著者

荻野 雅宏 中山 晴雄 重森 裕 溝渕 佳史 荒木 尚 McCrory Paul 永廣 信治

出版者

一般社団法人 日本脳神経外傷学会

雑誌

神経外傷 (ISSN:24343900)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-34, 2019-08-20 (Released:2019-08-20)

参考文献数

58

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【解説】「スポーツにおける脳振盪に関する国際会議」は2001年にウィーンで第1回会議が開かれたのち,近年は夏季オリンピックの年の秋に開催されており,第2回 (プラハ, 2004年),第3回 (チューリッヒ, 2008年),第4回 (チューリッヒ, 2012年) を経て,2016年にベルリンにて 「第5回国際スポーツ脳振盪会議」 が開催された。この国際会議の目的は選手の安全を確保することと,選手のコンディションを改善することであり,プロフェッショナル,アマチュアを問わず,スポーツで脳振盪を負った選手の状態を正しく評価し,安全にスポーツに復帰させることを目指すものである。さまざまな分野のエキスパートが討論を重ね,最終的に以下の共同声明 (consensus statement) を公開するとともに,声明の根拠となった系統的なレビュー12編24,25,i–x)を発表した。脳振盪を負った選手を評価する標準的ツールSport Concussion Assessment Tool (SCAT),5歳から12歳までの小児に用いるchild SCAT,非医療従事者が脳振盪を疑う際に用いるConcussion Recognition Tool (CRT) はそれぞれ,SCAT5,child SCAT5,CRT5へと改訂された。この共同声明 (McCrory P, Meeuwisse W, Dvoraket J, et al. Consensus statement on concussion in sport —the 5th inter­national conference on concussion in sport held in Berlin, October 2016. Br J Sports Med 51: 838–847, 2017) や上記のツールはすべてWeb上で自由に閲覧でき,ダウンロードも可能である。関係者は原文にあたり,その内容に精通していることが求められるが,一部から公式な日本語訳を強く望む声があり,本学会のスポーツ脳神経外傷検討委員会の有志が,前版xi)の訳者らとともにこれにあたった。次回の改訂は2020年の秋以降に予定されているので,本稿が来る東京オリンピックならびにパラリンピックにおけるこの領域の基本的な指針となる。しかし本文中にもある通り,この共同声明は臨床的なガイドラインを目指すものでも,法的に正しい対処を示すものでもない。現時点における総論的な指針と考えるべきであって,個々のケースへの対応には,現場の裁量が認められていることを強調したい。

著者

中山 晴雄 荻野 雅宏 平元 侑 岩渕 聡

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.354-360, 2020 (Released:2020-05-25)

参考文献数

20

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スポーツ脳損傷において, 近年特に注目を集めているのがスポーツ関連脳振盪 (sports-related concussion : SRC) である. SRCの対応における大きな問題点は, その診断方法が確立されていないことである. このようなSRCに正確に対応するためには, SRCに対する認識や考え方を共有することが肝要である. 本稿では, SRCを中心としたスポーツ脳損傷の対応として, ①シーズン前教育, ②スポーツ脳損傷の認識, ③現場での医学的評価, ④専門的医学的評価, ⑤SRCの管理, ⑥多角的なSRCへの対応, ⑦スポーツ活動への復帰について概説する. 今後, 脳神経外科医におけるSRCに対する評価や対応の標準化が期待される.

著者

荻野 雅史 稲岡 忠勝 渡邊 彰 米田 光宏 佐々木 和人 浅野 賢 鈴木 英二

出版者

社団法人 埼玉県理学療法士会

雑誌

埼玉理学療法 (ISSN:09199241)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.10-13, 1996 (Released:2003-07-30)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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健常中高年女性63名を中年群,高年群の2群に分類し,骨密度に関連している因子の検討を体重,BMI,体脂肪率,体脂肪量,除脂肪量,握力について行った。その結果,各々の平均値では,骨密度,握力において高齢群で有意に低値を示した。骨密度との相関関係について,骨密度と体重,BMIとの関係では,両群ともに有意な相関が認められた。しかし,骨密度と体脂肪率とでは,両群ともに有意な相関は認められなかった。骨密度と体脂肪量との関係では,両群ともに有意な相関は認められたが,骨密度と除脂肪量とでは,中年群でのみ有意な相関が認められた。骨密度と握力との関係では,中年群でのみ有意な相関が認められた。骨密度は,体脂肪率といった体組成の割合による影響は認められず,体重,体脂肪量などその重さ(絶対値)が関係していた。また,筋力も重要な因子であることが確認できた。正しい体重管理,スポーツ,運動による筋力の向上などの外的因子を考慮した生活習慣の管理・指導が骨粗鬆症には重要であることが示唆された。

著者

荻野 雅宏

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.1032-1039, 2021-09-10

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Point・脳振盪はあくまで症状から診断され,背景にある病態生理は単一ではなく,簡便な診断方法も見出されていない.・段階的に復帰すべきことは広く認識されつつあるが,効果的な治療法やリハビリテーションも今後の課題である.・反復受傷の結果とされる慢性外傷性脳症(CTE)の病理学的所見は解明されつつあるが,臨床診断や検査法の確立にはさらなる研究が必要である.

著者

荻野 雅史 岡田 章吾 内海 哲史

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.32-39, 2021-11-18

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インターネットアプリケーションの多様化に伴い,端末間通信は高スループット,低遅延がますます求められるようになってきた.一方,ネットワーク機器に搭載されるバッファメモリのサイズの増加と,ロスベース輻輳制御機構の利用に起因し,バッファリング遅延が増大する現象である Bufferbloat が問題視されている.バッファリング遅延を抑える輻輳制御機構として,BBR が Google 社より発表され,のちに,MIT コンピュータサイエンス・人工知能研究所により Copa が発表された.本稿では,TCP 輻輳制御機構としてもっともシェアが高い,ロスベース輻輳制御機構である CUBIC と,バッファリング遅延を抑える最新の輻輳制御機構である Copa との競合時,及び,バッファリング遅延を抑える輻輳制御機構同士である Copa と BBR の競合時における性能評価を行う.

著者

新岡 大和 成尾 豊 山口 大輔 若井 陽香 上野 貴大 荻野 雅史 鈴木 英二

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101399-48101399, 2013

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【はじめに、目的】ボツリヌス療法(botulinum toxin therapy;以下、BTX)は筋弛緩作用のあるボツリヌス毒素を痙縮筋へ直接注射することにより筋緊張の緩和を図る治療法である。脳卒中治療ガイドライン2009では痙縮に対する治療として推奨グレードAとされており、標的筋への直接投与による局限的効果とその手技の簡易さ、副作用の少なさから現在広く普及し始めている。しかしながら効果は可逆性で、個人差はあるものの薬剤効果は3ヶ月程度とされていることから、痙縮抑制効果の持続のためには反復投与が必要といった側面がある。木村らはBTXのみによる痙縮改善効果を報告しているが、一方でイギリスの内科医師ガイドラインではBTXはリハビリテーションプログラムの一部であるとされ、中馬はBTXと併せたリハビリテーションの重要性を指摘している。しかし、海外においてはBrinらがBTX後の適切なリハビリテーションの実施による薬剤効果の長期化を報告しているものの、国内では継続したリハビリテーションによる効果報告が少ない状況である。当院では維持期脳卒中患者へBTXを実施した後、薬剤効果の消失期限とされている3ヶ月間にかけて、理学療法を継続して併用介入しながら効果判定を行っている。今回、その効果判定結果より若干の知見が得られたので報告する。【方法】対象は2012年6月より2012年11月の間に、当院で脳卒中後の下肢痙縮に対してBTXを実施した43名のうち9名(男性7名、女性2名、平均年齢60.4±9.4歳)であった。対象者の下肢痙縮筋(腓腹筋、ヒラメ筋、後脛骨筋)にGlaxo Smithkline社製のボトックス(R)を投与した。注射単位数は対象者の痙縮の程度によって医師とともに判断した。投与後より3ヶ月間、週1~2回、各40分程度の理学療法を外来通院にて行った。理学療法プログラムは各種物理療法(電気刺激療法、温熱療法)、関節可動域練習、筋力強化、歩行練習などを実施した。また、対象者に対してBTX施行前、1週間後、1ヶ月後、3ヶ月後にそれぞれ理学療法評価を行った。評価項目は足関節底屈筋群の筋緊張検査としてModified Ashworth Scale(以下、MAS)、足関節背屈の関節可動域検査としてROM検査(以下、ROM)、歩行能力検査として10m歩行時間とした。統計学的手法にはSPSS for Windows10.0を用い、Friedman検定、wilcoxon検定を行い、有意水準を5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】調査にあたって対象者に対して本研究の目的及び内容を説明し、研究参加への同意を得た。【結果】対象者の疾患内訳は脳出血7名、脳梗塞2名であり、発症からBTXまでの経過年数は8.3±4.0年であった。MAS、ROMに関しては、施行前と比較して、1週間後に有意な改善を認め、以後1ヶ月後、3か月後では有意な差を認めなかった。歩行時間に関しては、施行前、1週間後、1ヶ月後、3ヶ月後の順に有意に改善が認められた。【考察】BTX施行1週間後では、施行前と比べて全ての評価結果の向上を認めた。BTXによる効果は1週間程度で最大となるといわれており、この改善は主にBTXによる効果と考えられた。その後、1ヵ月後、3ヶ月後の評価においては、筋緊張、関節可動域はBTX施行1週後の状態が維持されており、歩行能力に関してはこの間も経時的に改善を認めていた。これはBTXの後療法としての理学療法の併用と継続介入の有用性を示唆していると考える。理学療法介入効果について検討すると、筋緊張に関しては、姿勢や動作の改善、拮抗筋の活動性向上といった筋緊張亢進を抑制する因子に介入できたことが推察された。関節可動域に関しては、筋緊張が改善された状態を維持したことに加え、継続した介入により筋の柔軟性向上が促されたことが推察された。歩行能力に関しては、筋緊張と関節可動域が改善している状況下での動作練習により、運動学習が促され、ADL上の動作能力改善に繋がったことで3ヶ月間改善し続けたものと考えられた。これらの効果が維持期脳卒中患者において得られたことは有意義といえる。今回の研究では理学療法の継続介入が効果的であることは示唆できたが、理学療法の介入手段までは詳細に規定できていない。よって、今後はどのような理学療法の介入手段が有用なのか、また歩行動作がどのように変化するのか検証していくことが必要だと考えられる。【理学療法学研究としての意義】本研究は我が国ではまだ報告の少ない維持期脳卒中患者の下肢痙縮に対するBTXの後療法としての理学療法の併用、及びその継続介入の有用性を示唆できたことに意義があると考える。

著者

白數 哲久 荻野 雅

出版者

日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.25-34, 2002-03-29

被引用文献数

1

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筆者は小学校理科の問題解決的な学習において,どの程度の主体性を児童に期待できるかを検討するために,2つの新しい尺度を考案した。1つは問題解決的な学習において,児童にどの程度の主体性があったかを示すS密度である。このS密度は次の式で求める。S密度=ある単元での主体的な学習の度合いを数値化した全ポイント合計÷その単元の授業時数もう1つは児童の学習内容に対する印象の良し悪しを示すI指数である。このI指数は次の式で求める。I指数=ある単元での児童の学習内容に対する印象を数値化した印象度得点合計÷児童数 本研究では,相関表(SI相関表)を用いて両者の相関関係を調べ,次のような結論を得た。(1)S密度が低いと,I指数も低い。特にC領域「地球と宇宙」でこの傾向が強い。(2)S密度が普通または高いと,I指数も普通または高くなる傾向が見られる。(3)S密度が非常に高くてもI指数は普通程度にとどまる。この現象が見られたのはB領域「物質とエネルギー」でのみである。今回考案したS密度あるいはそれを求めるプロセスは,教師が授業計画の反省あるいは修正に用いるのに有効である。

著者

森田 直明 荻野 雅史 上野 貴大 戸塚 寛之 強瀬 敏正 高木 優一 須永 亮 佐々木 和人 鈴木 英二

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.DbPI1345-DbPI1345, 2011

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【目的】高齢者の廃用症候群は多岐にわたり、筋力低下や可動域制限のみならず呼吸機能の低下も認め容易にADLの低下に繋がってしまう。呼吸機能の低下は、予てから体幹筋力、胸郭可動性等の体幹機能低下の関連性が示唆され、その重要性は周知の通りである。朝倉らによると、肺弾性収縮力の低下、呼気筋力、気道抵抗の増加、声門閉鎖不全及び中枢気道彎曲や偏位によって高齢者の咳嗽力が低下するとされている。よって、加齢による呼吸機能低下に加え、脳血管疾患等の疾病による身体機能低下が加わった高齢者においては、より呼吸機能の低下を生じ易い状況となる。このような例に対する理学療法介入をより効果的に行うために、特にどのような体幹機能に関連性が強いかを検討する必要がある。これについては過去にいくつかの報告を認めるが、依然として検討段階にある課題と考える。Kang SWらによると最大咳嗽力(Peak Cough Flow以下PCF)160ℓ/min以下では普段でも排痰困難や誤嚥を認め、それによる誤嚥性肺炎、急性呼吸不全、窒息の危険性を呈するといわれている。よって今回はPCF160ℓ/minを境界として、体幹可動域、筋力等の体幹機能の差について検討したので報告する。<BR>【方法】対象は、平成20年3月1日から平成21年2月28日までの期間で当院に入院しリハビリテーションを施行した70歳以上の脳血管疾患の既往を有する例のうち廃用症候群を呈した19例(男性7例、女性12例、平均年齢81.5±6.9歳)とした。対象に対し、胸椎、胸腰椎の屈曲、伸展可動域、体幹屈筋群と体幹伸筋群の筋力、PCFの測定を行った。測定は、それぞれ3回施行し、最大値を採用した。体幹の可動域は、Acumar Technology製、ACUMAR DIGITAL INCLINOMETERを使用し胸椎(Th3~Th12)の屈曲、伸展可動域、胸腰椎(Th12~S1)の屈曲、伸展可動域測定を自動運動、他動運動共に施行した。体幹筋力は、オージ-技研社製、MUSCULATORを使用し、椅子座位にて大腿部と骨盤帯を固定し、足底が浮いた状態での筋力測定を行った。PCFは、松吉医科機器株式会社製、Mini-WRIGHT Peak-flow Meterを用いて測定した。対象をPCFの結果から160ℓ/min以上をA群、160ℓ/min以下をB群に分類し、各群間での各体幹機能について比較検討をした。統計的検討にはSPSS for windows10を用い、Mann-WhitneyのU検定を行い、有意水準5%とした。<BR>【説明と同意】対象またはその家族に研究の趣旨を説明し、同意を得た上で検討を行った。<BR>【結果】各群の内分けは、A群10例(男性6例、女性4例、平均年齢82.8±7.9歳)、B群9例(男性1例、女性8例、平均年齢80.0±5.7歳)であった。各測定結果は、以下に示す。PCFでは、A群280.0±90.2ℓ/min、B群97.8±22.8ℓ/min、可動域測定では、胸椎自動屈曲、A群10.9±7.8°、B群18.2±21.0°、胸椎自動伸展、A群10.0±8.3°、B群17.3±21.2°、胸腰椎自動屈曲、A群11.7±8.5°、B群17.0±16.5°、胸腰椎自動伸展、A群12.8±8.8°、B群15.3±7.7°、胸椎他動屈曲、A群13.3±7.4°、B群18.3±20.0°、胸椎他動伸展、A群18.8±14.9°、B群25.0±17.9°、胸腰椎他動屈曲、A群17.1±11.8°、B群18.7±16.7°、胸腰椎他動伸展、A群19.6±5.3°、B群19.7±5.8°であった。筋力測定では、体幹屈筋群、A群3.0±1.1N/kg、B群2.0±0.5N/kg、体幹伸筋群、A群3.6±1.9N/kg、B群3.0±0.7N/kgであった。各群間における測定結果の比較検討では、体幹屈筋群の筋力に有意差を認める結果となった。体幹可動域の屈曲と伸展、体幹伸筋群の筋力には有意差を認めなかった。<BR>【考察】結果より、PCFが160ℓ/min以下の例は160ℓ/min以上の例よりも体幹屈筋群の筋力が低下していることが明らかになった。今回の検討では、対象を脳血管疾患の既往を有する例としたことで、脳血管疾患による咳嗽力の低下を起因として体幹屈筋群の筋力低下をきたしたのではないかと推察される。この体幹屈筋群の筋力低下を生じる可能性は、咳嗽力の強さに由来すると考えられ、その境界はPCF160ℓ/minとなっているのかもしれない。一般的に呼吸機能に対する理学療法介入では、呼吸筋や体幹のリラクゼーション、胸郭の柔軟性向上、腹圧強化、骨盤腰椎の運動が重要と考えられるが、今回の研究結果からは、体幹屈筋群の筋力強化がより重要であることが示唆された。<BR>【理学療法学研究としての意義】今回の研究より、呼吸機能の1つの指標となる咳嗽力が著明に低下している高齢者で、なおかつ脳血管疾患や廃用症候群を呈した例に対する理学療法介入に示唆を与える意味で意義あるものと考える。今後は、更なる可能性の呈示、適応等についての示唆を得るため治療方法等の検討をしていきたいと考える。<BR>

著者

荻野 雅泰 栗山 繁

雑誌

研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.25, pp.1-6, 2013-03-07

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本報告では,カラー LED 照明により照らされる環境に埋め込まれた情報が,スマートフォン等の携帯端末に搭載されているデジタルカメラで検出可能な空間タグシステムを提案する.既存の可視光通信で用いられるコーディング手法を RGB 変調が可能な LED 光源色の微小変化に拡張し,シーン内に置かれた物体の表面特性の影響を受けない,間接光を介したデータ伝送を実現する.可視光にタグ情報を埋め込む事により,画像特徴の検出や識別が困難な平坦な壁や類似物体からでも短縮 URL 等の情報を手軽に取得できるシステムが構築できる.This report introduces a new type of spatial tag system that is detectable with a digital camera equipped in smart-phones, where the information is embedded on the environment lit by the color LED lighting. This method enables data transmission through indirect light, independently with the features of objects' surface materials on the scene. This method extends existing coding technique of visible light communication into those based on the small color modulations with RGB-controllable LED lights. With this tags embedded via visible lights, a handy mechanism for obtaining index data such as shortened URL can be constructed, even for the plain walls and similar objects whose image features are hard to be detected.

著者

荻野 雅宏 川本 俊樹 金 彪

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.96-103, 2004-02-20

被引用文献数

7

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本邦はスポーツに関連する神経外傷の統計に乏しく,発生頻度や種目別好発病型についての解析は困難であるが,報告されている重症頭部外傷は多くが急性硬膜下血腫で,アメリカンフットボール,ラグビー,柔道などに多い.米国からはアイスホッケー,アメリカンフットボール,サッカーに脳震盪が好発するとの報告がある.脊椎脊髄損傷は年間約数百例と推察される.種目としては水泳,スキー,ラグビー(アメリカンフットボール,サッカーを含む)に多い.軽症神経外傷(いわゆる脳震盪)の診断と受傷後の復帰の判断は. American Academy of NeurologyやConcussion in Sports Group などにより提唱された基準のもとに行うべきである.

著者

荻野 雅

巻号頁・発行日

2004-03

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Supervisor:田中 清史

著者

荻野 雅宏 中山 晴雄 山田 睦雄

出版者

特定非営利活動法人 日本脳神経外科救急学会 Neurosurgical Emergency

雑誌

NEUROSURGICAL EMERGENCY (ISSN:13426214)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.10-16, 2021 (Released:2021-03-24)

参考文献数

17

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スポーツ現場で生じる頭部外傷では軽症例が問題となりがちで,「軽症」であればあるほど速やかに現場に戻り,くり返し受傷する可能性も生まれる.これらに対処するうえでの現在の国際的なコンセンサスは,夏季オリンピック・パラリンピック終了後の秋に開かれる「国際スポーツ脳振盪会議」が提供する.現時点での最新版は2017年に発表された「ベルリン声明」で,Tokyo 2020もこの方針に準拠する.具体的な対応法としては,CRT(Concussion Recognition Tool; 非医療従事者が脳振盪に対応するためのツール)ならびにSCAT(Sports Concussion Assessment Tool; 医療従事者が用いるツール)がともにウェブ上に公開されており,承認を受けた日本語版もダウンロードが可能である.脳振盪と診断された場合は速やかに競技から離脱し,日をおいて段階的に復帰することが原則だが,諸般の事情がこれを許さぬ場合もある.これらの国際的指針は全ての状況をカバーするわけではなく,絶対的遵守を求めるものではない.個々の受傷例にあわせた対応が必要で,とりわけ現場においては受傷後の神経機能の評価にも長けた本学会のエキスパートらは適任と思われる.スポーツ現場におけるファースト・エイドは多分野にまたがるため,相応の研鑽は必要だが,多くの会員各位がこの問題に関与してくださることを期待したい.

著者

中山 晴雄 荻野 雅宏 永廣 信治 岩渕 聡

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.4-8, 2018 (Released:2018-01-25)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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近年, スポーツに関わる頭部外傷, 中でも脳振盪への社会的注目が高まっている. スポーツ頭部外傷の問題点は従来から指摘されているように, 急性硬膜下血腫に代表される重症頭部外傷と繰り返し受傷する脳振盪である. 本稿では, 脳神経外科医が知っておくべきスポーツ頭部外傷の検査と対応として, ①スポーツ頭部外傷に関する共通の認識, ②小児を含むスポーツ頭部外傷の現場での対応, ③繰り返すスポーツ頭部外傷の危険性, ④競技者および関係者への指導方法について概説する. 今後, 競技復帰への適切な判断や指導における脳神経外科医の役割が期待される.

著者

溝渕 佳史 永廣 信治 荻野 雅宏 McCrory Paul スポーツ頭部外傷検討委員会(日本脳神経外傷学会)

出版者

一般社団法人 日本脳神経外傷学会

雑誌

神経外傷 (ISSN:03895610)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-26, 2016

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<p>【 解 説 】 「スポーツにおける脳振盪に関する国際会議」 はおよそ4年に一度開催される。2001年にウィーンで第1回会議が開かれ,第2回 (プラハ,2004年),第3回 (チューリッヒ,2008年) を経て,2012年には再びチューリッヒにて 「第4回国際スポーツ脳振盪会議」 が開催された。この4回にわたる国際会議の目的は,選手の安全確保と健康改善であり,プロフェッショナル,アマチュアを問わず,スポーツで脳振盪を負った選手の状態を正しく評価し,安全にスポーツに復帰させることを目指すものである。さまざまな分野のエキスパートが討論を重ねて 「共同声明 (consensus statement)」 を発表する一方,脳振盪を負った選手の臨床所見を競技場内外で明らかにする評価ツール 「Sport Concussion Assessment Tool (SCAT)」 が作成された。</p><p>SCAT2からSCAT3への改訂にあたって変更されたのは,重症な状態を早期に評価できるようにしたことである。はじめに救急対応を取るべき状態 (Glasgow Coma Scaleが15点未満,精神状態の悪化,脊髄損傷の可能性,症状の進行 ・ 悪化あるいは新たな神経症状の出現) が記載された。そのため,SCAT2では3番目の評価項目であったGlasgow Coma Scaleが1番目に変更され,意識状態の評価を早期に行うことを重視している。さらに5項目目に頚部の評価が加えられ,脊髄損傷などの重症外傷を評価できるよう改訂された。バランステストの項目では,SCAT2ではModified Balance Error Scoring System (BESS) を用いて評価していたが,SCAT3ではBESSとつぎ足歩行の両方か,もしくはどちらか一方を選択できるようになっている。またSCAT2は10歳以上を対象にしていたため,SCAT3では13歳未満の選手用にChild SCAT3が追加された。</p><p>以下は,</p><p>McCrory P. Consensus Statement on Concussion in Sport: The 4th international Conference on Concussion in Sport, Zurich, November 2012. BJSM 47(5): 250-258, 2013.の翻訳である。</p>

著者

荻野 雅宏 中山 晴雄 重森 裕 溝渕 佳史 荒木 尚 McCrory Paul 永廣 信治

出版者

一般社団法人 日本脳神経外傷学会

雑誌

神経外傷

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-34, 2019

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<p><b>【解説】</b></p><p>「スポーツにおける脳振盪に関する国際会議」は2001年にウィーンで第1回会議が開かれたのち,近年は夏季オリンピックの年の秋に開催されており,第2回 (プラハ, 2004年),第3回 (チューリッヒ, 2008年),第4回 (チューリッヒ, 2012年) を経て,2016年にベルリンにて 「第5回国際スポーツ脳振盪会議」 が開催された。この国際会議の目的は選手の安全を確保することと,選手のコンディションを改善することであり,プロフェッショナル,アマチュアを問わず,スポーツで脳振盪を負った選手の状態を正しく評価し,安全にスポーツに復帰させることを目指すものである。さまざまな分野のエキスパートが討論を重ね,最終的に以下の共同声明 (consensus statement) を公開するとともに,声明の根拠となった系統的なレビュー12編^24,25,i–x)を発表した。</p><p>脳振盪を負った選手を評価する標準的ツールSport Concussion Assessment Tool (SCAT),5歳から12歳までの小児に用いるchild SCAT,非医療従事者が脳振盪を疑う際に用いるConcussion Recognition Tool (CRT) はそれぞれ,SCAT5,child SCAT5,CRT5へと改訂された。</p><p>この共同声明 (McCrory P, Meeuwisse W, Dvoraket J, et al. Consensus statement on concussion in sport —the 5th inter­national conference on concussion in sport held in Berlin, October 2016. Br J Sports Med 51: 838–847, 2017) や上記のツールはすべてWeb上で自由に閲覧でき,ダウンロードも可能である。関係者は原文にあたり,その内容に精通していることが求められるが,一部から公式な日本語訳を強く望む声があり,本学会のスポーツ脳神経外傷検討委員会の有志が,前版^xi)の訳者らとともにこれにあたった。</p><p>次回の改訂は2020年の秋以降に予定されているので,本稿が来る東京オリンピックならびにパラリンピックにおけるこの領域の基本的な指針となる。しかし本文中にもある通り,この共同声明は臨床的なガイドラインを目指すものでも,法的に正しい対処を示すものでもない。現時点における総論的な指針と考えるべきであって,個々のケースへの対応には,現場の裁量が認められていることを強調したい。</p>

著者

上野 貴大 高橋 幸司 座間 拓弥 荻野 雅史 鈴木 英二(MD) 原 和彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100317, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】大腿骨近位部骨折患者における回復期に生じる疼痛に、筋痛が存在する。過去の報告において、筋痛は代償運動による筋の過負荷が原因とされており、その動作を繰り返すことで慢性痛への移行が危惧されている。しかし、いずれの報告も経験則として述べられるに留まっており、代償運動とその際の筋活動を運動力学的・筋電図学的側面から分析し、筋痛発生原因を示した報告はない。そこで、本研究では立ち上がり動作を運動力学的・筋電図学的に分析し、筋痛の原因となる代償運動とその際の筋活動を明らかにすることで筋痛発生原因を検討した。【方法】対象は当院へ入院された大腿骨近位部骨折患者の中から、除外対象を除いた19名であった。除外対象は認知機能低下を認めた例(MMSE<19pt)、過去に動作能力に大きな影響及ぼす程度の重篤な既往を有する例とした。対象に対し基本特性の調査として、性・年齢・診断名・術式を調査した。発症から2~3週の間に、対象の立ち上がり動作(下腿長の120%の高さに設定した椅子からの支持物を用いない立ち上がり)に対し、三次元動作計測及び筋電図計測を同期計測した。身体運動計測には三次元動作解析装置VICON MX(Oxfordmetrics社製)と床反力計(Kistler社製)を用いた。標点位置は左右の肩峰、股関節、膝関節、外果、第5中足骨の計10点とした。得られたデータは、解析ソフト(Vicon Body Builder)を用いて解析した。解析データは力学データの体重による正規化、時間軸100%正規化を実施した後、床反力鉛直成分、関節運動角度、関節運動モーメントを抽出した。筋電図計測は、筋電計WEB-5000(日本光電社製)を用い、被検筋は左右の大殿筋、外側広筋、大腿二頭筋の計6筋とした。筋電図波形の解析は、解析ソフト(scilab)を用いButterworth filter(10Hz-400Hz)で波形処理し、全波整流の後、筋活動積分値(IEMG)を抽出した。IEMGについて、正規化のために計測した体重の2%の重錘を用いた等尺性収縮時のIEMGで除し、%IEMGを算出した。筋痛の程度・部位の評価は、動作計測時に視覚的アナログスケール(VAS)を用い実施した。術部や骨折部以外に認め、筋の走行に沿った圧痛を伴う痛みを筋痛と規定し、筋痛の有無により筋痛あり群・筋痛なし群へ分類した。調査及び分析結果について、群間で比較検討を実施した。比較検討には、結果の尺度に応じてMann-WhitneyのU検定・χ²独立性の検定のいずれかを用い、有意水準5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には、研究の主旨等について説明を行い、書面にて同意を得た。本研究は当院及び研究協力機関における倫理委員会の承認を得ている。【結果】筋痛あり群と筋痛なし群は、それぞれ11例(男性4例、女性7例、平均年齢75.1±15.2歳)、8例(男性1例、女性7例、平均年齢70.8±9.8歳)であった。筋痛あり群においては大腿四頭筋8例、ハムストリングス3例にVAS3.2の筋痛を有していた。診断名は、筋痛あり群で大腿骨転子部骨折6例、大腿骨頸部骨折5例、筋痛なし群で大腿骨転子部骨折6例、大腿骨頸部骨折2例であり、各群の特性には有意差を認めなかった。床反力鉛直成分(健側比)では、群間に有意差を認めなかった。関節運動範囲では、筋痛あり群の患側股関節運動範囲が有意に小さかった。関節運動モーメント積分値では、筋痛あり群の膝関節伸展運動モーメント積分値が有意に大きかった。患側股関節伸展運動モーメントを100%とした場合の患側膝関節伸展運動モーメントの割合は、筋痛あり群で有意に大きかった。筋痛あり群の筋活動量(健側比)は、筋痛あり群の外側広筋で有意に大きかった。【考察】荷重量の側面では、両群共に健側下肢で大きく健側下肢に依存した動作様式を取っていた。よって、健側での代償運動は筋痛発生に関与しないことが示唆された。関節運動範囲・関節運動モーメントにおける分析結果を解釈すると、筋痛あり群では、患側股関節運動範囲の低下により患側股関節伸展運動モーメントは低下し、代償的に患側膝関節伸展運動モーメントの増大を認めることが示された。これに筋電図分析結果を加味すると患側膝関節伸展運動モーメントを生成するため、患側膝関節伸展筋の活動増大を生じていることが考えられた。これは筋痛発生筋と一致し、患側股関節への負荷を膝関節が代償する代償運動が筋痛発生原因となっていることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】大腿骨近位部骨折患者において慢性痛の原因となる筋痛について、その発生メカ二ズムを客観的データから示せたことは意義のあるものと考える。

著者

岩崎 弥生 荻野 雅 野崎 章子 松岡 純子 水信 早紀子

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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リカバリーは、病気から生じた障害をもっていたとしても、満足でき希望に満ち社会貢献できる生活を送る方法として認識されている。リカバリー志向のアプローチは、当事者と医療従事者のパートナーシップを基軸に、精神障害をもつ当事者の癒しと安寧をもたらす代替的なサービスとして注目されている。本研究は、精神障害をもつ人のリカバリーの概念を、精神障害をもつ当事者の視点から明らかにして、リカバリーを促す看護援助プログラムの開発・評価することを目標とした。平成16年度は、地域で暮らす精神障害者を対象に、当事者の視点からリカバリーの概念を明らかにすることを目標として、質的調査を実施した。地域で生活する精神障害者47名(男性35名、女性12名)から、面接インタビューを用いた研究への参加同意を書面で得た。質的分析の結果、当事者が考えるリカバリーとして、「傷を抱えながら新しい自分に成長する」および「社会通念にとらわれない自分らしい生き方をする」という二つのカテゴリーが析出された。また、リカバリーに関連する要因として、(1)「無理」に挑戦する、(2)自分でも病気を知り管理する、(3)地域の資源を組み合わせて普通の生活に近づける、(4)病気や障害をもって生きるには保障と周囲からの信頼が要る、(5)人並みに生きたいと思うと苦しい、といった五つのカテゴリーが析出されたが、これら五つのカテゴリーのうち、最初の二つのカテゴリーは障害をもつ個人としての側面におけるリカバリーを示し、最後の三つは社会的に周縁化された人々の自信と能力を削ぐ社会的システムの特徴を示唆した。結果から、精神疾患・精神障害に対する社会的な価値の転換の必要が示唆された。平成17年度は、前年度の研究成果を踏まえて精神障害者のリカバリーを促す看護援助を開発し、その有用性を検討した。リカバリーを促す看護援助プログラムは、「回復の希望」、「自分の擁護」、「わがままの発揮」、「新しい自分の構築」を促すことを目的とした四つのセッションから成り、小グループで話し合う形態で進めた。地域で暮らす精神障害者8名(男性6名、女性2名)から、書面で研究への参加同意を得た。プログラムでの話し合いの内容は録音し、観察の内容はフィールドノートに記録した。小グループでのディスカッションは、対象者が相互に新しい対処方法について学び、お互いの強みを発見し、病気の経験を人生の中に再統合することを促した。援助過程の中で浮上してきた対象者のリカバリー(回復)の中心的なテーマは、病気や障害の管理についてではなく自分の生き方に関してであり、リカバリーが全人的な過程であり、精神医療システムの範囲では捉えきれないことを示唆した。リカバリーを促すには、本人の脆弱性や障害されている部分に働きかけるのではなく、人生という観点からリカバリーを捉える全人的なアプローチの必要が示唆された。

著者

荻野 雅 武井 麻子 稲岡 文昭 松本 佳子

出版者

日本精神保健看護学会

雑誌

日本精神保健看護学会誌 (ISSN:09180621)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.12-25, 1997-06-01 (Released:2017-07-01)

参考文献数

11

著者

荻野 雅

出版者

武蔵野大学看護学研究所

雑誌

武蔵野大学看護学研究所紀要 = The annual bulletin of Musashino University Institute of Nursing (ISSN:21891133)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-7, 2015-03-01

著者

荻野 雅

出版者

日本精神保健看護学会

雑誌

日本精神保健看護学会誌 (ISSN:09180621)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.50-62, 2001-05-15 (Released:2017-07-01)

参考文献数

18

被引用文献数

4

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本研究は、現在の精神科病棟文化を記述し、その構造を明らかにし、その文化をより治療的な文化に変化させるために、看護が果たす役割を示唆することが目的である。本研究の理論的枠組としてはBionの集団理論を用いた。研究方法には参加観察法を用いた。研究の対象となった病棟は、公立精排り丙院、民間精神病院のそれぞれ1病棟、総合病院の精神科病棟の3病棟である。分析は、データ収集と同時に行われ、まず、病棟の社会的文脈を明らかにし、その文脈を持って、データから意味づけできる文化の最小単位を抽出し、精神力動論的視点からそれらのつながりを構成しなおした。その結果、得られた精神科病棟文化について、その構造を検討し看護の果たす役割について考察した。本研究の結果、以下の結論が得られた。(1)精神科病棟文化を構成する要素として、病棟の目標、病棟メンバーが共有する信念、情緒とその現れである行動様式、病棟の一連の体系の4つが明らかになった。(2)精神科病棟文化の共通する構造として、各病棟の目標を達成しようとする動き、つまり患者の自立を目指した治療や看護の活動は、患者やスタッフが共有する信念や情緒により妨げられ、病棟の一連の体系はその二つの間の葛藤を回避する形で作り出されていくことが明らかとなった。その結果、一方で患者の自立を目指していながら、一方で患者の依存を満たすところが共通してみられた。(3)治療的環境を整えるための看護者の役割として、まず、病棟文化の構造を理解することが必要である。また看護婦は集団の中に普遍的に生じるリーダーを求める情緒を理解し、その上で病棟リーダーとしての機能を果たすことが必要である。最後に、看護婦は患者たちが病棟集団に投影している不安を緩和するために、患者同士の交流を高めそこから得られる集団の力を用いることが必要であると考えられた。