著者
平田 幸一 鈴木 圭輔 春山 康夫 小橋 元 佐伯 吉規 細井 昌子 福土 審 柳原 万理子 井上 雄一 西原 真理 西須 大徳 森岡 周 西上 智彦 團野 大介 竹島 多賀夫 端詰 勝敬 橋本 和明
出版者
日本神経治療学会
雑誌
神経治療学 (ISSN:09168443)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.166-179, 2020 (Released:2020-08-31)
参考文献数
51
被引用文献数
4

難治性の疾患における持続中枢神経感作と言われる病態の疫学,基礎・臨床的な位置付けさらには患者のケアにむけての研究をまとめた.本総説は厚生労働研究班の各員の研究結果を示したものなので,必ずしもまとまりがない点に限界があるが,今までは疾患縦断的に診断治療がおこなわれてきた難治性疾患における中枢神経感作の役割を横断的にみたという意味でもわれわれの研究の結果は一部ではあるが解明したものといえる.結果として,中枢神経感作は種々の疾患,特に難治性のもので明らかに何らかの役割を呈していることが示せた.さらにその治療法の解明には至らぬまでも,患者ケアに繋がる方略を示せたものと考えられ,今後の研究の基盤となることが望まれる.
著者
端詰 勝敬 竹内 武昭 橋本 和明
出版者
日本神経治療学会
雑誌
神経治療学 (ISSN:09168443)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.671-674, 2020 (Released:2021-05-27)
参考文献数
10

Central sensitization is a neurophysiological state in which the central nervous system is overexcited in response to stimuli. It is thought to be associated with painful diseases such as migraine and fibromyalgia, as well as conditions that cause functional physical symptoms. In our study, we found that those with chronic headache had higher central sensitization and higher levels of central sensitization have been shown to reduce quality of life.
著者
渡邊 忍 山田 麻紗子 小平 英志 橋本 和明
出版者
日本福祉大学社会福祉学部
雑誌
日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)
巻号頁・発行日
vol.137, pp.25-38, 2017-09-30

本研究の目的は,児童虐待における虐待者の特徴と児童相談所職員の対応の困難さとの関連を明らかにすることであった.2012 年度にA 市児童相談所が受理・対応したリスクアセスメントレベルが3 もしくは4 の314 件を調査対象とし,各ケースにかかわりのあった職員45 名に調査票への回答を依頼した.虐待者の特徴を示す39 の項目のカテゴリカル主成分分析の結果,イライラやストレスから子どもに行き過ぎたしつけを行う「過度のしつけ」,育児の放棄や家族の生活の不成立を示す「生活能力の乏しさ」,問題を自覚しつつも精神的な安定が得られずに子どもと関われない「感情不安定」の3 つの成分が抽出された.児童相談所職員の感じる困難さとの関連では,行為は認めるが虐待を否認するケース,感情的で話ができないケースで虐待者の「過度のしつけ」が高く,虐待を認めたり消極的に否定するケース,穏やかで関係が形成しやすいケースで虐待者の「感情不安定」が高くなっていた.また,全面的な解決に至らず長期化するケースにおいて「過度のしつけ」と「生活能力の乏しさ」の両方が高かった.これらの結果をふまえ,ソーシャルワークの観点から効果的な支援について議論がなされた.
著者
橋本 和明
出版者
花園大学
雑誌
花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.31-60, 2010-03

これまでの配偶者虐待研究は、実態調査や量的研究を中心とした虐待の発生や要因についての分析であった。本研究では、「事例のメタ分析」という質的研究法を用いて、虐待の深刻化のメカニズムについての要因分析を行った。対象とした事例は、ある都道府県の児童相談所及び配偶者暴力相談支援センターに持ち込まれた配偶者虐待 23事例であり、「事例のメタ分析」を実施してカテゴリーを生成し、そのカテゴリー間の構造化を図った。その結果、(1)加害者と被害者のパートナー関係、(2)加害者の特徴、(3)被害者の特徴、(4)家族関係の特徴、(5)関係機関との特徴にそれぞれ特徴が見出された。その一方で、虐待の深刻化を低下させるものとして、「ネットワーク機能のある切れ目のない支援」等、6つの要因が見出された。
著者
橋本 和明
出版者
花園大学
雑誌
花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.9-27, 2014-03

徳島県立みなと高等学園は平成24 年に特別支援学校の高等部として開校した日本ではじめての発達障害のある高校生の学校である。本研究では、同校の教員へのインタビュー調査を実施し、発達障害のある高校生への支援のあり方を質的研究法により分析した。研究の結果として、「青年期の課題との向き合い方」、「生きる力を育てる経験」、「障害特性に応じた支援」、「さまざまな連携と協力」、「障害受容の促進」、「特別支援教育と高等学校教育との融合」という6 つのカテゴリーが抽出でき、それらが相互に関係し、立体的な構造となっていることがわかった。この学園での取り組みは発達障害のある高校生への支援にも非常に有効であると考えた。
著者
橋本 和明
出版者
JAPAN EPILEPSY SOCIETY
雑誌
てんかん研究 (ISSN:09120890)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.125-131, 1989
被引用文献数
3 4

てんかん患者の自動車運転に関する実態を明らかにするために, 昭和61年12月現在での年齢が満16歳以上60歳未満で, 弘前大学精神科に3年間以上通院している患者255例 (男144例, 女111例) を対象として面接調査を行った。<BR>運転歴を有する老は127例 (50%) で, うち4例は無免許運転であり, 免許証を持っている者は男85例 (59%), 女27例 (24%) の計112例 (44%) で, 実際に運転をしていた者は94例 (37%) であった。免許証保有者の中で, 75例 (67%) は過去3年間完全に発作が抑制されていた。また, 免許証取得時に医師に相談した者は10例であった。運転歴を有する者の中で, 事故を起こしたことがある者は34例 (27%) あり, 死亡事故は2例 (うち1例は発作による) であった。その34例中9例 (26%) は発作が事故の原因であったが, 発作型別にみると, 複雑部分発作 (二次性全般化発作を含む) によるものが多かった。
著者
山田 麻紗子 渡邊 忍 小平 英志 橋本 和明
出版者
日本福祉大学社会福祉学部
雑誌
日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)
巻号頁・発行日
vol.137, pp.133-151, 2017-09-30

筆者たちは児童虐待への効果的支援のあり方を探るため,2015 年の児童虐待対応の先進国であるアメリカ(ニューヨーク市,バージニア州)視察に続いて,2016 年に韓国(ソウル市)の関係機関10 ケ所を,次の2 つの知見を得るために視察した.それらは,①韓国の児童虐待に関わる各関係機関の役割・機能,②各関係機関の連携・協働の実際についてである.その結果,過去10 年間における韓国の児童虐待等に関する取り組みには格段の進歩があり,日本にとって学ぶ点が複数みられた.政府,司法,地方自治体,民間機関が縦横に連携・協働している点やひまわり児童センターの総合支援システムには,目を見張るものがある.本稿では,韓国ソウル市における児童虐待,児童福祉の現状と課題などを紹介したい.
著者
橋本 和明 福島 裕 斎藤 文男 和田 一丸
出版者
弘前大学医学部・弘前医学会
雑誌
弘前医学 (ISSN:04391721)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.147-152, 1989-06

死亡時年齢が満16歳以上のてんかん患者38例(男24例,女14例)を対象として,その死亡・死因について検討した.死因を発作と直接関係のある群(A群),発作と直接関係のない群(B群),詳細不明のもの(C群)に分類すると,各々11例,19例,8例であった.発病から死亡までの期間は,それぞれ7.3年,14.1年,16.5年とA群で有意に短かった.A群のうち溺死が6例と最も多く,その死亡は日常生活の中で起こっており,生活指導の重要性が示唆された.自殺が4例(11%)を占め,いずれも精神障害を合併し発作も抑制されておらず,治療に際しては,発作のコントロールとともに心理的・社会的関わりが必要と思われた.全症例中,発作が抑制されていたものは6例(16%)のみで,発作を有するものに死亡が多くみられるといってよいと思われた.
著者
橋本 和明
出版者
京都産業大学通信制大学院経済学研究会
雑誌
京都産業大学経済学レビュー (ISSN:21880697)
巻号頁・発行日
no.1, pp.105-144, 2014-03

2006~2011 年度の中核市の生活保護費(扶助費)及び児童扶養手当(扶助費)の地方交付税の算入不足は、生活保護費は2006 年度に64 億円余りに達したが、2011 年度には逆に26億円余りの算入過大となり、児童扶養手当は2006 年度に48 億円余りに達したが、2009 年度以降算入不足は解消され、2011 年度には9億円余りの算入過大となった。しかし、各団体間の算入過不足の格差は解消されておらず、その要因を分析した結果、生活保護費は、各扶助費の費目毎に設定された扶助別単価が実単価と乖離するほど算入過不足が発生することが実証され、児童扶養手当は、密度補正に用いる単価が本来の地方負担分の単価よりも低く設定されていることで支給者数の多寡が適切に反映されないとともに、所得制限による一部支給者と全部支給者の差による団体間の単価差も格差の要因であることが判明した。地方交付税は地方公共団体の一般財源であり、各団体によりその多寡が生ずるのはやむを得ないことであるが、生活保護費や児童扶養手当のようにその事務執行に裁量の余地が乏しいものは、可能な限り算入過不足が発生しないように算定がなされるべきである。
著者
三浦 啓一 望月 大祐 仙波 裕隆 丸田 俊久 橋本 和明 戸田 善朝
出版者
無機マテリアル学会
雑誌
無機マテリアル (ISSN:2185436X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.280, pp.213-219, 1999-05-01 (Released:2011-03-07)
参考文献数
9

The fundamental experiment for the purpose of recovery of vanadium from oil burning ash, which was the valuable resources in Japan, was carried out. The following summarized the results.Sulfuric acid was superior to aqueous ammonia as extraction media in the process of leaching vanadium ion from oil burning ash.Precipitation ratio of vanadium compounds at room temperature was low. For example, the yield of vanadium compounds for 259200 s was no more than 60%. On the contrary, the precipitation rate increased at the higher reaction temperature and the yield reached up to approximately 100% at 80°C.Initial concentration of vanadium ion was the important factor besides pH and reaction temperature. The higher initial concentration of vanadium ion enlarged the appropriate pH range for the precipitation. In the case of 16000 ppm of the initial concentration, the pH range was 2.0 to 2.8. It was wider than that of 4000 ppm or 8000 ppm.The above results suggested that the higher initial concentration of vanadium ion, proper pH and higher reaction temperature were necessary to recover vanadium from oil burning ash efficiently.
著者
川西弘一 橋本和明 林和彦 石田哲也
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学年次大会2019(札幌)
巻号頁・発行日
2019-06-11

著者らは橋梁コンクリートを対象とし,近接目視及び打音検査実施前に赤外線サーモグラフィ法による非破壊調査を実施することで,点検結果の信頼性向上と点検の効率化について論じてきた。また,既報では蓄積した点検結果より,熱画像による損傷種別の特定法,生存時間解析に基づく劣化リスク評価を示してきた。本論は,赤外線調査で抽出した損傷箇所の温度差と面積の経年変化に着目し,損傷毎の温度差履歴の特性を把握し,実橋調査と生存時間解析による劣化リスク評価から,本法でコンクリートの密実性が評価できる可能性を示した。