著者

塩谷 英司 栗山 節郎 渡辺 幹彦 星田 隆彦 山本 茂樹 石川 大樹 宮岡 英世 阪本 桂造 雨宮 雷太 田中 宏典

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.385-393, 2005-10-28 (Released:2010-09-09)

参考文献数

18

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当教室ではスキー・スノーボード外傷の特徴や, その予防について報告してきたが, 近年, 新たな動向がみられたので検討した.スキー外傷の発生機序は比較的画一的で, 最近はスキーボード (ショートスキー) の出現により, 下腿骨の螺旋骨折が急増した.一方, スノーボード外傷は競技種目が多彩で, 独持の滑走フォーム (サイドウェイ・スタンスで, 両足を同一平面上に固定していること) により, その発生機序も多岐に及ぶ.また, スノーボード外傷では中級者によるジャンプ着地失敗や, 初級者による緩斜面での『逆エッジ』による転倒が目立つ.ゲレンデにおけるスキー・スノーボード外傷による全体の受傷率減少を達成させるためには, いかにスノーボード外傷の受傷率, つまり, スノーボーダーにおける“エア (ジャンプ) 外傷”の受傷率を減少させるかが鍵である.

著者

萱野茂 田中宏編集代表

出版者

三省堂

巻号頁・発行日

1999

著者

田中 宏

出版者

一橋大学〈教育と社会〉研究会

雑誌

〈教育と社会〉研究 (ISSN:13458434)

巻号頁・発行日

no.23, pp.55-68, 2013

著者

田中 宏樹

出版者

東京大学大学院教育学研究科総合教育科学専攻生涯学習基盤経営コース

巻号頁・発行日

2009-03-23

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報告番号 : ;学位授与年月日 : 2009-3-23 ;学位の種別 : 修士 ;学位の種別 : 修士(教育学);学位記番号 : ; 研究科・専攻: 教育学研究科総合教育科学専攻

著者

三木 文雄 小林 宏行 杉原 徳彦 武田 博明 中里 義則 杉浦 宏詩 酒寄 享 坂川 英一郎 大崎 能伸 長内 忍 井手 宏 西垣 豊 辻 忠克 松本 博之 山崎 泰宏 藤田 結花 中尾 祥子 高橋 政明 豊嶋 恵理 山口 修二 志田 晃 小田島 奈央 吉川 隆志 青木 健志 小笹 真理子 遅野井 健 朴 明俊 井上 洋西 櫻井 滋 伊藤 晴方 毛利 孝 高橋 進 井上 千恵子 樋口 清一 渡辺 彰 菊地 暢 池田 英樹 中井 祐之 本田 芳宏 庄司 総 新妻 一直 鈴木 康稔 青木 信樹 和田 光一 桑原 克弘 狩野 哲次 柴田 和彦 中田 紘一郎 成井 浩司 佐野 靖之 大友 守 鈴木 直仁 小山 優 柴 孝也 岡田 和久 佐治 正勝 阿久津 寿江 中森 祥隆 蝶名林 直彦 松岡 緑郎 永井 英明 鈴木 幸男 竹下 啓 嶋田 甚五郎 石田 一雄 中川 武正 柴本 昌昭 中村 俊夫 駒瀬 裕子 新井 基央 島田 敏樹 中澤 靖 小田切 繁樹 綿貫 祐司 西平 隆一 平居 義裕 工藤 誠 鈴木 周雄 吉池 保博 池田 大忠 鈴木 基好 西川 正憲 高橋 健一 池原 邦彦 中村 雅夫 冬木 俊春 高木 重人 柳瀬 賢次 土手 邦夫 山本 和英 山腰 雅宏 山本 雅史 伊藤 源士 鳥 浩一郎 渡邊 篤 高橋 孝輔 澤 祥幸 吉田 勉 浅本 仁 上田 良弘 伊達 佳子 東田 有智 原口 龍太 長坂 行雄 家田 泰浩 保田 昇平 加藤 元一 小牟田 清 谷尾 吉郎 岡野 一弘 竹中 雅彦 桝野 富弥 西井 一雅 成田 亘啓 三笠 桂一 古西 満 前田 光一 竹澤 祐一 森 啓 甲斐 吉郎 杉村 裕子 種田 和清 井上 哲郎 加藤 晃史 松島 敏春 二木 芳人 吉井 耕一郎 沖本 二郎 中村 淳一 米山 浩英 小橋 吉博 城戸 優光 吉井 千春 澤江 義郎 二宮 清 田尾 義昭 宮崎 正之 高木 宏治 吉田 稔 渡辺 憲太朗 大泉 耕太郎 渡邊 尚 光武 良幸 竹田 圭介 川口 信三 光井 敬 西本 光伸 川原 正士 古賀 英之 中原 伸 高本 正祇 原田 泰子 北原 義也 加治木 章 永田 忍彦 河野 茂 朝野 和典 前崎 繁文 柳原 克紀 宮崎 義継 泉川 欣一 道津 安正 順山 尚史 石野 徹 川村 純生 田中 光 飯田 桂子 荒木 潤 渡辺 正実 永武 毅 秋山 盛登司 高橋 淳 隆杉 正和 真崎 宏則 田中 宏史 川上 健司 宇都宮 嘉明 土橋 佳子 星野 和彦 麻生 憲史 池田 秀樹 鬼塚 正三郎 小林 忍 渡辺 浩 那須 勝 時松 一成 山崎 透 河野 宏 安藤 俊二 玄同 淑子 三重野 龍彦 甲原 芳範 斎藤 厚 健山 正男 大山 泰一 副島 林造 中島 光好

出版者

Japanese Society of Chemotherapy

雑誌

日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.526-556, 2005-09-25

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注射用セフェム系抗菌薬cefozopran (CZOP) の下気道感染症に対する早期治療効果を評価するため, ceftazidime (CAZ) を対照薬とした比較試験を市販後臨床試験として実施した。CZOPとCAZはともに1回1g (力価), 1日2回点滴静注により7日間投与し, 以下の結果を得た。<BR>1. 総登録症例412例中最大の解析対象集団376例の臨床効果は, 判定不能3例を除くとCZOP群92.0%(173/188), CAZ群91.4%(169/185) の有効率で, 両側90%, 95%信頼区間ともに非劣性であることが検証された。細菌性肺炎と慢性気道感染症に層別した有効率は, それぞれCZOP群90.9%(120/132), 94.6%(53/56), CAZ群93.3%(126/135), 86.0%(43/50) で, 両側90%, 95%信頼区間ともに非劣性であることが検証された。<BR>2. 原因菌が判明し, その消長を追跡し得た210例での細菌学的効果は, CZOP群89.5%(94/105), CAZ群90.5%(95/105) の菌消失率 (菌消失+菌交代) で, 両群間に有意な差はみられなかった。個々の菌別の菌消失率は, CZOP群91.1%(113/124), CAZ群90.8%(108/119) で両群問に有意な差はみられなかったが, 最も高頻度に分離された<I>Streptococcus pneumoniae</I>の消失率はCZOP群100%(42/42), CAZ群89.5%(34/38) で, CZOP群がCAZ群に比し有意に優れ (P=0.047), 投与5日後においてもCZOP群がCAZ群に比し有意に高い菌消失寧を示した (P=0.049)。<BR>3. 投薬終了時に, CZOP群では52,4%(99/189), CAZ群では50.3% (94/187) の症例において治療日的が達成され, 抗菌薬の追加投与は不必要であった。治療Il的遠成度に関して両薬剤間に有意な差は認められなかった。<BR>4. 随伴症状の発現率はCZOP群3.9%(8/206), CAZ群5.0%(10/202) で両棊剤間に有意な差はなかった。臨床検査値異常変動として, CAZ群に好酸球増多がCZOP絆より多数認められたが, 臨床検査値異常出現率としては, CZOP群31.6% (65/206), CAZ群32.2% (65/202) で, 両群間に有意な差は認められなかった。<BR>以上の成績から, CZOPは臨床効果においてCAZと比較して非劣性であることが検祉された。また<I>S. pneumoniae</I>による下気道感染症に対するCZOPの早期治療効果が確認された。

著者

小林 宏行 武田 博明 渡辺 秀裕 太田見 宏 酒寄 享 齋藤 玲 中山 一朗 富沢 麿須美 佐藤 清 平賀 洋明 大道 光秀 武部 和夫 村上 誠一 増田 光男 今村 憲市 中畑 久 斉藤 三代子 遅野井 健 田村 昌士 小西 一樹 小原 一雄 千葉 太郎 青山 洋二 斯波 明子 渡辺 彰 新妻 一直 滝沢 茂夫 中井 祐之 本田 芳宏 勝 正孝 大石 明 中村 守男 金子 光太郎 坂内 通宏 青崎 登 島田 馨 後藤 元 後藤 美江子 佐野 靖之 宮本 康文 荒井 康男 菊池 典雄 酒井 紀 柴 孝也 吉田 正樹 堀 誠治 嶋田 甚五郎 斎藤 篤 中田 紘一郎 中谷 龍王 坪井 永保 成井 浩司 中森 祥隆 稲川 裕子 清水 喜八郎 戸塚 恭一 柴田 雄介 菊池 賢 長谷川 裕美 森 健 磯沼 弘 高橋 まゆみ 江部 司 稲垣 正義 国井 乙彦 宮司 厚子 大谷津 功 斧 康雄 宮下 琢 西谷 肇 徳村 保昌 杉山 肇 山口 守道 青木 ますみ 芳賀 敏昭 宮下 英夫 池田 康夫 木崎 昌弘 内田 博 森 茂久 小林 芳夫 工藤 宏一郎 堀内 正 庄司 俊輔 可部 順三郎 宍戸 春美 永井 英明 佐藤 紘二 倉島 篤行 三宅 修司 川上 健司 林 孝二 松本 文夫 今井 健郎 桜井 磐 吉川 晃司 高橋 孝行 森田 雅之 小田切 繁樹 鈴木 周雄 高橋 宏 高橋 健一 大久保 隆男 池田 大忠 金子 保 荒川 正昭 和田 光一 瀬賀 弘行 吉川 博子 塚田 弘樹 川島 崇 岩田 文英 青木 信樹 関根 理 鈴木 康稔 宇野 勝次 八木 元広 武田 元 泉 三郎 佐藤 篤彦 千田 金吾 須田 隆文 田村 亨治 吉富 淳 八木 健 武内 俊彦 山田 保夫 中村 敦 山本 俊信 山本 和英 花木 英和 山本 俊幸 松浦 徹 山腰 雅弘 鈴木 幹三 下方 薫 一山 智 斎藤 英彦 酒井 秀造 野村 史郎 千田 一嘉 岩原 毅 南 博信 山本 雅史 斉藤 博 矢守 貞昭 柴垣 友久 西脇 敬祐 中西 和夫 成田 亘啓 三笠 桂一 澤木 政好 古西 満 前田 光一 浜田 薫 武内 章治 坂本 正洋 辻本 正之 国松 幹和 久世 文幸 川合 満 三木 文雄 生野 善康 村田 哲人 坂元 一夫 蛭間 正人 大谷 眞一郎 原 泰志 中山 浩二 田中 聡彦 花谷 彰久 矢野 三郎 中川 勝 副島 林造 沖本 二郎 守屋 修 二木 芳人 松島 敏春 木村 丹 小橋 吉博 安達 倫文 田辺 潤 田野 吉彦 原 宏起 山木戸 道郎 長谷川 健司 小倉 剛 朝田 完二 並川 修 西岡 真輔 吾妻 雅彦 前田 美規重 白神 実 仁保 喜之 澤江 義郎 岡田 薫 高木 宏治 下野 信行 三角 博康 江口 克彦 大泉 耕太郎 徳永 尚登 市川 洋一郎 矢野 敬文 原 耕平 河野 茂 古賀 宏延 賀来 満夫 朝野 和典 伊藤 直美 渡辺 講一 松本 慶蔵 隆杉 正和 田口 幹雄 大石 和徳 高橋 淳 渡辺 浩 大森 明美 渡辺 貴和雄 永武 毅 田中 宏史 山内 壮一郎 那須 勝 後藤 陽一郎 山崎 透 永井 寛之 生田 真澄 時松 一成 一宮 朋来 平井 一弘 河野 宏 田代 隆良 志摩 清 岳中 耐夫 斎藤 厚 普久原 造 伊良部 勇栄 稲留 潤 草野 展周 古堅 興子 仲宗根 勇 平良 真幸

出版者

Japanese Society of Chemotherapy

雑誌

日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.333-351, 1995-07-31

被引用文献数

2

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新規キノロン系経口合成抗菌薬grepafloxacin (GPFX) の内科領域感染症に対する臨床的有用性を全国62施設の共同研究により検討した。対象疾患は呼吸器感染症を中心とし, 投与方法は原則として1回100~300mgを1日1~2回投与することとした。<BR>総投与症例525例のうち509例を臨床効果判定の解析対象とした。全症例に対する有効率は443/509 (87.0%) であり, そのうち呼吸器感染症432/496 (87.1%), 尿路感染症11/13 (84.6%) であった。呼吸器感染症における有効率を疾患別にみると, 咽喉頭炎・咽頭炎19/22 (86.4%), 扁桃炎17/18 (94.4%), 急性気管支炎53/58 (91.4%), 肺炎104/119 (87.4%), マイコプラズマ肺炎17/19 (89.5%), 異型肺炎5/5, 慢性気管支炎117/133 (88.0%), 気管支拡張症48/63 (76.2%), びまん性汎細気管支炎17/19 (89.5%) および慢性呼吸器疾患の二次感染35/40 (87.5%) であった。<BR>呼吸器感染症における細菌学的効果は233例で判定され, その消失率は単独菌感染では154/197 (78.2%), 複数菌感染では22/36 (61.1%) であった。また, 単独菌感染における消失率はグラム陽性菌48/53 (90.6%), グラム陰性菌105/142 (73.9%) であり, グラム陽性菌に対する細菌学的効果の方が優れていた。呼吸器感染症の起炎菌のうちMICが測定された115株におけるGPFXのMIC<SUB>80</SUB>は0.39μg/mlで, 一方対照薬 (97株) としたnornoxacin (NFLX), onoxacin (OFLX), enoxacin (ENX) およびcipronoxacin (CPFX) はそれぞれ6.25, 1.56, 6.25および0.78μg/mlであった。<BR>副作用は519例中26例 (5.0%, 発現件数38件) にみられ, その症状の内訳は, 消化器系18件, 精神神経系13件, 過敏症3件, その他4件であった。<BR>臨床検査値異常は, 490例中49例 (10.0%, 発現件数61件) にみられ, その主たる項目は, 好酸球の増多とトランスアミナーゼの上昇であった。いずれの症状, 変動とも重篤なものはなかった。<BR>臨床効果と副作用, 臨床検査値異常の安全性を総合的に勘案した有用性については, 呼吸器感染症での有用率422/497 (84.9%), 尿路感染症で10/13 (76.9%) であり, 全体では432/510 (84.7%) であった。<BR>以上の成績より, GPFXは呼吸器感染症を中心とする内科領域感染症に対して有用な薬剤であると考えられた。

著者

田中 宏和

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.93, no.2, pp.143-229, 2009-11-05

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脳の働きや人の心を理解したい、というのはすべての人に共通の好奇心であろう。この解説論文では、脳研究における新しいアプローチである「計算論的神経科学」という分野を物理のバックグラウンドがある人向けに紹介する。脳は、生物が数十億年にわたる生存競争の末に生み出した情報処理システムである。ゆえに脳の持ち主である生物もしくはその遺伝子が生き残る確率を最大にするようにデザインされてきたと想像されよう。まず、脳を理解する指導原理のひとつとして、与えられた拘束条件のもとでの最適化の原理、そしてその最適化問題を解くために変分原理が使えることを議論する。そして、脳のモデル化のケーススタディとして、身体運動の計算論について筆者の研究を交えて解説する。

著者

田中 宏樹

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.52, pp.25-36, 2009-07-05 (Released:2013-03-22)

参考文献数

32

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This paper focuses on an optimal provision of public services for child care, considering them as local public goods. According to the fiscal competition theory, policy competition among local governments may not induce an optimal provision of local public goods. On the basis of this theoretical consequence, it examines, using an empirical method, whether or not public services for child care of local governments deviate from a level of optimal provision.More specifically, I verify whether or not there exits strategic interaction on public expenses for child care among local governments, by using cross section data of Japanese prefectures and estimating linear reaction functions, based on the welfare competition model adopted by Wildasin (1991). From the positive analysis, it can be seen that there is “strategic complement" in the decisions making of local governments. I therefore point out that public expenses for child care can actually deviate from an optimal level.

著者

田中 宏幸

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2006

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制度:新 ; 文部省報告番号:乙2104号 ; 学位の種類:博士(教育学) ; 授与年月日:2007/6/26 ; 早大学位記番号:新4563

著者

熊原 秀晃 西田 順一 坂井 洋子 金平 真由美 金平 桂一郎 進藤 宗洋 田中 宏暁

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.14008, (Released:2014-05-22)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to investigate the effects of acute exercise mimicking boxing on affect and mood states. In a randomized crossover design, sixteen adults (35.8±6.6 yrs) underwent both a boxing exercise program based on shadow boxing (Boxing) as well as a boxing program combined with a focus mitts workout (pad work) (Boxing+Mitts). The Waseda Affect Scale of Exercise and Durable Activity (WASEDA) and the Profile of Mood States-Brief Form (POMS-Brief) were administered before and after both exercise programs. There were no gender differences in any psychological scales before and after the programs as well as in heart rate during exercise. The Boxing+Mitts program tended to show a lower exercise intensity, defined as the percentage of the average heat rate reserve (HRR), than the Boxing program (40.4±13.3 vs. 50.4±17.5%HRR, p<0.10). However, both programs were considered to give a moderate level of exercise intensity on average, which is regarded as the minimum intensity required to improve individual cardiorespiratory fitness. The Boxing program significantly improved all three scales of negative affect, positive engagement and tranquility assessed by the WASEDA. Moreover, the POMS-Brief showed an iceberg profile after the program, which was followed by significant decreases in the scores of tension-anxiety, depression-dejection, anger-hostility and confusion, and a significant increase in the vigor score. In addition, a composite score of total mood disturbance calculated by summing the subscale scores changed in a positive direction. The Boxing+Mitts program was shown to lead to similar changes in the WASEDA and POMS-Brief. However, no significant program×time interactions (by two-way ANOVA) were observed in any of the scales. These results indicate that acute boxing-style exercise programs would improve negative psychological variables and enhance both feelings of pleasant activation, as well as relaxation. A further study is warranted to explore whether any long-term (chronic) effects on mental health exist, and to compare these programs with other modes of exercise.

著者

東 剛志 田中 宏明

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.282-289, 2012-10-15 (Released:2016-08-31)

参考文献数

57

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近年,タミフル等に代表される抗インフルエンザ薬成分の河川環境中への流出が新たな社会的問題を提起している.タミフルは,新型インフルエンザパンデミックの被害軽減の切り札として位置付けられており,日本の依存度は季節性インフルエンザにおいても使用されており世界の中でも特に高い.そのため,水環境中に流出する抗インフルエンザ薬成分の問題は,生態系への毒性影響に加え,水環境中からの薬剤耐性ウイルス発生の危惧を生み,日本ばかりではなく世界的に新型インフルエンザ対策を検討するきっかけとなっている.そこで,本稿では近年明らかになりつつある最新の知見を踏まえ,河川環境中における抗インフルエンザ薬成分の汚染実態・環境動態や,下水処理場での除去効率,そして環境毒性及び薬剤耐性ウイルスの発生危険性について概説し,今後の環境リスク評価・リスク管理の展望についてまとめる.

著者

田中 宏

出版者

龍谷大学経済学会

雑誌

龍谷大学経済学論集 (ISSN:09183418)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.79-90, 2008-03

著者

田中 宏和 宮脇 陽一

出版者

日本神経回路学会

雑誌

日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.104-140, 2007-06-05 (Released:2008-11-21)

参考文献数

57

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Autumn School for Computational Neuroscience 2006 (ASCONE 2006) が2006年11月23日 (木) ~2006年11月26日 (日) 伊豆高原ルネッサ赤沢にて開催された. 本稿は, ATR脳情報研究所所長の川人光男先生の招待講演の講義録である.

著者

塩瀬 圭佑 飛奈 卓郎 桧垣 靖樹 清永 明 田中 宏暁

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.493-502, 2011 (Released:2011-11-15)

参考文献数

40

被引用文献数

2 2

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The decrease of muscle glycogen may be useful for the improvement of endurance performance. Intense anaerobic exercise requires a high rate of glycogen utilization, but consecutive intense anaerobic exercises induce a pronounced decline of external power and muscle glycogen consumption. We hypothesized that a long rest period between consecutive intense anaerobic exercises may aid in sustaining external power and glycogen consumption. Secondly, we hypothesized that active rest (AR) during the long resting period may be more effective than passive rest (PR).Six subjects performed four 30-second Wingate tests (WAnT) with a 4-minute recovery between each bout (Consecutive method). The subjects also performed a similar exercise procedure, but with a 30-minute seated resting period after the second bout (PR method).The other six male subjects performed four 30-second WAnTs with a 4-minute recovery between each bout, with 30-minutes of cycling at 40% VO2max after the second bout (AR method). The subjects also performed PR method.The total work during the third and fourth bouts was greatest under the AR condition, followed by the PR condition, and finally the Consecutive method (p<0.05 for all comparisons). Blood lactate concentration during resting period was significantly lower, while muscle glycogen consumption was greater AR method than PR method (p<0.05 for both).A long resting period between consecutive intense anaerobic exercises may prevent the decline in external power and work. Additionally, AR has more favorable effects on muscle glycogen consumption, resulting in very low muscle glycogen levels, even with a small total amount of exercise.

著者

田中 宏明

出版者

宮崎公立大学

雑誌

宮崎公立大学人文学部紀要 (ISSN:13403613)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.145-167, 2007

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チャールズ・ベイツ、トーマス・ポッゲ、そしてマーサ・ヌスバウムがコスモポリタニズムに関する議論をリードしていると言っても過言ではない。ベイツとポッゲは、ジョン・ロールズの正義論を出発点としながらコスモポリタン正義論を構築してきた。しかし、ロールズはコスモポリタンではなく、むしろコスモポリタン正義論の批判者であり、そして国際正義論を提起している。ベイツもポッゲもともにロールズの国際正義論には批判的であり、それぞれ独自のコスモポリタン正義論を提示する。そしてロールズの正義論を批判的に論じてきたのがヌスバウムである。本稿では、最初に、ロールズの国際正義論の概要を述べ、その立場からのコスモポリタン正義批判について述べる。次に、ベイツの『政治理論と国際関係』をもとに彼のコスモポリタン正義について考察する。ベイツはホッブズに依拠する政治的リアリズムを批判する中で、国際的相互依存の深化(今日でいうグローバリゼーション)にともなって国際社会と国内社会の類似性に着目し、そして国家を自律的存在とみなしうるのはすべての人間であると論じる。ベイツは、ロールズの正義論をグローバルに拡張し、グローバルな分配の正義論を展開する。さらにベイツはロールズの立場を社会的リベラリズムと捉え批判する。そしてベイツに対する批判も検討する。

著者

山本 佳祐 田中 宏明

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.26-37, 2018-07-31 (Released:2018-08-01)

参考文献数

18

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The present study aims to investigate when and why helping behaviors are criticized by a third party. We propose that people infer an ulterior selfish motive for others’ helping behaviors that occur in some self-presentational contexts. A vignette study was conducted with 149 undergraduates who read scenarios describing helping behaviors in various kinds of contexts. Analysis using a multi-level structural equation model provided partial support for our notion. It was shown that selfish motives were more likely inferred in situations in which observers who happened to be there praised the helping behavior than otherwise. However, this did not lead to increased criticism. It was also shown that the help was more likely regarded as needless, and, therefore, selfish motives were more strongly inferred when the help was refused than when it was requested by a recipient. Some methodological problems and future directions are discussed.

著者

田中 宏幸

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.125, no.5, pp.647-659, 2016-10-25 (Released:2016-11-18)

参考文献数

28

被引用文献数

2 2

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Atmospheric and anti-electron neutrinos generated inside the solid Earth (geoneutrinos) are potentially powerful tools for imaging the Earth's interior, in order to visualize the spatial distribution of the density of uranium and thorium concentrations. This review is limited to neutrino imaging techniques. Observations of atmospheric neutrinos and geoneutrinos have been reviewed previously and are not discussed here. An elementary introduction to neutrino generation on the Earth and propagation through matter opens the review. After reviewing neutrino tracking methods in the context of today's views of technological developments, the current experimental limits on neutrino imaging are presented. A technique to confront the standard Earth model is discussed in the conclusion. Neutrino imaging of the Earth has been pursued at IceCube. It is fair to mention that it has opened the possibilities of this new elementary particle technique for the first time.

著者

田中 宏樹

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.4, no.9, pp.88-89, 1999-09-01 (Released:2009-12-21)

著者

田中 宏幸

出版者

金沢星稜大学

雑誌

金沢星稜大学論集 (ISSN:13473905)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.147-153, 2002-12-01

著者

田中 宏明

出版者

宮崎公立大学

雑誌

宮崎公立大学人文学部紀要 (ISSN:13403613)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.147-173, 2009-03-06

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トマス・ペッゲは、現代においてコスモポリタニズムを提唱する代表的な政治理論家であり、ロールズの国際正議論の忌憚のない批判者でもある。ポッゲのコスモポリタン正議論は自らのグローバル正議論に基づいており、そのグローバル正議論は、ロールズに従って、社会構造、とりわけ社会制度の観点から提起されている。ポッゲは、西洋の豊かな市民が形成するグローバルな制度秩序がグローバルな貧しい人々に対して危害を加えており、それゆえ、西洋の豊かな国々には、危害を加えないという正義の消極的義務があると主張する。ポッゲの制度的アプローチによれば、危害を加える制度秩序を支える人は、もし危害を被る人の保護と制度改革の推進に向け道理に適った努力をしないのであれば、その制度に協力し、消極的義務を犯しているとみなされる。ポッゲが提唱する制度的コスモポリタニズムも社会正義コスモポリタニズムもともに、人権の制度的理解に基礎を置く。制度的人権は、「人権は消極的義務のみを伴う」というリバタリアンの制約のもとで理解されている。ロールズの正議論に依拠するように見えても、ポッゲの理論は、それをグローバルに拡大するコスモポリタニズムではなく、リバタリアンの規範を前提に構築されており、それがポッゲ批判の焦点となっている。