著者
小林 裕子
出版者
マテリアルライフ学会
雑誌
マテリアルライフ (ISSN:09153594)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.120-125, 2000-07-31 (Released:2011-04-19)
参考文献数
28
著者
吉川 弘道 若林 裕子 坪田 正紀 大滝 健
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学論文集 = Concrete research and technology (ISSN:13404733)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.33-42, 2011-01-25
参考文献数
16
被引用文献数
1

地震イベントリスク評価手法として,PhaseI/地震ハザード評価,PhaseII/地震動評価,PhaseIII/応答評価,PhaseIV/損傷・脆弱性評価,PhaseV/地震イベントリスク評価,にて構成される評価フローを構築した。このうち,キャパシティスペクトル法とEFM法の採用,および,複数震源モデル,地盤増幅率,距離減衰式など最新の耐震工学の手法を導入したことが特徴と言える。提案手法を,新旧異なる設計年代のRC鉄道ラーメン高架橋に適用し,損失期待値(NEL),予想最大損失(PML)などのリスク指標を算出し考察した。また,設計年代の違いに起因する靭性と強度の差異を,地震リスクイベント曲線と諸リスク値によって定量的かつ具体的に表すことができた。
著者
岩崎 博之 大林 裕子
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.45, no.9, pp.695-705, 1998-09-30
参考文献数
24
被引用文献数
12

関東地方に雹をもたらす積乱雲の発生・発達過程についての基礎的な知見を得ることを目的として, 群馬県に雹をもたらした積乱雲(以後, 単に積乱雲)の出現特性を降雹調査データとレーダデータを用いて調べた.その結果, 次の特徴が見い出された.(1)1989年から1996年までの46降雹日の内, レーダエコーと対応できた降雹報告が71事例(39降雹日)認められた.(2)山岳域では日射の強い14時〜16時の時間帯に降雹をもたらす積乱雲の発生頻度が高い.それに対して, 3方向を山岳域に囲まれた半盆地域では, 日射の強い14〜16時と日射が弱まった18〜19時の2つの時間帯に積乱雲が発生する傾向にあった.北関東地方に卓越する熱的局地循環が積乱雲の発生する時間帯に影響すると考えられた.(3)移動方向が急変する積乱雲が認められ, それらは等高線に沿って移動することが多い.(4)降雹後, エコーの形態がライン状に変化する5つの積乱雲が認められた.エコーの形態がライン状に変化した領域は, 半盆地域と平野部の境界に対応する群馬県と埼玉県の県境付近に限られ, その時間帯も19時〜21時に限られていた.
著者
石川 幸司 林 裕子 山本 道代
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.489-496, 2023-08-31 (Released:2023-08-31)
参考文献数
17

背景:看護師は実際の急変場面で落ち着いて実践することが困難であると指摘されている。目的:本研究の目的は,救急領域のジェネラリスト看護師を対象に急変対応時に生じる生理的・心理的な生体反応を明らかにすることである。方法:シミュレータで急変場面を再現し,急変対応時に生じる生体反応として自律神経活動,脳波,唾液アミラーゼ,バイタルサイン,心理的反応(STAI)を測定した。データは安静期,実践期間を急変に気づくまで,気づいてから終了までの期間に分類して比較検討した。結果:副交感神経活動HFは,安静期から実践期間,終了まで有意な変化は認められなかった。一方,交感神経活動LF/HFは安静期に比べ,実験開始0.9から急変に気づくまでの期間で3.6と有意に上昇し(p=0.003),急変に気づいてから1.2へ低下した。心理的反応に変化はなかった。結論:ジェネラリスト看護師の急変対応は,交感神経の活性化を認めたが,急変と認識した後も落ち着いて対応していた。
著者
時枝 久子 橋爪 伸子 大下 市子 五島 淑子 田代 文子 林 裕子 和仁 皓明
出版者
一般社団法人 日本家政学会 食文化研究部会
雑誌
会誌食文化研究 (ISSN:18804403)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.37-45, 2012 (Released:2022-02-25)
参考文献数
4

This chronology of comparative food culture has been prepared as a continuation of the previous two publications on the Taisyo = Meiji era and the Edo era of Japan. The present chronology covers the period from the Jomon = Yayoi period which is considered to be almost the same period as Neolithic age to 1602, end of Azuchi=Momoyama era; the year before the establishment of Tokugawa shogunate. The authors have compiled information on 476 chronological items from 245 sources, which include 222 published books and documents and 23 web pages and institutional electronic documents.In order to compare chronology of food cultural phenomenon with Asian countries excluding Japan, the American continent,the African continent and the Eurasian continent excluding Asia, the geographical designation and time span of events we have evaluated as being noteworthy of being recorded are included in this chronology. The classification of food culture phenomenon is identical to that of the previous papers.
著者
小林 裕子 村田 晋太朗 永田 智子
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.61, 2018

【研究の背景と目的】<br><br> 平成29年告示の学習指導要領では,中学校家庭科において新たに「B衣食住の生活(5)生活を豊かにするための布を用いた製作」で「衣服等の再利用の方法」を扱うことになった。中学校学習指導要領解説技術・家庭編(2018)には「着用されなくなった衣服を他の衣類に作り直す,別の用途の物に作り替える」などが例として示されている。しかし,現在中学校で使用されている家庭科教科書(開隆堂・東京書籍・教育図書)の内,2冊はリフォーム・リメイク等の単語がイラスト付きで簡単に紹介されているのみ,1冊は古着を持ち寄り衣服や小物にリメイクしている団体の取り組みに関する内容であり,実践的で具体的な内容や方法は記載されていない。<br><br> 衣服等の再利用に関する研究として,高森(1999)や赤塚ら(2016)による「衣服等の再利用」に関する調査がある。中高生は衣服の再利用やリメイクに関心がない訳ではないが(赤塚ら2016),着用しなくなった衣服をリメイクする生徒は僅かである(高森1999)ことが分かっている。高等学校段階では消費生活やESDと関連づけた研究調査や実践があるが,中学校段階ではほとんど見当たらない。<br><br> そこで,中学校家庭科「衣服等の再利用の方法」の教材開発を目指し,本研究では中学生対象に「不要になった布製品の活用について」の質問紙調査を実施し,家庭で不要となっている布製品の実態や対処方法・リメイク経験や興味関心等について,中学生の実態を把握することとした。<br><br><br><br>【研究の方法】<br><br> 質問紙調査の内容は(1)家庭で不要になっている布製品の種類,(2)不用になった布製品の家庭での対処方法,(3)不要になった布製品を何かに作り替える(リメイク)ことへの関心度,(4)不要になった布製品を何かに作り替える(リメイク)ことの経験について,(5)何かに作り替えて(リメイク)みたい布製品の種類,(6)具体的なリメイクのアイデア(自由記述)である。<br><br> 2018年3月,兵庫県M市と大阪府S市の中学1・2年生422人(M市275人,S市147人)を対象に行った。<br><br><br><br>【結果】<br><br> (1)家庭で不要になっている布製品として,「Tシャツ(59.5%)」が最も多く,次いで「靴下(48.1%)」が家庭にあることがわかった。(2)不要になった布製品の家庭での対処方法は,「誰かにあげる・譲る(62.5%)」が最も多く,次いで「捨てる(59.5%)」となった。(3)要になった布製品のリメイクへの関心度は,「とてもある・少しある」と「あまりない・ない」がともに50.0%であった。(4)不要になった布製品のリメイク経験は「ある」の回答が31.3%,「ない」が68.7%であった。(5)リメイクしてみたい布製品は「Tシャツ(46.0%)」が最も多く,次いで「ジーンズ(41.5%)」,「タオル(36.7%)」,「ハンカチ(29.1%)」の順となった。<br><br><br><br>【考察と今後の課題】<br><br> 質問紙調査の(1)と(5)の結果から,家庭で最も不要になっている布製品であり,生徒が最もリメイクしてみたいと考えているものが「Tシャツ」であった。「Tシャツ」は,生徒が自宅から持参しやすく,リメイクに対して関心も高いことから,次期学習指導要領で新たに示された「衣服等の再利用の方法」を扱う授業の教材として適切であることが示唆された。<br><br> 今後は,不要になったTシャツをどのようにリメイクすることが中学生の発達段階に適し,かつ資質能力の育成に寄与するか,具体的なリメイクの方法を検討し教材化することが課題である。
著者
鳥越 和憲 秋岡 健一郎 住谷 泰 清水 信貴 小林 裕子 白鳥 倫治
出版者
THE JAPAN SOCIETY FOR CLINICAL ANESTHESIA
雑誌
日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.101-106, 2000-03-15 (Released:2008-12-11)
参考文献数
21

プロポフォール麻酔中に低濃度のセボフルランを使用することによって,夢や健忘の出現に変化があるかを検討するために,ASA Iの耳鼻科患者60名を無作為に,プロポフォール+亜酸化窒素(PN)群,セボフルラン+亜酸化窒素(SN)群及びプロポフオール+亜酸化窒素+30分間低濃度セボフルランを30分間隔で投与した(PNs)群の3群(各20例)に分けて比較した.夢の想起率は,PN群で55%,SN群で10%と後者で有意の減少があった.PNs群は45%で,PN群より減少傾向を示した.翌日の健忘については,色に関する回答において,PNs群は他の2群に比べ有意に健忘が増加した.手術室での出来事や覚醒後の出来事についての調査では,PNs群は他の2群に比べ有意に健忘が増加した.プロポフォール+亜酸化窒素麻酔中,低濃度のセボフルランを間歇的に併用すると,夢は減少し健忘は増加して,麻酔の「覚醒の質」の向上を得られることが示唆された.
著者
小林 裕子 永田 智子
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.59, 2016

【研究目的】 <br>&nbsp; &nbsp;自然災害大国と呼ばれる我が国において、児童生徒に対し実践的かつ継続的な災害学習の実施は必要不可欠である。本研究の目的は中学校家庭科で災害時の食を扱った学習の開発、実施、評価を行うことである。前回の報告(小林、永田2015)では研究の第一段階として、中学生に災害に関する質問紙調査を実施した。その結果、食料を数日分備蓄している家庭は3割程度に過ぎず、災害時に水や食料の確保が不安だと答えた生徒が6割を上回っていた。また社会の中で広がりを見せる従来の「非常食」から保存のきく日常食を災害時に活かす「災害食」への転換や、「ローリングストック法」の考えはまだほとんどの中学生が知らないことが分かった。そこで次の段階として「災害食」を題材とした課題解決的な学習を開発し実践することとした。 【開発した学習】 <br>&nbsp; 開発した学習は3時間で構成され、B食生活と自立(3)ウの「食生活についての課題と実践」に位置づけた内容である。この題材の目標は「災害時の食生活に関心をもち、課題をもって災害時の調理活動と献立作成を体験することを通して、災害時に備えた食品の備蓄を工夫して計画を立てて実践できること」である。この目標に沿い、学習の構成は、1.生徒が災害時の食生活に関心をもち課題を見つけ、どのような解決方法があるかを知り考える 2.災害時を想定した「災害食」の調理実習を実施し、体験活動から工夫や学びをさらに深める 3.平均的な家庭の備蓄食品から災害時の一日分の献立を栄養バランスにも配慮して考え家庭での実践につなげる という展開とした。3ではB(2)イの献立学習内容を押さえながら家庭での備えの改善につながるよう工夫した。 <br> 【学習の実践】 <br>&nbsp; &nbsp;実践は兵庫県公立中学校2学年の生徒5クラス164名を対象に、2016年2月に行った。 第1校時の授業はパワーポイントを使用して行った。南海トラフ地震の被害想定と日本が自然災害大国であることの確認から入り、災害時の食生活の課題にはどんなものがあるか各自で考え、発表をして意見の共有を行った。次に日常的に保存のきく食品を備蓄しながら使い回す「災害食」の考えや、その実践方法として「ローリングストック法」が推奨されていることを学習した。従来の乾パンやアルファ米のように使わず備えておく「非常食」より、「災害食」は賞味期限切れの無駄がなく、味も普段から慣れているので合理的でよいという感想が大半を占めていた。 第2校時は災害時を想定した調理実習を行った。使う食材は保存食品のみ、水の使用は調理と洗い物含め各班2リットルに制限、ガスコンロは使用可とした。献立はポリ袋炊飯で作るわかめご飯とツナ缶を肉の代わりに使用したツナじゃがとした。栄養面で6つの基礎食品群をすべてカバーした献立である。炊飯時間が20分と短く洗い物も出ず、なおかつ食味も炊飯器で炊き上げたものとほぼ変わらないと生徒に大変好評であった。食器にラップを敷き洗い物を減らす体験も行った。被災地から生まれた節水になる工夫のすばらしさに感心している様子が伺えた。 第3校時は班活動とした。平均的な家庭の備蓄食品を各食品群別に分け一覧にしたプリントを配布し、まず各自で災害時の一日分の献立を栄養バランスも考慮して考えた。それを班単位で組み合せ1週間分にまとめるという活動を行った。その後、献立を立てる際に不足した食品や使用しなかった食品を挙げ、災害時の備蓄の課題を再度見直し、どのように改善していけばよいかを具体的に考えた。 今後は、授業で生徒が記入したワークシートの感想や自己評価、アンケートなどを分析し評価を行う予定である。
著者
小林 裕子 杉本 幸枝
出版者
一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会
雑誌
日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.1054-1056, 2018 (Released:2018-10-20)
参考文献数
10

【目的】胃瘻カテーテル内腔の栄養剤残留は細菌の温床となるので、ガイドラインでは洗浄を推奨しているが、半固形状流動食の場合は検討されていない。そこで、本研究では半固形状流動食注入後の洗浄について高い洗浄効果が期待される寒天を使用し、胃瘻カテーテルの留置期間に対応した30日間で実験を行い検討した。【対象及び方法】チューブ型バルーンタイプの胃瘻カテーテルを用いて、半固形状流動食(pH4.0以下)注入後洗浄を行った。寒天洗浄40mLと水洗浄40mLを各3本ずつで行い、これを30日間繰り返し行った。カテーテル内腔の回収液のpHを測定し生菌培養検査を行った。【結果】寒天洗浄ではpHは6.6で生菌数は20コロニーであった。一方、水洗浄はpH6.7で生菌数は1,000コロニー以上であった。【結論】寒天洗浄は胃瘻カテーテルの生菌繁殖が抑えられる有用な方法である。
著者
林 裕子
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
研究 技術 計画 (ISSN:09147020)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.202-213, 2007-06-29 (Released:2017-12-29)
参考文献数
24
被引用文献数
1

本稿では,生命の設計図を解明する巨大科学プロジェクトであったヒトゲノム計画を日米比較する事により,日本の科学技術政策決定過程を分析する。高度な専門知識を有する科学者が,政治アクターにどの様に関わり,科学技術分野で政策決定が行われているかを,境界組織を含むプリンシパル・エージェントのフレームワークで検証する。具体的には,米国では,科学技術関連省庁内の政策決定に権限を持つ地位に専門知識を有する科学者を配置する制度や,複数の科学評価機関が「統制された科学的市場(Regulated Scientific Market)」をプリンシパルに提供する制度が,政治と科学の媒介機能を生み出している。しかし,こうした機能を持つ制度が日本にはまだ整備されていない事を指摘する。
著者
門間 正子 林 裕子 井瀧 千恵子 木口 幸子 森 康子 辻 紀代子 山田 惠子
出版者
札幌医科大学保健医療学部
雑誌
札幌医科大学保健医療学部紀要 = Bulletin of School of Health Sciences Sapporo Medical University (ISSN:13449192)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.27-33, 2003-03

札幌市の看護系大学および専門学校に在籍する女子学生180名(18?24歳、平均20.2±1.6歳)を対象に、自覚的健康状態および食事摂取形態について調査した。居住形態の違いにより自覚的健康状態や食事摂取形態に差があるかどうかを知る目的で、対象者を自宅・下宿群(自宅や下宿で生活している者)とアパ・マン群(アパート・マンション、寮、その他で生活している者)の2群に分けて解析を行った。対象者の70.8%が自宅・下宿群であった。自宅・下宿群の25.4%、アパ・マン群の42.5%が「風邪をひきやすい」と回答した。居住形態に関わらず、対象者の62.9%が規則的な月経周期を有していたが、約8割は月経時に何らかの症状を呈していた。7時間以上の睡眠をとる者の割合はアパ・マン群で高かった。居住形態に関わらず、スナック菓子を毎日あるいはときどき食べている者の割合は8割を超えていた。塩分および糖分摂取に対する関心度は自宅・下宿群よりアパ・マン群で高かった。これらの結果から、女子学生の自覚的健康状態と食生活や食事に関する意識ならびにそれらの居住形態による差が明らかになった。The subjective self-evaluation of health and dietary habits of 180 female nursing students aged 18 through 24 were investigated by a questinnaire survey. The subjects were divided into two groups, one living at home/boardinghouse and the other living alone. A total of 70.8% of subjects who lived at home/boardinghouse and 25.4% of them answered "I am susceptible to cold", whereas 42.5% of those living alone did. Regardless of whether they lived at home/boardinghouse or alone, 62.9% of subjects had a regular menstrual cycle, but about 80% of subjects had dysmenorrhea. Subjects who lived alone slept longer than those in the home/boardinghouse group. Over 80% of subjects ate junk food every day. Subjects living alone paid more attention to overtake of salt and sugar than those living at home/boardinghouse. The subjective evaluation of health and dietary habits differed between subjects who lived at home/boardinghouse and alone.
著者
太田 響子 林 裕子 松浦 正浩 城山 英明
出版者
Sociotechnology Research Network
雑誌
社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.24-39, 2008
被引用文献数
1 1

本稿は,新奇性の高い環境技術を社会に導入する政策プロセスにおいて,分野横断的ネットワークと民間主体の公共的企業家機能の果たす役割とその特性を検証する.具体事例として,温暖化対策が比較的遅れている住宅部門における面的なCO?排出削減の取り組みである,太陽熱セントラルヒーティングシステムを採用した集合住宅建設のプロセスを扱う.分析からは,新技術を社会に導入するプロセスにおいて,多様なステークホルダーが,(1)分野横断的(マルチセクター)なネットワークを構築することが必要であり,その際,(2)特に民間主体が公共的企業家精神(アントレプレナーシップ)を備えている場合があること,これらの要因の戦略的なマネジメントが社会導入の鍵であることが明らかになった.
著者
小林 裕子 永田 智子
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.59, 2016

&nbsp;【研究目的】自然災害大国の我が国において,児童生徒に対し実践的かつ継続的な災害学習の実施は必要不可欠である。本研究の目的は中学校家庭科で「災害時の食」を扱った授業を開発し,授業実践を通して有効性と適切性を評価することである。研究の第一段階として,小林・永田(2015)は中学生に災害に関する質問紙調査を実施した。その結果,中学生は「災害時の食」への不安は大きいが,災害に関する知識や家庭での備えが不足していることが明らかとなった。この結果を基に,小林・永田(2016)は,「災害時の食」を扱う3時間構成の授業を開発し,実践した。実践は兵庫県公立中学校2学年の生徒5クラス164人を対象に,2016年2月に行った。 【授業評価の結果】 開発した授業の有効性と適切性を検証するため,以下の4つを実施した。 1)授業前後に行った「災害時の食」に関する知識アンケート 「「災害食」と「非常食」の違い」,「ローリングストック法」を「分かる」と回答した生徒は,事前3.7%から事後61.8%へ,事前2.5%から事後70.4%へとどちらも授業後大幅に増加した。 2)授業終了1ケ月後自由記述感想 「各時間の授業」,「学習の内容・活動」に関してカテゴリに分類した。また生徒の「~したい」の記述は,「災害時の食」と主体的にかかわろうとする意欲の表れで重要ととらえ,これも抽出しカテゴリに分類した。「各時間の授業」について記述した生徒は70.1%であった。その内2時間目について記述した生徒は59.3%で最も多く,次いで1時間目が50.0%で,3時間目は1.9%と少なかった。「学習の内容・活動」を記述した生徒は72.7%であった。その内「災害食」・「ローリングストック法」を記述した生徒が50.0%と最も多く,次いで「ツナじゃが調理」,「ポリ袋を用いた炊飯」が各40.2%,36.6%であった。「献立作成」は4.5%と少ない結果であった。「~したい」を記述した生徒は66.9%で,「作りたい」28.2%,「備えたい」20.3%,「実践したい」11.7%,「家族で話し合いたい」11.7%であった。 3)授業終了1カ月後アンケート 「授業後,本授業について家庭で話しあった」生徒は65.1%で,思春期の中2としてはかなり多い結果であった。「授業後,「災害時の食」に関する意識や考えに変化」があったと答えた生徒は75.7%と多く,変化の内容は「節水の大切さを考えるようになった」74.8%,「「非常食」より「災害食」が便利で役立つと考えるようになった」66.1%が上位であった。 4) 有識者対象アンケート調査 家庭科教育を専門とする大学教員7人に,開発した授業のアンケートを実施し,5段階尺度で各授業の「目標設定」,「内容や方法」,「生徒の興味・関心」の適切性,「開発した3時間の授業の総合的な適切性」を尋ねた。3つの項目の平均値がほぼ4以上の評価を得,総合的な適切性も平均値は4.6と高評価であった。 【まとめと今後の課題】 1)~3)の結果から,「災害時の食」の基本的な知識の習得,備えや対策を考えること,学習内容を家庭で共有することについては,大半の生徒が達成したと考えられる。また多くの生徒が本授業を積極的に評価し,「災害時の食」について主体的に考えることができるようになったことが分かり,授業としての有効性が認められたと言える。有識者からは本授業を家庭科で扱うことは適切であるという評価を得ることができた。以上のことから,本研究で開発した授業は有効であり適切であることが示唆された。今後の課題は,まず災害時の献立を考える授業の難しさを解消するべく,授業内容や活動の改善を図ることである。家庭や地域と連携した「災害時の食」の授業開発や実践を行うことも目指したい。
著者
林 裕子 門間 正子 井瀧 千恵子 木口 幸子 森 康子 辻 紀代子 山田 惠子
出版者
札幌医科大学保健医療学部
雑誌
札幌医科大学保健医療学部紀要 = Bulletin of School of Health Sciences Sapporo Medical University (ISSN:13449192)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.9-17, 2003-03

本研究は、札幌市内の看護系大学および専門学校に在籍する女子学生180名(平均年齢20.2±1.6歳)を対象に、自覚的健康状態と健康に関わる食生活について調査した。朝食欠食の有無によって自覚的症状や食品の摂取内容、栄養バランスに差があるかどうかを知る目的で、対象者を昼食や夕食の欠食の有無に関わらず、毎日朝食を摂取している者(以下、朝食群)と朝食を欠食する者(以下、朝食欠食群)の2群にわけて解析を行った。対象者の61.8%が朝食群であった。朝食群の23.1%、朝食欠食群の41.2%の者が「風邪をひきやすい」、朝食群の67.3%、朝食欠食群の82.4%が「頭が重い感じがある」と回答し、これらの症状を持つ者は朝食欠食群で多かった(p<0.05)。朝食群と朝食欠食群共に6割以上の学生が食事に関心を持っていた。朝食群の肉類、魚類、緑黄色野菜、乳製品の摂取割合は朝食欠食群より多く、卵、大豆製品の摂取割合は逆に低かった。朝食欠食者のインスタント食品の摂取割合も朝食群より高く、食品摂取バランスも悪いことが示された。以上の結果から、朝食欠食が健康に与える影響について考察した。The subjective health condition and dietary habits of 180 female students aged 18 through 24 were investigated in a self-evaluation questionnaire survey. The subjects were divided into two groups, one eating breakfast regularly and the other not. A total of 61.8% of subjects ate breakfast regularly and 23.1% and 67.3% of them answered, "I am susceptible to colds" and "my head feels heavy", respectively, whereas 41.2% and 82.4% of those not having breakfast answered, "I am susceptible to colds" and "my head feels heavy", respectively. About 60% of total subjects were interested in dietary habits. Subjects who ate breakfast regularly had a higher frequency of intakes of meat, fish, green and yellow vegetables and dairy products than that who did not have breakfast. Subjects who did not have breakfast also ate much fast food. The result of our questionnaire survey clearly shows that not eating breakfast had a bad influence on the health of female students.