するため、これまでの質的に分析に加えてコーパスによる量的分析も行った。自然言語処理を専門とする吉田光男との共同研究を行い、『日本政治学会』において「国家指導者のTwitterレトリック-バラク・オバマと鳩山由紀夫の対照比較-」のポスター報告を行った。これまでの質的分析をある程度裏付ける結果を出すことに成功した。さらにこれまで扱ってきたテレビと、近年のウェブにおける政治言説の差異と継続も吟味できた。