著者

田中 耕司

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業研究 (ISSN:18828434)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.18-21, 2013 (Released:2015-08-04)

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

田中 耕史 井上 耕一 豊島 優子 岡 崇史 田中 宣暁 外海 洋平 野里 陽一 岩倉 克臣 藤井 謙司

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.46, no.SUPPL.3, pp.S3_48-S3_53, 2014 (Released:2015-10-26)

参考文献数

1

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症例は51歳男性. 頻拍の加療のため近医より紹介となった. 洞調律時, V1誘導はrsR’ パターンで+/-のデルタ波を伴っていた. 発作時心電図は230bpmのregular wide QRS tachycardiaであった.  心臓電気生理学的検査では頻拍中の心房最早期興奮部位は冠静脈洞入口部近傍であり, His不応期での心室期外刺激で頻拍はリセットされた. 房室結節を順行性に, 後中隔副伝導路を逆行性に伝導する正方向性房室回帰性頻拍と診断した.  冠静脈入口部近傍で頻拍中に高周波通電を行ったところ頻拍は速やかに停止した. その後, 逆伝導は房室結節を介するもののみとなり, デルタ波も消失した. 一方, 右脚ブロックが顕在化し, QRS幅は術前140msから術後160msに拡大した. 術前は, 右側後中隔副伝導路を介して右室が早期に興奮していたため元来の右脚ブロックがマスクされ, QRS幅も相対的に狭くなっていたと考えられた.

著者

調 亟治 釘宮 敏定 田中 耕三 葉玉 哲生 大江 久圀 千々岩 秀夫 永野 信吉 川原 克信 牟田 博夫 池田 栄雄 本多 静也 松尾 和彦 押渕 札子 矢野 捷介 橋場 邦武

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.67-75, 1973-01-01 (Released:2013-05-24)

参考文献数

32

著者

川瀬 成吾 山本 義彦 鶴田 哲也 田中 耕司

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.14-20, 2023-06-10 (Released:2023-06-11)

著者

田中 耕市

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.264-286, 2001-05-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

31

被引用文献数

1 4

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本研究は,福島県いわき市を対象地域として,個人属性で秀類した住民グループからみた生活関連施設に関する利便性をGISによって測定した.そして,グループ間における生活利便性の差異,および都市中心部と周辺部の生活利便性の格差を定量的に明らかにした.生活利便性を測定する際には,客観的なアクセシビリティ評価に加えて,住民からの主観的な評価を考慮に入れた生活利便性評価モデルを構築した.その結果,以下の点が明らかになった. 多数の生活関連施設が都市中心部に分布しているため,都市中心部ではすべてのグループからみた生活利便性が最良であり,グループ間における利便性の差異も小さかった.また,都市中心部から遠ざかるにっれて,生活利便性は徐々に悪くなる傾向にあった.都市中心部からの距離の増加に伴って生活利便性が悪化する割合は,各グループによって大きな差異がみられた.自家用車の所持率が高い就業者や男性高齢者では,生活利便性が悪化する割合は比較的小さかった.その一方で,自家用車の所持率が低い学生や女性高齢者は,都市中心部から遠ざかるにっれて生活利便性の悪化する割合が大きく,都市中心部と周辺部における生活利便性の格差が著しかった.

著者

田中 耕一郎

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学社会福祉学部北星論集 (ISSN:13426958)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.103-122, 2015-03

著者

岩間 信之 浅川 達人 田中 耕市 駒木 伸比古

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.70-84, 2016 (Released:2016-06-23)

参考文献数

39

被引用文献数

1 3

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本研究の目的は,住民の買い物利便性(食料品アクセス)および家族・地域住民との繋がり(いわゆるソーシャル・キャピタル)を基にフードデザート(以下FDs)を析出するとともに,FDsの特徴を地理学的視点から明らかにすることにある.研究対象地域は,関東地方の県庁所在都市A市の都心部である.分析の結果,低栄養のリスクが高い高齢者は,全体の49%に達した.地区別にみると,都心部のなかでも市街地中心部と市街地外縁の一部において,低栄養高齢者の集住がみられた.なかでも,市街地中心部において食生活の悪化が顕著であった.市街地中心部ではソーシャル・キャピタルの著しい低下,市街地外縁では食料品アクセスとソーシャル・キャピタルの相対的な低さが,高齢者の食生活を阻害する主要因であると考えられる.従来,FDs問題研究では買い物先空白地域に注目が集ってきた.しかし本研究から,ソーシャル・キャピタルが希薄な大都市中心部でも,FDsが存在することが明らかとなった.

著者

岩間 信之 佐々木 緑 田中 耕市 駒木 伸比古 浅川 達人

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.178-196, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)

参考文献数

27

被引用文献数

1 4

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本稿の目的は,被災地における食品流通の復興プロセスを明らかにするとともに,仮設住宅入居後における買い物環境の変化と食品供給問題改善のための課題を整理することにある.研究対象地域は岩手県下閉伊郡山田町である.東日本大震災により,山田町の市街地は壊滅的な打撃を受けた.震災発生当初,被災者は深刻な食糧難に見舞われた.現在,商業施設の復興はある程度進んでいるものの,仮設住宅の住民の間で買い物環境が悪化している.市街地および仮設住宅周辺において,フードデザートエリアの拡大が確認された.

著者

田中 耕一郎

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学社会福祉学部北星論集 = Hokusei review, the School of Social Welfare (ISSN:13426958)

巻号頁・発行日

no.53, pp.91-114, 2016-03

著者

田中 耕一郎

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学社会福祉学部北星論集 (ISSN:13426958)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.115-127, 2012-03

著者

田中 耕一

出版者

関西学院大学

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

vol.96, pp.121-136, 304, 2004-03-25

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As has been argued before, social constructionistic studies are based on the erroneous assumption of representationalism (cognitivism). In this paper, I am concerned with the difference between conversation analysis (CA) and discourse analysis (DA). DA is closely related to social constructionism. I shall show the pitfall of cognitivism into which DA studies fall in spite of their efforts to keep away from it. In the first chapter, I shall examine the controversy between CA (E. Schegloff) and DA (M. Wetherell and M. Billig). Schegloff insists that conversation ("talk-in-interaction") should be endogenously analyzed "in terms of the relevance and the orientation" which the participants display in their interactional details. In chapter two, I shall show how Wetherell and Billig deny the possibility of Schegloff's analysis. They emphasize the importance of the elements which are neither oriented to by the participants nor relevant to them. They maintain that the elements which are not endogenous in their interaction ought to play a greater role in the analysis. In chapter three, in order to make clear what is meant by "in terms of the relevance and the orientation of the participants", we need attend to the studies of interaction in institutional settings: "conversation analysis in institutional settings". These studies show that the institutional contexts of interaction are not described and formulated as a topic of that interaction, but displayed in the forms of the speech-exchange system and other sequential organization; these forms are variously transformed from those of ordinary conversation. In the final chapter, I shall note that DA studies reject the existence of psychological cognition as an inner process, whereas they assume that every fact is socially constructed through the descriptions in discourse. They seem to try to substitute the social and discursive description for the psychological cognition. However, since both discursive description and psychological cognition assume only a representative (=cognitive) mode of human relation to the world of external and internal objects, the main issue then is not whether it is social description or psychological cognition, but whether it is cognition and description or display. Therefore, on the erroneous assumption of cognitivism, DA studies are forced to lose sight of the possibility of the analysis of contexts displaying and of the endogenous analysis of interaction and discourse.

著者

岩間 信之 中島 美那子 浅川 達人 田中 耕市 佐々木 緑 駒木 伸比古 池田 真志 今井 具子 貝沼 恵美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.170-185, 2023 (Released:2023-06-09)

参考文献数

61

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本研究の目的は,外国人散在地域を事例に,外国にルーツのある子どもたちの成育環境と健康状態の関係を解明することにある.外国人労働者が増加する今日,外国人世帯の生活環境の改善は喫緊の課題である.中でも,外国人散在地域では,外国にルーツのある子どもたちの健全な成育環境の確保が難しいと推測される.そこで本研究では,外国人散在地域に該当する地方都市を事例に,3歳児健診データを分析した.その結果,成育環境の悪化がう蝕(虫歯)などの健康被害を誘引し得ることが明らかになった.特に,所得が低く社会的に孤立していると考えられる外国人世帯の子どもたちの間で,健康被害が顕著であった.一方,社会的統合の程度が高いと推測される世帯では,こうした傾向はみられなかった.社会的排除状態にある外国人世帯は,家族や社会から十分な支援を受けにくい.このことが子どもたちの成育環境を悪化させ,健康被害をもたらすと考えられる.

著者

田中 耕市

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.30-39, 2017 (Released:2017-06-09)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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本稿は,2015年に実施された「地域ブランド調査」を利用して,1,000市区町村を対象とした主観的評価に基づく地域の魅力度の構成要素とそのウェイトを明らかにした.はじめに,地域の魅力度に関わると考えられる同調査の75項目から,主成分分析によって13の主成分を導出した.次に,それらの13主成分を説明変数,市区町村の魅力度を被説明変数とする重回帰分析を行った結果,魅力度は11の構成要素から成り立っていた.それらのうち,魅力度におけるウェイトが最も高かったのは観光・レジャーであり,農林水産・食品,生活・買い物の利便性,歴史がそれに続くことが明らかになった.本稿で解明した地域の魅力度の構成要素とそのウェイトをもとに,客観的な地域の魅力度を評価することが可能となる.

著者

糸賀 知子 千葉 浩輝 高橋 浩子 奈良 和彦 田中 耕一郎

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.123-126, 2017 (Released:2017-10-20)

参考文献数

7

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54歳介護士 26歳,29歳時腹式帝王切開術,31歳時左卵巣嚢腫に対し,腹式左付属器切除術,41歳時,子宮筋腫に対し,腹式単純子宮全摘術の既往がある。腹式単純子宮全摘術後より,腸閉塞による入退院を繰り返しており,約10年間大建中湯を内服していた。X 年5月,大建中湯を内服しても便秘,腹痛が改善せず,首から上の熱感が出現したため来院。舌診では,舌は淡紅色,黄苔,裂紋を認め,舌下静脈は怒張していた。診察所見より,瘀血証,熱証と考え,桂枝茯苓丸2.5g/日を開始し,内服1週間後には症状の改善を認めた。昨今,大建中湯はイレウスに対して広く使用されているが,長期投与することによって,熱症をきたすということはほとんど知られていない。 漢方を処方する医師に対し,病名処方一辺倒になることに警告を鳴らし,一定の東洋医学的な知識の習得の重要性や副作用を未然に防ぐための注意喚起していく必要があると考えた。

著者

浅川 達人 岩間 信之 田中 耕市 佐々木 緑 駒木 伸比古 池田 真志 今井 具子

出版者

日本フードシステム学会

雑誌

フードシステム研究 (ISSN:13410296)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.21-34, 2019 (Released:2019-09-27)

参考文献数

16

被引用文献数

3

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The purpose of this study is to analyze, based on evidence, factors preventing the elderly from maintaining a healthy diet by using a revised food access indicator that takes food availability in stores into account. The area being studied is A City, a regional city in the northern Kanto region of Japan. The dependent variable in the study was dietary diversity score, which is a measure of the risk of adverse health effect caused by deterioration of diet. Multilevel analysis was used for the analysis of factors to allow individual level factors and group level factors to be analyzed independently.Regarding the individual level factors, results of the analysis suggest that FDs problems are present in areas with reduced food access, reduced social capital, or both, which supports the previous finding of FDs study groups. Among the group level factors, the presence of a store within a close distance of 500m most strongly affected the diet of the elderly. However, when a supermarket with nearly 100% food availability was located about 400m away or further, the condition for raising dietary diversity score from low to high was not met. In contrast, when the data was analyzed by assuming the shopping range to be 2km each way, the availability of a store as fully stocked as a supermarket within about 1.3km met the condition for raising dietary diversity score from low to high.

著者

田中 耕一郎

出版者

一般社団法人日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.30-42, 2010-08-31

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本研究では,<重度知的障害者>を包摂する連帯規範の内容と深く関わる承認をめぐる問題について考察する.<重度知的障害者>をいかに承認しうるかという問いは,連帯規範の人間概念に<重度知的障害者>をどのように包摂しうるのか,という問いと同義であるが,現代の福祉国家を哲学的次元において基礎づけてきたリベラリズムの正義では,人間概念の核に自律性をおくがゆえに,そもそも<自律性なき者>(と評価された者)の存在は,その理論的射程に含まれてこなかった.本研究では,まず,リベラリズムの人間概念に異議を唱えたいくつかの倫理的思考を検討しながら,<重度知的障害者>の承認問題におけるそれらの可能性を考察する.次に,<重度知的障害者>も含め,あらゆる人間存在を包摂し,かつ,万人が自明と認めうる普遍的な人間的属性としてvulnerabilityを提起しつつ,この人間的属性から連帯規範を立ち上げることの可能性について考えていきたい.

著者

笛木 司 松岡 尚則 牧野 利明 並木 隆雄 別府 正志 山口 秀敏 中田 英之 頼 建守 萩原 圭祐 田中 耕一郎 長坂 和彦 須永 隆夫 李 宜融 岡田 研吉 岩井 祐泉 牧角 和宏

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.38-45, 2014 (Released:2014-07-22)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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『傷寒論』成立時代の権衡の考証を目的に,近接した年代に著された『本草経集注』「序録」の権衡を検討した。同書の度量衡は,権衡の記述に混乱が見られ,また度・量についての検証がこれまで十分に行われていなかった。そこで敦煌本『本草経集注』の「1方寸匕に等しい容積の薬升」の記述に着目,同記述が『漢書』「律暦志」の度に従っていることを仮定して計算を行い,1方寸匕の容量として5.07cm3の値を得た。得られた値を生薬の実測数値を用いて検証し,仮定を肯定する結果を得た。得られた1方寸匕の容量から換算した1合の値は『漢書』「律暦志」のそれと一致しており,『本草経集注』「序録」の度量が『漢書』「律暦志」に従っていることが確認された。次いで同書中に記述された蜂蜜と豚脂の密度について実測と計算値の比較を行い,『本草経集注』「序録」中の薬物の記述の権衡は『漢書』「律暦志」に従っていることが明らかになった。

著者

田中 耕作

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.314-319, 2000 (Released:2008-03-27)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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During the Jomon period asphalt was used as a binder to fix a harpoon or a fishspear in its shaft, to tie a sring with a spoon-shaped lithic knife or a stone weight, and to mendbroken pottery (Figure 1).The use of asphalt began about 3, 300 B. C., saw its climax in the latter part of the Late Jomonand Final Jomon periods (about 1, 500-300 B. C.), and was suddenly abandoned in the Yayoi period.During the Jomon period, asphalt was collected only in the oil-fields along the Japan Sea side areasof the Tohoku district where it came out to the surface. Tukinoki and Komagata in Akitaprefecture and Yunodai in Yamagata prefecture are well-known locations of the surface asphalt. InNiigata prefecture oil-layers lie near the surface and, therefore, crude oil came out to accumulate inponds located on foothills and is found half-soild along the pond shore. During the Jomon period, the asphalt collected in the oil-producing areas was distributed in the whole Tohoku district alongseveral trading routes (Figure 2).Dr. Masa-aki Ogasawara from Hokkaido University started a chemical compositional analysisof asphalt. As the chemical analysis enables to source ancient asphalt, exchange networks of Jomonpeople and relationships between areas will be documented more clearly.

著者

田中 耕一郎

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.82-94, 2009

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本稿では,<重度知的障害者>を包摂する連帯規範の理論的探究に向かうため,(1)福祉国家の理論的基礎を支えてきたリベラリズムの規範理論において,<重度知的障害者>がなぜ,どのように,その理論的射程から放逐されてきたのかを,リベラリズムにおける市民概念の検討を通して考察し,(2)連帯規範の再検討における<重度知的障害者>という視座の意義について検討を加え,(3)<重度知的障害者>という視座における連帯規範の再検討によって,どのような理論的課題が浮上するのか,を検討した.リベラリズムがその理論的射程から放逐してきた<重度知的障害者>を連帯規範の再検討のための視座におくことには,それがリベラリズムの規範理論の限界点と課題を照射しつつ,連帯規範をめぐる新たな公共的討議の可能性を開示する,等の意義を見いだすことができる.また,この<重度知的障害者>という視座による連帯規範の問い直しの作業は,リベラリズムの市民資格の限定解除を求めつつ,現代の政治哲学における「ケアと正義」の接合,併存をめぐる理論的課題に逢着することになるだろう.

著者

田中 耕市

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.77, no.14, pp.977-996, 2004-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

117

被引用文献数

7 3

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これまで,地理学において利用されてきた近接性の概念は多種多様に及び,現在でも新たな測定法の創出や,既存の測定法に対する改良モデルの提案が続けられている.さらに,GIS(地理情報システム)の出現を機に,近接性研究のスタイルは大きく変化しつつある.本研究では,既往の近接性概念や測度を整理した上で,GISの発展が近接性研究へ与えた変化と,その将来性について展望した.GISに内包されている最短経路探索やバッファリングなどの解析ツールは,近接性の算定に要する作業量を大幅に減少させた.さらに,自動地図化機能によって,各地点における近接性の測定結果から,近接性面を容易に作成できるようになった.近接性の測定に要する時間は大幅に短縮された結果,分析の精密化が進展し,大量地点で近接性を測定する研究や,異なる条件下で測定した近接性を比較する研究が増加した.さらに,GISによって詳細かっ効率的な空間解析が可能になった結果,時間地理学的概念に基づく新しい測度が考案された.「個人の近接性」とも呼ばれるこの時空間測度は,個人の時空間的制約条件を考慮したもので,既存の積分的近接性の問題点を回避するものである.