著者

田中 励儀 Reigi Tanaka

出版者

同志社大学国文学会

雑誌

同志社国文学 = Doshisha Kokubungaku (ISSN:03898717)

巻号頁・発行日

no.84, pp.237-246, 2016-03-20

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石井久雄教授退職記念号

著者

田中 励儀 Reigi Tanaka

出版者

同志社大学国文学会

雑誌

同志社国文学 = Doshisha Kokubungaku (ISSN:03898717)

巻号頁・発行日

no.80, pp.79-86, 2014-03-20

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資料紹介

著者

田中励儀 Reigi Tanaka

出版者

同志社大学国文学会

雑誌

同志社国文学 = Doshisha Kokubungaku (ISSN:03898717)

巻号頁・発行日

no.92, pp.332-342, 2020-03-20

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廣田收教授退職記念号

著者

田中正司著 「甲子の詩」刊行会編

出版者

「甲子の詩」刊行会

巻号頁・発行日

1984

著者

田中正司著

出版者

御茶の水書房

巻号頁・発行日

1994

著者

田中 慶一

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.75, no.4, pp.501-508, 2009-04-05 (Released:2011-02-07)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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At first, I explain some key points and difficulty of lithography tool design, issues that should be overcome during the development and requirements for stages in lithography tool in this paper. Then, I have ascertained a limit of static-pressure air bearing with differential pumping mechanism for vacuum application, for instance EUVL(Extreme Ultra Violet Lithography tool) by manufacturing so-called the “vacuum compatible” 1-axis air bearing and verifying the performance by comparing with equivalent model simulation. Finally, one of MAGLEV(MAGnetic LEVitated) stage concepts is proposed instead of common AIRLEV(AIR LEVitated) stage by seriously considering a high throughput for mass production. I simultaneously contribute 2nd paper, “Development of 6DOF Magnetic Levitation Stage for Lithography Tool -Proof Of Concept (Second Report)-“ which is a sequel to this paper.

著者

田中芳樹 土屋守著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2001

著者

田中 孝枝

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.85, no.2, pp.308-324, 2020 (Released:2021-02-07)

参考文献数

32

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本論では、2008年に発生した四川大地震の災害後復興における地震被害の遺跡化とツーリズムの関わりに焦点を当てる。観光は震災後の産業復興の重要な柱となり、地震の痕跡を保存した地震遺跡は新たな観光資源の1つに位置づけられた。政府は観光を軸として短期間のうちに大規模な開発を進め、地震遺跡の保存と観光地化、再建不可能と判断した地域からの人々の移住、農業村から民俗観光村への転換などを実施した。政府はまた2年半で復興終了を宣言し、共産党の強いリーダーシップのもと、地震に打ち克った中国の特色ある社会主義の勝利を喧伝する。地震遺跡をめぐるツーリズムは、中国共産党に縁のある地をめぐる紅色旅游の地として、国家のレジリエンスを示す場となっている。しかし、人々の生活再建は、国家の示すレジリエンスと同じペース・道筋で進んではいない。本論では、震災から10年余が過ぎた現時点における国家のレジリエンスと生活のレジリエンスのずれを観光を通して考察し、地震遺跡をめぐるツーリズムの持つ意味を検討する。

著者

渡辺 哲男 小山 裕樹 間篠 剛留 田中 智輝

出版者

教育思想史学会

雑誌

近代教育フォーラム (ISSN:09196560)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.163-169, 2020 (Released:2021-09-11)

著者

田中 淑江 長谷川 紗織 大塚 絵美子 宮武 恵子 Yoshie Tanaka Saori Hasegawa Emiko Otsuka Keiko Miyatake

雑誌

共立女子大学家政学部紀要 = Bulletin of the faculty of home economics Kyoritsu Women's University

巻号頁・発行日

vol.61, pp.11-47, 2015-01

著者

田中 浩史

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

コミュニケーション文化 = COMUNICATION IN CULTURE (ISSN:18818374)

巻号頁・発行日

no.9, pp.227-235, 2015-03

著者

田中 浩史

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

コミュニケーション文化 = Communication in culture (ISSN:18818374)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.227-235, 2015-03

著者

田中 慶治

出版者

高円史学会

雑誌

高円史学 (ISSN:09145176)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.62-79, 1997-11-01

著者

中谷 伸 佐藤 元泰 田中 基彦 行本 正雄

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.101, no.6, pp.108-113, 2022-06-20 (Released:2022-06-30)

参考文献数

9

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高強度のマイクロ波照射下でハイドレート構造を分解するための予備実験を行った。純水とメタンを成分とする,液体窒素温度(-196℃)のメタンハイドレート(MH)に対し500 Wのマイクロ波を10秒間照射したところ,質量低下を示した。 これはMHが分解され,メタンが開放されたことによる質量低下である。MHを熱分解するには-76℃まで昇温させる必要があるが,実験では-196~-180℃の間で分解が起こった。これはマイクロ波の「仕事」による分解であると考える。

著者

田中 佑弥

出版者

『人文×社会』編集委員会

雑誌

人文×社会 (ISSN:24363928)

巻号頁・発行日

vol.2, no.8, pp.9-19, 2022-12-15 (Released:2022-12-19)

著者

辻 利則 本田 親久 内海 通弘 田中 祀捷 村岡 克紀 宅間 董 赤崎 正則 木下 文宏 片平 治

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌A(基礎・材料・共通部門誌) (ISSN:03854205)

巻号頁・発行日

vol.115, no.7, pp.583-588, 1995-06-20 (Released:2008-07-15)

参考文献数

11

被引用文献数

2 4

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It is highly important to clarify the basic characteristics of plasmas produced by laser focusing for investigating the possibility of laser-induced lightning. This paper reports the electron density, electron temperature and neutral particle density in laserinduced plasmas measured by Thomson and Rayleigh scattering techniques. The electron temperature increases to 2.5eV in maximum in 3 to 3.5μs after firing the laser, and then gradually decreases in several tens of microseconds. The Rayleigh scattering measurement has shown that the rarefied air region of lower neutral particle density takes a spherical shell profile in later stages after the laser firing. This has been also confirmed by the induced discharge paths through the circumference of a plasma after 500μs.

著者

田中 秀明

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:24342343)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.147-170, 2018-05-25 (Released:2019-05-25)

参考文献数

33

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2017年,政府は「人づくり革命」を政策アジェンダとして掲げ,保育・教育の無償化に2兆円を投じることを決めた.人的投資の充実は,現代の福祉国家における喫緊の課題となっているが,日本における教育無償化を巡る議論では,教育の問題点や解決策などについてデータに基づく分析が乏しい.本稿では,年金や医療等の社会保障の問題を分析するとともに,教育財政と公的支援のあり方を議論する.教育は福祉国家のあり方に関係するからである.保険制度に過度に依存した日本の社会保障を改革し,人的投資に資源を振り向けることができるかが,少子高齢化を乗り切るための鍵である.ただし,教育への公的資金の投入には逆進性などの問題があるため,慎重な制度設計と高等教育全般にわたる改革と戦略が必要である.

著者

橋本 徳蔵 田中 和明

出版者

Japanese Society of Water Treatment Biology

雑誌

日本水処理生物学会誌 (ISSN:09106758)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.19-34, 1979-09-01 (Released:2010-02-26)

参考文献数

14

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相模川上流域 (桂川) において, 本流4地点, 支流等9地点の汚水生物学的水質調査を1973年6月に実施したが, 水質判定の結果は, 次のとおりである。付着藻類 底生動物桂川・鐘山橋 βms os桂川・院辺橋 βms os桂川・強瀬橋 βms βms~os桂川・川合橋 βms~os os忍野八海・湧池 βms~os 測定せず宮川・鴻ケ池 αms αms鹿留川・大沢橋 βms~os os柄杓流川・中央高速道下 βms~os os大幡川・流末 βms os朝日川・落合橋 βms~αms αms笹子川・大月インター上 βms os葛野川・流末 βms os鶴川・厳島橋 βms os(―はこれに近いことを示す)

著者

田中 沙織

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.137-142, 2009-04-15 (Released:2017-04-15)

参考文献数

18

著者

佐藤 正幸 中村 次男 畠中 浩行 冬爪成人 笠原 宏 田中 照夫

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.868-879, 2007-02-15

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次世代集積回路の規模は数十から数百のIP コアからなると予測されており,IP コアの流通が不可欠となる.しかし,製造元の異なる多種多様なIP コアの仕様を理解して集積化および各IP コアを使用することは非常に困難である.また,ますます高精度化する処理データに対し,柔軟に対応しようとして,単にスケーラブルなアーキテクチャを用意しても,回路やソフトウェアの変更をともなうのでそのIP コアの詳細な仕様を理解することが不可欠となる.そのため,次世代の高集積回路においては多種多様なIP コア間インタフェースの標準化,再利用性,使用容易性および拡張性などが求められる.そこで,処理に必要なデータをIP コアに与えるとデータの長さに合った処理をIP コア内で判断し,結果を返すという,処理精度に対してスケーラブルなアーキテクチャを持ったIP コアの設計法を提案する.設計過程におけるスケーラビリティではなく,設計成果物としてのIP コアそのものがスケーラブルであり,外部からの制御をまったく必要とせず,かつ処理データの長さに制限されない,まさに完全自立形IP コアの実現である.これにより,以上に述べた諸問題がいかに解決できるかを,多くの多項式からなりモジュール化が困難であった楕円曲線暗号アクセラレータに,可変長鍵に対応可能なIP コアとして適用できることを示し,提案する設計法の有効性を検証している.