著者

飯田 貴子 吉川 康夫 藤山 新 藤原 直子 來田 享子 風間 孝

出版者

日本スポーツとジェンダー学会

雑誌

スポーツとジェンダー研究 (ISSN:13482157)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.161-163, 2015 (Released:2017-04-14)

著者

藤山鋹太郎 編

出版者

樋口小左衛門

巻号頁・発行日

1898

著者

白子 隆志 加藤 雅康 藤山 芳樹

出版者

[日本救急医学会中部地方会]

雑誌

日本救急医学会中部地方会誌 (ISSN:18803547)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-4, 2013-11

著者

全 活 佐々木 雅也 辻川 知之 藤山 佳秀 馬場 忠雄

雑誌

日本静脈・経腸栄養研究会誌 (ISSN:09129405)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.80-83, 1997-01-20

著者

佐野 優衣菜 磯野 靖夫 中野 渉 藤山 啓太 金刺 優 下平 有希

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.195-200, 2023-10-20 (Released:2023-10-20)

参考文献数

30

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【目的】原因が特定されていない慢性めまい症に対して,医師の指示のもと短期間の集中的な前庭リハビリテーションを実施し,バランス機能・日常生活動作の改善を認めた症例を経験した。先行研究と比較し,移動能力改善に大幅な効果が得られたと考えられたため報告する。【症例】60歳代男性。診断名:めまい症。めまいの増悪があり救急搬送され入院となった。主治医よりめまいのリハビリテーションの適応と判断され,理学療法介入をした。前庭リハビリテーションは1日40分,頻度は週5回とし,1回10分1日4回の自主トレーニングを指導した。第20病日に自宅退院となった。自覚症状の強度に改善はみられなかったが,バランス機能,移動能力,日常生活動作能力で改善がみられた。【考察】低頻度の介入である先行研究と比較し,移動能力は短期的に大幅な改善がみられた。【結論】短期間の集中的な前庭リハビリテーションは効率的に効果を得られる可能性があると考えられる。

著者

藤山 直之 片倉 晴雄

出版者

一般社団法人 日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.197-201, 2018-09-25 (Released:2019-10-10)

参考文献数

30

著者

末廣 栄一 石原 秀行 藤山 雄一 清平 美和 土師 康平 野村 貞宏 鈴木 倫保

出版者

一般社団法人日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.10, pp.614-620, 2019 (Released:2019-10-25)

参考文献数

25

被引用文献数

4 4

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日本の頭部外傷患者の高齢化は年々進行しており, われわれはこの超高齢社会を見据えた独自の治療方針を確立しなければならない. 急性硬膜下血腫や遅発性の症状増悪が高齢者頭部外傷には多くみられるが, 近年注目されているのは抗血栓薬内服患者の増加である. 日本頭部外傷データバンク/プロジェクト2015によると, 高齢者の31%が抗血栓薬を内服していた. さらにこれらの患者の特徴として, 低エネルギー外傷 (転倒・転落) による受傷機転が多く, 病態として出血性病変が多く, 経過としてはtalk & deteriorateの頻度が多いことがわかった. この状況への適切な対応は, 軽症であっても早期に頭部CTを撮影し, 出血性病変を認めた際は抗血栓薬の中和を考慮することである.

著者

藤山 淳史 谷尾 澄葉 叢 日超 松本 亨

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第33回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.91, 2022 (Released:2022-11-30)

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近年、太陽光発電設備が大量に導入されているが、近い将来、点検・保守による交換および廃棄によって使用済み太陽光パネルが大量に廃棄されることが予想されており、その回収およびリサイクルシステムを確立することは喫緊の課題となっている。そこで本研究では、福岡県内で排出される廃棄太陽光パネルの回収に対して、情報PFを活用することによって複数の拠点を一度に共同で回収するケースと、同じ拠点を個別に回収するケースを設定し、輸送費用を算出することで、その効果を算出した。なお、リサイクル業者は現在稼働している施設の情報を参考に、北九州エコタウンと大牟田エコタウンとし、そこを拠点にそれぞれ北ルートと南ルートとした。メンテナンス業者は福岡県のデータベースを参考に37社と設定した。その結果、いずれのケースにおいても個別回収ケースに比べ、共同回収ケースを行ったほうが輸送費用の削減につながることがわかった。

著者

中村 英仁 藤山 敬史

出版者

日本スポーツマネジメント学会

雑誌

スポーツマネジメント研究 (ISSN:18840094)

巻号頁・発行日

pp.2022-004, (Released:2022-11-15)

参考文献数

41

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The purpose of this study is to clarify (1) how the autonomy set by the parent company affects the strategic decision-making of J. League clubs and (2) how clubs negotiate with their parent company over autonomy, focusing on agency. Although literature in management studies has discussed the relationship between subsidiary autonomy and strategic behavior, there is no empirical research on J. League clubs. Therefore, this study analyzes a fourteenyear case of Yokohama F. Marinos to examine the above two research questions. First, this paper describes how the parent company of Yokohama F. Marinos had an impact on the club from 2009, reducing the club's autonomy and constraining its ability to be strategic. Next, we describe how Yokohama F. Marinos responded to the change by extending its autonomy through negotiation and improving its productivity. Finally, we discuss the contributions of this study.

著者

武藤山治 訳述

出版者

実業同志会

巻号頁・発行日

1924

著者

武藤山治 [著]

出版者

武藤金太

巻号頁・発行日

1934

著者

高橋 弥生 筒井 健太 藤山 由紀子 清水 公也

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF CERTIFIED ORTHOPTISTS

雑誌

日本視能訓練士協会誌 (ISSN:03875172)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.159-163, 2006-08-31 (Released:2009-10-29)

参考文献数

8

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非屈折性調節性内斜視の二重焦点眼鏡による治療はエグゼクティブ型眼鏡が一般的と言われる。我々は、二重焦点眼鏡のアイデアル型レンズを処方し、経過良好な1例を経験したので報告する。症例は現在6歳女児。初診時年齢3歳10か月。高AC/A比を認めたため、4歳8か月時に二重焦点眼鏡のエグゼクティブ型レンズを処方した。処方後、眼位の安定は得られたが、レンズが重いこともあり、下方にずれやすく眼鏡近用部を使いこなせなかった。そこで近用部をより使い易くする目的で、小玉径35mmのアイデアル型レンズを用い眼鏡を処方した。その後の眼鏡の装用状態は良好で視機能の改善がみられた。二重焦点眼鏡のアイデアル型レンズの使用は、非屈折性調節性内斜視の治療の1つになり得ると考えられた。

著者

武藤山治 著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1926

著者

村田 貴俊 藤山 友紀 ラハルジョー アントン 尾花 典隆 宮崎 秀夫

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.190-195, 2002-07-30 (Released:2017-12-15)

参考文献数

16

被引用文献数

3

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近年の国民の清潔志向を反映し,各種アンケート調査でも,口臭を気にしている人が多く存在する。また,口臭の抑制,予防を目的とした洗口剤が広く市販,使用されている。しかし,本邦で市販されている洗口剤の多くは臭気物質のマスキング効果を主としており,口臭の主な原因である揮発性硫化物の検出を抑える成分は含まれていない。そのため,洗口直後でさえも,高濃度の揮発性硫化物(VSC)の検出が認められることが多い。われわれは,内外の研究報告から塩化亜鉛を取り上げ,塩化亜鉛を含む洗口剤によるVSCの検出抑制効果について検討した。口腔内気体中にVSCが検出される人のなかから,同意を得られた成人男性8人を対象とし,0.1%塩化亜鉛洗口剤および偽剤による洗口前後において,口腔内気体中のVSCを,炎光光度検出器付きガスクロマトグラフ,記録計,自動試料注入装置からなる分析システムを用いて測定し,この洗口剤の効果を二重盲検法,交差研究により検討した。その結果,この洗口剤によって,顕著なVSC濃度の減少が認められ,少なくとも90分間は口腔内からのVSCの産生を抑制した。このことは塩化亜鉛を含む洗口剤が優れた口臭抑制効果をもつことを示しており,本邦でもこのようなVSCの検出を抑制する洗口剤の流通が望まれる。

著者

佐々木 雅也 荒木 克夫 辻川 知之 安藤 朗 藤山 佳秀

出版者

公益財団法人 日本ビフィズス菌センター

雑誌

腸内細菌学雑誌 = Journal of intestinal microbiology (ISSN:13430882)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1-8, 2005-01-01

参考文献数

21

被引用文献数

1

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腸管粘膜細胞の増殖・分化は,消化管ホルモンなどの液性因子や食餌由来の腸管内増殖因子などにより巧妙に調節されている.腸管内の増殖因子として,ペクチンなどの水溶性食物繊維には顕著な腸粘膜増殖作用があり,それには発酵性と粘稠度が関与している.発酵により生じた短鎖脂肪酸,特に酪酸は大腸粘膜細胞の栄養源であり,腸管増殖因子としても作用する.一方,酪酸には抗炎症作用があり,傷害腸管の修復にも関与する.これらは,デキストラン硫酸(DSS)にて作成した潰瘍性大腸炎モデルにおいても確認されている.さらに,酪酸産生菌である <i>Clostridium butyricum</i> M588経口投与によってもDSS大腸炎の炎症修復が確認された.一方,発芽大麦から精製されたGerminated barley foodstuff (GBF)は,潰瘍性大腸炎モデルなどによる基礎研究の成績をもとに臨床応用され,優れた臨床成績から病者用食品として認可されている.また,レクチンにも食物繊維と同様の腸粘膜増殖作用があるが,これらは腸内細菌叢に影響を及ぼすことなく,おもに腸粘膜への直接的な増殖作用とされている.これらの増殖因子は傷害からの修復にも寄与するものと考えられる.<br>

著者

藤山 虎也

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.228-235, 1965 (Released:2013-02-19)

参考文献数

15

著者

武藤山治 著

出版者

実業同志会

巻号頁・発行日

1923

著者

藤山 一樹

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.180, pp.180_30-180_42, 2015-03-30 (Released:2016-05-12)

参考文献数

70

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This article explores how the British government agreed in the summer of 1922 to fund their debts owed to the American government during the First World War. Since the U.S. entered the war on the Allied side in April 1917 until June 1919, British debts to the U.S. subsequently swelled to approximately $4.3 billion. After the war, the American government firmly insisted on swift repayment by the Allies of their war debts; and they suggested that U.S. economic assistance for European reconstruction was not to come until the debtor countries settled their debt questions with the U.S. Nevertheless, the British government continued to avoid funding their debts since 1920. Claiming on a general cancellation of all the inter-Allied debts, the Lloyd George government declined even to acknowledge their financial obligations. Chief Cabinet members such as the Prime Minister David Lloyd George and the War Secretary Winston Churchill were concerned with the impact on the domestic economy (and public opinion) of expending a vast sum of money; they also wished the Americans to take a more lenient position over the war debts. A sea change in the British policy of the war debt question came in 1922, when European relations reached its nadir in regard to German reparations. The French sought to enforce on Germany the strict execution of the reparations obligations of the Treaty of Versailles; meanwhile, the Germans, undergoing hyperinflation, persistently demanded a moratorium due to its chaotic economic condition at home. Then, from May to June 1922, the Chancellor of the Exchequer Sir Robert Horne and the British Ambassador at Washington Sir Auckland Geddes convinced the Cabinet that such deadlock in the Continent did require some external assistance from the U.S., the largest creditor nation, and they pressed for an early Anglo-American war debt settlement in anticipation of some U.S. commitment to the European problem. Around the same time, the U.S. Ambassador at London George Harvey assured Lloyd George and Churchill that a debt settlement would lead to Anglo-American cooperation to tackle problems in Europe. In July 1922, the Lloyd George government finally consented to dispatch a British delegation to Washington for starting negotiations on conditions of repaying their debt to the U.S. After the British determined to fund their debts to the Americans, Anglo-American relations again stood on a sound footing, which could be a stimulus to their joint effort over German reparations toward the subsequent Dawes Plan of 1924.

著者

藤山 英樹 鈴木 努

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.45-48, 2018

著者

山中 幹夫 藤山 静雄

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.39, 1995-08-25