著者

田中 和子

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.25-31, 1990-01-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

9

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Photosystems of plants or photosynthetic microorganisms have a function to split water molecules to produce electrons. This paper describes a trial to draw photosynthetically generated electrons out from the microorganisms to produce electricity by using a electron transfer mediator. Such devices, which we call microbial fuel-cells, enable us to convert light energy to electricity directly. A microbial fuel-cell containing a marine alga and 2-hydroxy-1, 4-naphthoquinone as a mediator has been discussed and the conversion efficiency from light energy to electricity has been estimated from the comparison between output current and the amount of oxygen evolved.

著者

田中 成典 山本 雄平 姜 文渊 中村 健二 清尾 直輝 田中 ちひろ

出版者

Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.821-830, 2020-08-15 (Released:2020-08-15)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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スポーツにおけるICTの活用として,選手をトラッキングする画像処理の研究が行われている.しかし,アメリカンフットボールなどのフィールド上での選手のオクルージョンが頻発する競技では,選手位置が正確に取得できない.そのため,選手の移動軌跡が分断され,正確なトラッキングが難しいことが課題となっている.そこで,本研究では,複数地点から撮影した映像から得られた移動軌跡を用いて,それらを相互に補完することでオクルージョンに頑強な選手のトラッキング手法を提案する.これにより,GNSSセンサなどのデバイスを相手選手へ装着ができない課題を解決する.

著者

田中 はるみ

出版者

関西大学史学・地理学会

雑誌

史泉 (ISSN:03869407)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.17-37, 1995-03-31

著者

田中 皓介 神田 佑亮 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_373-I_379, 2013 (Released:2014-12-15)

参考文献数

9

被引用文献数

3 5

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先の東日本大震災からの復興や,高い確率でその到来が予測されている首都直下型地震及び東海・東南海地震等に対する防災・減災の観点からしても,公共事業の重要性は近年一層高まっていると考えられる.そうした公共事業の実施に当たっては,国民世論並びにそうした世論形成に影響を及ぼし得るメディアの報道が重要であるといえる.ところがそうした主要なメディアの一つである新聞の報道が公共事業に対し批判的な傾向であることが示唆されている.ついては本研究では,大手新聞社の公共事業に対する批判的な報道の傾向を分析し,その背景について考察を加えることとした.

著者

田中 淳

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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現在、世界中で猛威を振るっている新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は、エアロゾルによる感染のリスクがあるためP3施設にて細心の注意をもって取り扱う必要があり、その研究には多くの制約と危険を伴う。SARS-CoV-2の研究を P2施設で安全に行うことが出来る実験系を樹立することで抗ウイルス薬、ワクチン開発をより多くの研究施設で進めることが可能になる。本研究は、これまで応募者らが独自に開発、使用してきたアルファウイルス遺伝子発現ベクターをプラットフォームとし、SARS-CoV-2シュードウイルスベクターや、ウイルス様粒子(VLP)発現ベクター等を作製しP2施設で使用可能な実験系を構築する。

著者

田中 邦裕

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.63, no.12, pp.650-651, 2022-11-15

著者

田中石城著

出版者

かや書房

巻号頁・発行日

1997

著者

田中 宏和 田淵 貴大 片野田 耕太

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.22-061, (Released:2022-11-28)

参考文献数

36

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目的 新型コロナウイルスワクチン接種状況と,旅行や飲食店利用など経済活動の活性化に向けた接種証明書(ワクチンパスポート)の活用に関して人々の意識を明らかにすることを目的とした。方法 2021年9-10月に実施された「日本におけるCOVID-19問題による社会・健康格差評価研究(JACSIS研究)」のデータから,最終学歴および職業ごとのワクチン接種率と接種率比を算出した。また,「ワクチン接種済み(2回)」群と「ワクチンの接種を希望しない」群に分けて「ワクチンを接種した(しない)理由」をそれぞれ分析した。さらに,ワクチンパスポートを「経済回復のために活用すべきだ」と考える割合と性・年齢階級・職業・最終学歴や政府のワクチン情報の信頼などとの関連を分析した。結果 27,423人の調査参加者(20-79歳;女性13,884人,男性13,539人)のうち,「ワクチン接種済み(2回)」が20,515人(74.8%),「接種したくない(接種希望なし)」が1,742人(6.3%)であった。ワクチン接種率は性で差がなく,『大学・大学院卒業者』は『高校卒業者』に比べて有意に接種率が高かった(調整済み接種率比,1.09;95%信頼区間:1.07-1.12)。職業別では『事務職』に対する『専門・技術職』の調整済み接種率比は1.05(95%信頼区間:1.01-1.09)であった。「ワクチン接種済み(2回)」群のうち,接種した理由で最も多かったのは「家族や周りの人に感染させたくないから」の53.0%だった。一方で,接種したくない理由で最も多かったのは「副反応が心配だから」の44.5%だった。ワクチンパスポートについて「経済回復のために活用すべき」と答えたのは「ワクチン接種済み(2回)」群で41.8%であり,「接種したくない」群で12.2%であった。職業別では『営業販売職』(40.4%)で最も高かった。この割合は,「政府のワクチン情報を信頼している」群(49.5%)では「どちらでもない」群(27.5%)に比べて有意に高かった(P<0.01)。結論 学歴や職業でワクチン接種率に差があること,政府のワクチン情報を信頼する人ほどワクチンパスポート活用に肯定的であることが明らかになった。しかし,経済活動の活性化のためのワクチンパスポート活用に関して,人々の期待や関心は社会全体では高くないことが示唆された。

著者

田中 和久 俵藤 晶 戸苅 晴彦

出版者

日本コーチング学会

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.31-39, 1993-03-31 (Released:2021-08-03)

著者

田中 詔子

出版者

心理科学研究会

雑誌

心理科学 (ISSN:03883299)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.14-19, 2021 (Released:2021-08-04)

参考文献数

21

著者

田中 真木 小西 恵美子

出版者

日本看護倫理学会

雑誌

日本看護倫理学会誌 (ISSN:24347361)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.51-55, 2021-03-20 (Released:2021-05-29)

参考文献数

7

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「よい看護師国際共同研究プロジェクト」の一部として本稿の第一著者がインタビューした日本のがん患者14名の語りから、よい看護師が患者に向き合う姿勢を論考した。論考では、上記プロジェクトのデータ分析における抽象化の過程で沈んでいった患者の生の語りと、語る際に患者が見せた表情や口調、仕草に光をあてている。患者たちは、自分たちがおかれた立場がいかに弱いものかという心身両面での脆弱性を述べ、その脆弱性をポジティブな方向へ転換させてくれる看護師が、患者にとってのよい看護師であるとした。その語りは具体的かつさまざまな表現で、なぜその看護師をよい看護師と認識したのかを述べていた。看護ケアの受け手である患者の生の声は看護師が学ぶべきことを指し示しており、そこに光をあてる意義を論じた。

著者

阿部 俊夫 坂本 知己 田中 浩 延廣 竜彦 壁谷 直記 萩野 裕章

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.147-156, 2006-01-30 (Released:2009-01-19)

参考文献数

27

被引用文献数

7 4

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河川への落葉供給源として必要な河畔林幅を明らかにするために,森林内の落葉散布パターンを実測し,さらに,風速変動を考慮した簡単な物理モデルを用いて落葉散布の推定が可能かを検討した.落葉広葉樹林において,谷の両側斜面に単木的に分布するクリの木(両側各1本)を対象として,落葉散布を実測したところ,斜面から谷への方向では,落葉の散布距離は,最大で約25mであり,ほとんどの落葉は15m以内に落下することが分かった.モデルによる落葉散布推定の結果,一方のクリでは,樹冠近傍を除き,モデル推定値と実測値がよく一致した.累積落葉密度は,モデル,実測とも,距離15mで約90%に達した.もう一方のクリでは,モデルによる散布距離の推定値はやや過大となった.モデル推定値と実測値の比較の結果,林内風速が正確に測定できれば,本研究で提案したモデルを用いて落葉散布パターンを推定できる可能性が示唆された.しかし,林内では,樹木や地形の影響で局所的に風の吹き方が異なり,これがモデルの推定精度を下げる要因になっていると思われる.一方のクリで,モデルと実測が一致しなかったのも,この風速の不均質性が原因と推察された.ただし,大まかな落葉散布範囲は,河畔域の代表的な地点で風を観測することにより十分推定可能と思われる.また,本モデルは,その性質上,樹冠近傍の落葉密度を過小評価してしまう.しかし,落葉の累積%が80~90%に達する距離は,モデル,実測ともほぼ同じであり,落葉供給範囲を推定するという目的を考えれば,この違いは大きな問題ではないといえる.以上から,本モデルは,現時点での検証が不十分であるものの,今後,河川への落葉供給源の推定に有効なツールになりうると思われる.

著者

田中義一伝記刊行会 編

出版者

田中義一伝記刊行会

巻号頁・発行日

vol.附録, 1957

著者

H.イゴール・アンゾフ著 田中英之 青木孝一 崔大龍訳

出版者

中央経済社

巻号頁・発行日

2015

著者

田中 昭男

出版者

大阪歯科学会

雑誌

歯科医学 (ISSN:00306150)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.1-10, 2018-03-25 (Released:2018-07-01)

参考文献数

22

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歯原性腫瘍は歯を形成する組織細胞から発生する口腔領域に特化した腫瘍である.腫瘍細胞の由来によって腫瘍は大きく上皮性,混合性,非上皮性の3 種に分けられる.文献的に最初に報告されたのは1746 年でPierre Fauchard により行われた.その後,Pierre Paul Broca そしてSir John Bland­Sutton が歯胚の構造に応じて歯原性腫瘍を分類している.当時,歯原性腫瘍は「odontome」という名称で表されていた.Ameloblastoma およびodontoma いう用語が使用されたのは,それぞれ1930 年代および1950 年代である.WHO が歯原性腫瘍の分類を世に表したのは1971 年に書籍を刊行したときである.その後,WHO は 1992 年,2005 年,そして2017 年に改訂版をそれぞれ発刊している.1992 年までは歯原性腫瘍のみを単独で出版していたが,2005 年版からは頭頸部腫瘍の中に含めたかたちで刊行している.2005 年版では,それまで囊胞として扱われていた歯原性角化囊胞および石灰化歯原性囊胞の2 病変がそれぞれ角化囊胞性歯原性腫瘍および石灰化囊胞性歯原性腫瘍として扱われた.しかし,2017 年版では腫瘍から囊胞へ戻り角化囊胞性歯原性腫瘍および石灰化囊胞性歯原性腫瘍の名称は消滅し,それぞれ歯原性角化囊胞および石灰化歯原性囊胞として扱われることになった.このほかにも歯牙エナメル上皮腫,エナメル上皮象牙質腫およびエナメル上皮線維歯牙腫の病名も消滅し,それらはすべて歯牙腫として扱うことになった. 一方,本学附属病院における病理組織診断を1994 年1 月から開始し,2016 年末で20,000 件を超える病理組織標本を扱ってきた.最も頻度の高い症例は囊胞性病変であり,次いで癌腫性,炎症性および歯原性の病変であるが,歯原性腫瘍の頻度は少ない.小切片では病理組織学的に囊胞と単胞性エナメル上皮腫の診断は必ずしも容易ではない.しかし,全割面の標本では診断は容易である.

著者

田中 大貴 森 恵莉 関根 瑠美 鄭 雅誠 鴻 信義 小島 博己

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.157-162, 2021-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

11

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本邦では家庭用洗剤として次亜塩素酸塩がよく用いられ, 複数の会社で製品化されている。 使用の際には酸性洗浄液との併用禁忌や換気, マスクや手袋・ゴーグル等の着用の推奨などの使用上の注意が記載されている。 しかし, 防護や換気をしたのにも関わらず健康被害を呈することもあり, その一つに嗅覚障害を呈したというソーシャル・ネットワーキング・サービス (SNS) 上の書き込みが散見されるが, それを詳細に報告した論文はない。 今回, 塩素系洗浄剤の使用後に嗅覚障害を呈した2例を経験した。 次亜塩素酸や代謝産物である有機塩素化合物が嗅裂炎を起こし, 気導性嗅覚障害を呈する可能性や, 繰り返す次亜塩素酸の曝露が嗅上皮の再生能・恒常性の障害や炎症細胞浸潤による神経障害を引き起こして神経性嗅覚障害を呈する可能性がある。 塩素系洗浄剤を使用する際には, 使用上の注意を遵守すること, また嗅覚障害出現時には同洗浄剤の使用を直ちに中止し, 専門の医療機関を受診することが重要と考えた。

著者

荒木茂蒐集 田中於菟夷彌編述

出版者

私製

著者

田中勝也著

出版者

翠楊社

巻号頁・発行日

1982

著者

堀内 隆彦 田中 緑

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究では,将来の豊かな社会発展に寄与するために,産業応用を目指した独創的・先駆的な研究に取り組む.具体的には,これまで管理された実験室環境において実施されてきた視知覚実験を実生活空間へと展開し,一般の照明環境下に設置された種々のディスプレイを用いた視覚実験を丁寧に実施する.これらの実験結果を解析することによって,新しい視物質であるipRGCの影響を考慮した色再現モデルを構築する.さらに,標準化されているデバイス間のカラーマネージメントシステムとの互換目指したプロトタイプシステムの構築を通じて,カラー画像再現における産業界の次世代デファクトスタンダードとなる基盤を確立する.

著者

田中 敏明 福田 倭子 松井 尚子

出版者

九州女子大学

雑誌

九州女子大学紀要 (ISSN:18840159)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.141-157, 2018