著者

水沼 友宏 菅原 真紀 池内 淳 MIZUNUMA Yuhiro IKEUCHI Atsushi

出版者

情報社会学会

雑誌

情報社会学会誌 = The Journal of the Infosocionomics Society (ISSN:18810101)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.23-37, 2013-05

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Social media such as Facebook and Twitter has been rapidly expanding over the past few years and the number of users reached about1 billion in 2012 all over the world. Users can mutually communicate their friends or general public by social media. Unlike otherexisting media on Internet, users easily disclose their personal information for the purpose of connecting with other users on socialmedia. Along with the rapid growth, each user may have various manners or norms on social media. However, the answer to “Whatkind of norm do users have?” or “Do they actually behave according to the norms?” is not given. The aim of this study is to clarifyuniversity students’ norms and actual behavior on Twitter. In November 2012, the authors conducted questionnaire survey for studentsof 13 universities in Japan. The result shows that each user has their own behavioral norms, especially many users are stronglyconscious about privacy and copyright on Twitter. Moreover it was found that the norms are different by gender, although frequency ofuse does not affected users’ norms.

著者

大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.139-154, 2012-09-30 (Released:2017-04-30)

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日本の公共図書館・大学図書館・国立国会図書館の所蔵傾向について包括的な調査を行った。2006年上半期に刊行された約3万5千点の書籍を対象とし,2010年にカーリルやWebcat Plus等を通じて所蔵館数を調査した。調査対象の書籍について出版点数と需要を軸に分布を示し,館種別の所蔵数の分布と比較した。また,絶版書籍や選定図書の所蔵率も調べた。結果から次のことが明らかになった。第一に,公共図書館群は8割以上の所蔵率を示した。この結果は,公共図書館の蔵書が共通の書籍に集中しているわけではないことを推定させる。第二に,大学図書館群は出版点数や需要の分布とは異なる所蔵の偏りを見せること。これは,大学図書館が選択的な所蔵をおこなっており,かつ図書館間でその評価基準が共有されていることを推測させる。第三に,国立国会図書館には約1割の所蔵もれがあり,これは先行文献で報告されていたことと同様だった。

著者

池内 淳子

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.201-211, 2009-04-15 (Released:2009-09-04)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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本研究では,列車脱線事故における多数傷病者発生事例の検証に資することを目的とし,2005年JR福知山線列車脱線事故における事故発生390分後までの医療機関への搬送状況とその際の搬送手段の活用状況等に関する時刻歴分析を行った。分析結果は入手した文献等に基づく試行結果であることを前提とし,(1)傷病者の搬送された医療機関は事故発生地点から半径約20km圏内に分布し,警察・消防は事故発生地点から半径20km圏内の医療機関に事故発生情報を伝達した一方で,TVなど一般報道や兵庫県広域災害・救急医療情報システム(HYOGO-EMIS)は事故発生地点からの距離に依存せず広く伝達していたこと,(2)事故発生直後の重症者の搬送先病院は主に日常重傷者救急実績のある病院が多く,事故発生90分後までの軽症者と重症者及び中等症者の搬送手段や搬送先医療機関は異なっていたこと,(3)事故発生70分後までに傷病者搬送を行った救急車はほぼ初回搬送であり,以降, 2 回目の搬送を行う救急車が増加し,事故発生90分以降は中等症者の搬送間隔が密になったこと,等を示した。事故発生後390分頃までの時刻歴分析より,事故発生から70分間(もしくは90分間)は,事故現場近傍の災害応急対応従事者のみで災害医療活動を全面的に支え,その後,事故発生後180分程度で傷病者搬送が概ね収束に向かったと推定される。多数傷病者発生事故では迅速に災害規模を確認し応援要請を行う事故発生直後の初期対応の時間帯が最も重要であり,この時間帯をできる限り短くすることが必要である。そのためには,1)災害発生情報伝達の迅速化,2)地域の現状に合致したより具体的なシナリオによる訓練の実施,3)傷病者搬送用ヘリコプターの整備体制強化 が必要であることを示した。

著者

池内 淳子

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.201-211, 2009-04-15

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

池内 淳子 植松 康 奥田 泰雄 西村 宏昭 高橋 章弘 萩原 一郎 谷口 徹郎 谷池 義人

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.20, pp.41-41, 2008

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本研究では、竜巻等突風災害に対する行政の災害対応能力向上を目的とし、竜巻等突風災害対策に対する課題を抽出し、有効と考えられる竜巻等突風災害対策を提案した。以下に結論を示す。<BR>(1)現佐賀市地域防災計画は、竜巻災害に特化した記述内容を持つ数少ない防災計画であり、今後は対策の具体化が課題である。<BR>(2)竜巻等突風災害は、被害状況としては台風災害に類似しており、災害発生は突発的で地震災害に類似している。一方で、災害原因の確定が遅れやすく、結果的に直後の災害対応が遅延する可能性の高い災害であるといえる。このことから、建物のガラス等飛散防止対策や飛来物対策等の考案と普及、施設や避難所の安全性の提示、気象庁発表の「竜巻注意情報」や竜巻等突風災害発生情報の有効活用、一般市民に対する竜巻等突風災害に関する普及啓発に関して提案を行った。

著者

池内 淳

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.95-108, 1999-11-30 (Released:2017-05-04)

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公共財供給の採否を判断するための道具立てである費用便益分析は, これまで, 体における公共図書館設置についての意思決定の問題には用いられてこなかった。これは, その必要性が低かったというよりもむしろ, 行するに足るだけの充分な方法論が確立されてこなかったことに起因するものと考えられる。にも関わらず, そのための理論的な研究は殆ど行われていない。そこで, 本稿は, 費用便益分析を公共図書館に対して適用する際に提起される様々な論点について考察を加えるとともに, 消費余剰の概念に基づいた便益評価を提案し, その妥当性と適用可能性について論じた。

著者

水沼 友宏 菅原 真紀 池内 淳

出版者

情報社会学会

雑誌

情報社会学会誌 = The Journal of the Infosocionomics Society (ISSN:18810101)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.23-37, 2013-05

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Social media such as Facebook and Twitter has been rapidly expanding over the past few years and the number of users reached about1 billion in 2012 all over the world. Users can mutually communicate their friends or general public by social media. Unlike otherexisting media on Internet, users easily disclose their personal information for the purpose of connecting with other users on socialmedia. Along with the rapid growth, each user may have various manners or norms on social media. However, the answer to "Whatkind of norm do users have?" or "Do they actually behave according to the norms?" is not given. The aim of this study is to clarifyuniversity students' norms and actual behavior on Twitter. In November 2012, the authors conducted questionnaire survey for studentsof 13 universities in Japan. The result shows that each user has their own behavioral norms, especially many users are stronglyconscious about privacy and copyright on Twitter. Moreover it was found that the norms are different by gender, although frequency ofuse does not affected users' norms.

著者

池内 淳

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.89-107, 2004-02-29

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本研究では, 仮想評価法を用いて, 公共図書館サービスの経済価値を測定した。図書館利用者に対するアンケート調査において, 回答者は借覧, 及び, 来館に対する支払い意志額を尋ねられた。その結果, 図書館サービスに対する支払い意志額は100円や50円といったきりのよい金額に集中した。また, 四つの異なる手法によって便益額を集計しそれぞれの便益額を比較した。さらに, 館外貸出サービスについての費用便益分析を行ったところ, 資料費を正当化するに充分な便益が測定された。

著者

池内 淳

巻号頁・発行日

2012

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科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:若手研究(B)2009-2011

著者

武井 英理子 池内 淳子 徳野 慎一

出版者

日本集団災害医学会

雑誌

日本集団災害医学会誌 (ISSN:13457047)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.174-180, 2009-10

著者

池内 淳子

出版者

摂南大学

雑誌

若手研究(A)

巻号頁・発行日

2010

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阪神・淡路大震災以降,災害医療への対策が整備され,昨今の地震災害時でも効果を発揮している.しかしこれらの地震災害は中山間地域で発生しており,都市部においても効果が発揮されるかを検証する事は難しい.そこで本研究では,阪神・淡路大震災の資料から「傷病者搬送状況」を抽出して人的被害想定とし,現在の阪神地域における災害拠点病院の「病院防災力」に対する机上シミュレーションを実施した.分析した「傷病者搬送状況」や「病院防災力」の情報は電子地図を用いて整理し,病院防災力については,すでに構築した病院防災力診断指標と国際評価指標とを比較した.

著者

杉本 重雄 逸村 裕 佐々木 秀康 永森 光晴 原 正一郎 池内 淳 上保 秀夫 阪口 哲男 新保 史生 鈴木 誠一郎 柊 和佑 森嶋 厚行 吉村 和真

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010

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ネットワーク環境におけるコンテンツ情報基盤に関する総合的取組として(1) ディジタルアーカイブの連携性向上のためのメタデータスキーマレジストリ技術(2) 図書館,文書館等における頑健なディジタルアーカイブのためのメタデータモデル(3) ディジタルマンガ等の新しい形態のコンテンツのためのメタデータモデル(4) これらを総合的にとらえたディジタルアーカイブ間連携等の課題に関する研究を進め, 公開シンポジウム等の機会も通じて, ネットワーク環境におけるディジタルアーカイブの相互運用性, 利用性向上のための情報基盤に関する知見を得た。

著者

安形 輝 宮田 洋輔 池内 淳

出版者

三田図書館・情報学会

雑誌

三田図書館・情報学会研究大会発表論文集 (ISSN:13443283)

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.37-40, 2009

被引用文献数

1

著者

池内 淳 野末 道子 安形 輝 久野 高志 石田 栄美 上田 修一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.51, pp.159-166, 2003-05-22

被引用文献数

1

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Webの拡大に伴い、情報検索における、Webページの有用性の識別は重要な問題となっている。本研究では、まず、150万のページ集合から抽出した1 000ページについて、被験者によって、7ポイント・スケールで有用性判定行うとともに、その有用性判定の規準について分析をおこなった。さらに、ページの被リンク数、及び、特徴語を用いたWebページの有用性判定システムを構築し、各々の結果の比較を行った。In information retrieval, the problem of identifying web page usefulness increases its importance with expansion of the Web. In this study, firstly, web page test set(1,000 pages) was extracted from 150 million Japanese pages. Three respondents judged web page usefulness by 7-point scale, and we examined their judging criteria. We developed two type of web page usefulness judging systems by using linked frequency and key-term frequency, and compared each result.