著者

林 織部 西村 邦裕 阿部 浩二 谷川 智洋 廣瀬 通孝

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.33, no.21, pp.85-90, 2009-06-08

被引用文献数

2

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現在,インターネット上の動画共有サイトなどに大量の動画情報が存在する.この中から興味のある動画や面白い動画を効率的に見ることができることが望ましい.現在の視聴スタイルは一度に一つの動画を見るというもので,大量の情報を短時間で見ることには適していない.そこで本研究では,大量の動画を見るためには大画面ディスプレイを用い,複数の動画を同時視聴することが良いのでは,と考え実装し検証を行った.この際,ただ同時視聴するのみでなく,どの部分に注目するべきかといったガイドが必要である.このため大画面における視覚刺激を用いた対象への注意喚起の検証を合わせて行った.また,注目すべき部分の抽出のために実際の動画共有サイトの視聴ログを解析し,注目すべき部分の抽出を行った.

著者

阿部 浩己

出版者

世界法学会

雑誌

世界法年報 (ISSN:09170421)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.38-62, 2018-03-28 (Released:2021-04-16)

著者

三浦 有紀子 阿部 浩一 今井 寛 第1調査研究グループ

出版者

科学技術政策研究所

雑誌

調査資料 (Research Material)

巻号頁・発行日

vol.116,

著者

門脇 敬 阿部 浩明 辻本 直秀

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.183-189, 2018 (Released:2018-06-20)

参考文献数

23

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【目的】発症後6 ヵ月経過した時点で歩行が全介助であった重度片麻痺者に対し,長下肢装具を用いて積極的な歩行練習を実施したところ,屋内監視歩行を獲得したため報告する。【対象】脳出血発症から6 ヵ月が経過したものの歩行に全介助を要する重度左片麻痺と高次脳機能障害および視野障害を呈した50 歳代の女性である。【方法】当院転院後,足部に可動性を有す長下肢装具(以下,KAFO)を用いて行う前型歩行練習を中心とした理学療法を実施した。【結果】麻痺側下肢筋力の一部は改善し,380 病日に四脚杖と短下肢装具を使用して屋内監視歩行が可能となった。【結論】重度片麻痺例に対してKAFO を用いた前型歩行練習は,下肢の支持性を向上させ,より高い歩行能力を獲得することに貢献できる可能性がある。発症から長期間経過した症例に対しても,必要に応じて下肢装具を積極的に使用し,機能の改善を図る視点をもつことが重要であると思われた。

著者

門脇 敬 阿部 浩明 辻本 直秀

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.38-46, 2019 (Released:2019-02-20)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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【目的】片麻痺を呈した2 症例に対し,下肢装具を用いて倒立振子モデルの形成をめざした歩行練習を施行し,歩行能力と歩容の改善を認めたため報告する。【対象と方法】麻痺側下肢の支持性が低下し歩行が全介助であった重度片麻痺例に対し,足部に可動性を有す長下肢装具(以下,KAFO)を用いて前型歩行練習を施行した。また,無装具で独歩可能だが歩容異常を呈した生活期片麻痺例に対し,あえて下肢装具を用いて歩行練習を実施した。【結果】重度片麻痺例は下肢の支持性が向上し,倒立振子を形成した歩容での歩行を獲得した。生活期片麻痺例においても歩行能力と歩容が改善した。【結論】重度片麻痺例に対するKAFO を用いた前型歩行練習は,下肢の支持性を向上させ,より高い歩行能力を獲得することに貢献できる可能性がある。また,無装具でも歩行可能な片麻痺例の歩行能力や歩容の改善においても下肢装具を用いて倒立振子を再現する歩行練習を応用できる可能性があると思われた。

著者

門脇 敬 阿部 浩明

出版者

一般社団法人 日本神経理学療法学会

雑誌

神経理学療法学 (ISSN:27580458)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.12-19, 2022-06-29 (Released:2022-06-29)

参考文献数

27

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脳卒中後にはPusher現象やlateropulsionなどの姿勢定位障害が出現することが知られている。姿勢定位障害の一つであるPusher現象は病巣と対側への姿勢傾斜を特徴とし、片麻痺と触圧覚および固有感覚などの障害を伴うことが多い。一方、lateropulsionは、片麻痺や触圧覚および固有感覚障害を呈さず、四肢失調、痛覚および温度覚障害などを伴い、病巣と同側へ著しい姿勢傾斜を呈する。延髄梗塞後に病巣と同惻へのlateropulsionを示す症例の報告が多いが、橋病変例の一部で病巣と対側へ傾斜する症例も報告されている。今回、我々は橋出血後に片麻痺および触圧覚と固有感覚障害を呈し病巣と対側への著しい姿勢傾斜を呈した60歳台の症例を経験した。脳画像所見および文献的知識から病巣と対側への姿勢傾斜をlateropulsionであると評価し、その評価に基づき残存する感覚機能の活用に視点をおいた理学療法を実施したところ姿勢傾斜の改善がみられた。本症例が呈した姿勢定位障害に対する理学療法の過程について報告する。

著者

門脇 敬 阿部 浩明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会 東北ブロック協議会

雑誌

東北理学療法学 (ISSN:09152180)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.74-82, 2019 (Released:2019-10-07)

参考文献数

24

被引用文献数

3

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【目的】 発症後 2 ヶ 月経過した時点で歩行が全介助であった両片麻痺を呈したSusac症候群の一例に対して足部可動性を持つ長下肢装具(Knee-Ankle-Foot-Orthosis:KAFO)を用いて積極的な歩行練習を実施したところ,屋内監視歩行を獲得したため報告する。【対象】 両片麻痺を呈し,急性期病院にて合併症により離床が進まず発症から 2 ヶ 月が経過したものの歩行に全介助を要する50歳代の女性である。【方法】 当院転院後,備品の KAFO を用いて歩行練習を中心とした理学療法を実施した。【結果】 両下肢の筋力が改善し,173病日に四脚杖と短下肢装具を使用して屋内監視歩行が可能となり,自宅復帰を果たした。【結語】 機能障害の重複によって下肢支持性が低下し,歩行に全介助が必用な症例の歩行再建を目指した場合,症例の能力に合わせて課題難易度を調節できる KAFO の使用は有益であると思われ,それを用いて反復的な歩行練習を実施することを一考すべきである。

著者

辻本 直秀 阿部 浩明 大鹿糠 徹 神 将文

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11443, (Released:2018-10-04)

参考文献数

14

被引用文献数

3

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【目的】拡散テンソル画像所見で皮質脊髄路(以下,CST)が描出されず,一方で皮質網様体路(以下,CRT)の残存が確認された脳卒中重度片麻痺者の歩行再建に向けた理学療法経過について報告する。【対象】動静脈奇形破裂による脳出血発症から約1 ヵ月後に当院へ入院された10 歳代後半の男性であった。麻痺側立脚相における下肢支持性はきわめて乏しく歩行に全介助を要した。【方法】CST の損傷程度から運動機能の予後は不良であると予測されたが,CRT が残存しており,麻痺側下肢近位筋の回復を予測し,歩行再建できる可能性が高いと判断し,長下肢装具を使用した2 動作前型歩行練習を積極的に試みた。【結果】発症から約4 ヵ月後,遠位筋の回復は不良であったが近位筋優位の運動機能の回復が得られ歩行能力が改善した。【結論】重度片麻痺者の歩行練習に際し,CST の損傷の評価のみならずCRT の損傷も評価することでより効果的な治療が提供できる可能性がある。

著者

大鹿糠 徹 阿部 浩明 関 崇志 大橋 信義 辻本 直秀 神 将文

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会 東北ブロック協議会

雑誌

東北理学療法学 (ISSN:09152180)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.20-27, 2017-08-31 (Released:2017-09-15)

参考文献数

12

被引用文献数

13

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【目的】脳卒中重度片麻痺者に対し,背屈遊動とした長下肢装具(KAFO)を用いた無杖での二動作前型歩行(以下,背屈遊動前型無杖歩行)を実施した際と,杖と背屈制限を設けたKAFOを用いた三動作揃え 型歩行(以下,背屈制限揃え型杖歩行)を実施した際の歩行中の麻痺側下肢筋活動の差異を明らかにする事を目的とした。 【対象および方法】対象は当院へ入院した脳卒中重度片麻痺者のうち,歩行練習実施に際してKAFOを必要とした患者15名である。測定条件は背屈遊動前型無杖歩行と背屈制限揃え型杖歩行の2条件とし,麻痺側 下肢筋活動の評価には表面筋電図を用いた。測定筋は麻痺側の大殿筋,大腿筋膜張筋,大腿直筋,半腱様筋,前脛骨筋,腓腹筋内側頭とし,麻痺側立脚期中の筋電図積分値を算出し,2条件で比較した。 【結果】背屈遊動前型無杖歩行時には背屈制限揃え型杖歩行時よりも麻痺側下肢筋活動が有意に増加した。 【考察】脳卒中重度片麻痺者の歩行練習において,背屈遊動前型無杖歩行は背屈制限揃え型杖歩行よりも麻痺側下肢筋活動を増加させることが期待できるものと思われる。

著者

阿部 浩明

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.280-288, 2020 (Released:2020-06-19)

参考文献数

26

著者

福井 美弥 阿部 浩和

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.3-9, 2013 (Released:2014-12-01)

参考文献数

8

被引用文献数

9

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本稿では,近年,自由記述分析において用いられるようになったテキストマイニングにおいて,語と語のつながり関係や出現パターンの類似度に着目し描画された共起ネットワーク図の図的特徴を把握し,様々な文体の傾向を分析した.その結果,論文(建築計画),説明書は他の文体に比べ,リンク数,コミュニティ数,固定図形数などの評価項目の平均値において高い値をとっており,共起する語句が多く,それらが複雑に絡み合った文章であること,小説やエッセイは2回以上出現している語句が少なく,共起語句も少ないことから場面展開の多い文体であること,ブログ記事も多くの項目でこれらと類似しているものの,コミュニティ数ではニュース欄と類似しており,固定図形数の割合は説明書や社説欄よりも高いことから,文章中の話題(論点)の纏まりは少ないが3語以上の繋がりが多い文章であること,社説欄とニュース欄は,多くの項目において類似の傾向を示していることなどを示した.

著者

阿部 浩明 辻本 直秀 大鹿 糠徹 関 崇志 駒木 絢可 大橋 信義 神 将文 高島 悠次 門脇 敬 大崎 恵美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.11-20, 2017 (Released:2017-04-11)

参考文献数

16

被引用文献数

9

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これまでの脳卒中例に対する理学療法技術は十分な科学的効果検証を行われずに継承されてきたものが少なくなかったかもしれない。脳卒中例に対する理学療法は主観的な評価が中心であったり,経験のみに基づいて構築されたりしていくべきものではなく,有効と思われる治療は検証を経た上でその有効性を示していくべきであろう。 前号に引き続き,我々がこれまで取り組んできた急性期の脳卒中重度片麻痺例に対する歩行トレーニングの実際と装具に関わる臨床および学術活動について紹介する。

著者

阿部 浩明 大鹿 糠徹 辻本 直秀 関 崇志 駒木 絢可 大橋 信義 神 将文 高島 悠次 門脇 敬 大崎 恵美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.17-27, 2016 (Released:2016-04-21)

参考文献数

42

被引用文献数

11

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これまでの脳卒中者に対する理学療法技術は十分な科学的効果検証を行われずに継承されてきたものが少なくなかったかもしれない。脳卒中者に対する理学療法の治療指針を示す脳卒中理学療法診療ガイドラインにはエビデンスに基づき推奨される治療が記載されている。しかし、実際の理学療法の臨床では多様な意見があり、必ずしもガイドラインが有効に用いられてはいない感がある。脳卒中の理学療法は主観的な評価が中心であったり、経験のみに基づいて構築されたりしていくべきものではなく、有効と思われる治療は検証を経た上でその有効性を示していくべきであろう。 ここでは我々がこれまで取り組んできた急性期の脳卒中重度片麻痺例に対する歩行トレーニングの実際について概説し、装具に関わる臨床および学術活動について次号に渡って紹介したい。

著者

高島 悠次 阿部 浩明

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.52-59, 2018-01-01 (Released:2019-01-15)

参考文献数

30

被引用文献数

7

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急性期に長下肢装具(以下,KAFO)を作製した脳損傷(脳卒中および頭部外傷)後片麻痺例と作製しなかった片麻痺例の回復期リハビリテーション病棟(以下,回復期リハ病棟)転院後の歩行および階段の機能的自立度(以下,FIM)のFIM得点の推移を後方視的に調査した.2010年より2年間に回復期リハ病棟に入院した重度片麻痺例のうち,急性期病院にてKAFOを作製した8例をKAFO群とし,同等の条件(年齢,発症からの日数,回復期リハ病院入院日数,麻痺の重症度,歩行機能,階段昇降機能)で作製せずに回復期リハ病棟に入院した20例を非作製群として抽出し,2群のFIM歩行とFIM階段の経時的変化を調査した.FIM歩行とFIM階段は経過に伴い,両群とも自立度が向上した.KAFO群は非作製群よりFIM歩行が早期に向上し,退院時のFIM階段が有意に高かった.重度片麻痺例において早期にKAFOを作製し,理学療法を実施することは,歩行自立度を早期に向上させ,階段昇降の自立度を向上させると思われた.

著者

高村 優作 大松 聡子 今西 麻帆 田中 幸平 万治 淳史 生野 公貴 加辺 憲人 富永 孝紀 阿部 浩明 森岡 周 河島 則天

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0985, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】近年の研究成果の蓄積により,脳卒中後に生じる半側空間無視(Unilateral spatial neglect,以下,USN)の病態が,視覚情報処理プロセスにおける受動的注意の停滞を基盤として生じていることが明らかにされてきた。BIT行動性無視検査(Behavioral inattention test,以下,BIT)は,包括的かつ詳細な無視症状の把握が可能である一方で,能動的注意による課題実施の配分が多く,上記の受動的注意の要素を把握・評価することに困難がある。本研究では,PCディスプレイ上に配置されたオブジェクトを,①能動的(任意順序の選択),②受動的(点滅による反応選択)に選択する課題を作成し,双方の成績の対比的評価から無視症状の特徴を捉えるとともに,受動課題における選択反応時間の空間分布特性から無視症状と注意障害の関連性を捉える新たな評価方法の考案を試みた。【方法】発症後180日以内の右半球損傷患者66名を対象とし,BIT通常検査のカットオフ値(131点)を基準にUSN群(n=32),USNのない右半球損傷RHD群(n=34)の2群に分類した。対象者はPCディスプレイ上に配置した縦7×横5行,計35個のオブジェクトに右示指にてタッチし選択する課題を実施した。能動的選択課題として,任意順序によるオブジェクト選択を実施し,非選択数(count of miss-selection:cMS)を能動的注意機能の評価変数として用いた。受動的選択課題として,ランダムな順序で点滅するオブジェクトに対する選択反応時間(RT)を計測し,平均反応時間(RTmean)と左右比(L/Rratio)を,それぞれ全般的注意機能および受動的注意機能の評価変数として用いた。【結果】cMSおよびL/RratioはRHD群と比較してUSN群で有意に高値を示した。一方で,両変数間には相関関係は認められず,USN群における両変数の分布特性をみると,①cMSが少ないにも関わらずL/Rratioが大きい症例,②cMSが多いにも関わらずL/Rratioが小さい症例などが特徴的に分布していることが明らかとなった。①に該当する症例は,代償戦略により能動探索が可能であるが,受動課題では無視の残存が明確となるケースと考えられる。また,RHD群にはBIT通常検査のカットオフ値を上回るものの,無視症状が残存している症例が複数含まれているが,これら症例群は,上記①と同様にcMSは他のRHD群と同様に少ない一方で,L/Rratioが大きい傾向を認めた。②に該当する症例ではcMSの増加に加えてRTmeanの遅延を認め,無視症状に加えて全般性注意障害の影響が随伴しているものと考えられた。【結論】今回考案した評価方法では,能動的/受動的選択課題の対比的評価から,無視症状の特性把握が可能であり,加えて受動課題で得られる反応時間の空間分布の結果から,全般性注意機能と無視症状の関係性を捉えることが可能性であった。

著者

田中 幸平 高村 優作 大松 聡子 藤井 慎太郎 生野 公貴 万治 淳史 阿部 浩明 森岡 周 河島 則天

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1130, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】半側空間無視(USN:Unilateral Spacing Neglect)は,右半球損傷後に後発する高次脳機能障害の一つであり,病巣半球と反対側の刺激に対して,反応/回答したり,その方向に注意を向けることに停滞が生じる病態である。高村らは最近,半側空間無視症状の回復過程において,病識の向上に伴う左空間への意図的な視線偏向が生じること,その行動的特徴は前頭機能の過剰動員によって裏付けられることを明らかにしている。本研究では,こうした半側空間無視症例の選択注視特性について,無視症状のない右半球損傷群,さらに脳損傷のない健常群との比較を行い,高次脳機能障害の評価を行う際の参照値を得ることを目的とした。【方法】脳損傷のない健常群(53名,55.5±19.3歳)と右半球損傷患者(40名,発症後69.0±133.4日)を対象とした。右半球損傷患者は,BIT行動性無視検査の得点とCatharine bergego scaleの客観得点と主観得点の差を基に,BITがカットオフ値以下をUSN++群(n=16,70.4±19.0歳),BITが131点以上だが日常生活上で無視症状を認めるもしくはCBSの差が1点以上であるUSN+群(n=12,62.7±11.2歳)と無視症状を認めないRight Hemisphere Disease:RHD群(n=12,64.9±6.7歳)に分類した。対象者は視線計測装置内蔵のPCモニタ(Tobii TX60)の前に座位姿勢を取り,モニター上に水平方向に配置された5つの正円オブジェクトを視線(眼球運動)で追跡・注視する選択反応課題を実施した。注視対象はオブジェクトの色彩変化(黒から赤)を点滅で呈示し,呈示前500ms前にビープ音を鳴らすことで注意レベルの安定化を図った。注視対象の呈示時間は2000msとし,呈示後1500msの安静状態とビープ音後500msを設けた。左右方向への視線推移データから各群におけるビープ音~注視対象呈示前500ms間の視線配分(視線偏向)を算出した。視線配分の算出値は水平面上0~1で表し,PCディスプレイ上の最も左を0とした。【結果】健常群の視線配分はほぼ中心にあり,加齢的影響はみられなかった(r=-0.191)。USN++群では全体的に視線が右偏向を呈していたが,中には左偏向を示す症例が散見された。USN+群ではUSN++群よりも右偏向の程度が減少し,高村の報告と同様に,左偏向を示すものが散見された。RHD群は明らかな左右の視線偏向を認めず,健常群と同様の視線配分になっていた。【結論】半側空間無視症例の中には,課題実施時に明らかな右視線偏向を示す症例と,反対に左視線偏向を示す症例が存在した。無視空間である左空間に視線偏向を示す症例は,高村らの先行研究と同様に空間無視に対する選択的注意(代償)を向けていることを示していると考えられる。また,健常群の結果から視線配分には加齢的影響はなく,RHD群も同様の傾向を示していることから,健常群の結果を参考値とし右半球損傷患者の空間無視に対する介入を進めていくことが可能と考えられる。

著者

阿部浩明

出版者

脳機能とリハビリテーション研究会

雑誌

脳科学とリハビリテーション (ISSN:13490044)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.11-22, 2011 (Released:2018-10-30)

著者

大橋 信義 阿部 浩明 関 崇志 大鹿糠 徹 辻本 直秀 神 将文

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.27-34, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

16

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本研究の目的は,脳卒中片麻痺者の麻痺側肩関節の亜脱臼を防止する上肢懸垂用肩関節装具の装着が,脳卒中片麻痺者の麻痺側遊脚期の歩容にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることである。対象は,上肢のBrunnstrom Recovery StageがⅢ以下の脳卒中片麻痺者で遠位見守りにて歩行可能な7例を対象とした。方法は,快適歩行速度にて約9 mの直線歩行路を,上肢懸垂用肩関節装具非装着,装着時の順にそれぞれ4回歩行した。両側の肩峰,上前腸骨棘より3横指内側部,外果に付着させた反射マーカーの位置変化を三次元動作解析装置にて記録し,比較した。結果,上肢懸垂用肩関節装具装着時は,非装着時と比較して麻痺側下肢遊脚期中の麻痺側上前腸骨棘高の最大値が増大した。上肢懸垂用肩関節装具の装着は,重度片麻痺者の肩関節の二次的損傷の予防のみならず,麻痺側遊脚期に麻痺側骨盤を挙上させる効果が期待できる。

著者

阿部 浩己 阿部 浩己

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館調査報告 (ISSN:13406787)

巻号頁・発行日

vol.118, pp.79-85, 2014-03-31

著者

阿部 浩己

出版者

The Japanese Association of Sociology of Law

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.56, pp.66-83,275, 2002-03-30 (Released:2009-01-15)

参考文献数

51

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Breaking five decades of silence, Asian women courageously emerged in the public arena as survivors of Japanese military sexual slavery. The immediate response of the Japanese ruling elite was a blatant disregard of their voices and yet another imposition of silence. Under the circumstances, one fundamental challenge facing international legal scholarship is to make an inquiry into the legal implication of silence consistently forced on victimized survivors. It necessarily ignites a process of re-examining the value premises which dictate the purposes and beneficiaries of the international law.Behind the forced silence is classical liberalism, the dominant theory of international legal studies. Justifying legal regulation based on the ideas of consent, liberty and equality of states, classical liberalism continuously reproduces the preeminent concept of elitism in international society. The fulcrum of this theory may be broken down into four "isms": euro-centrism, andro-centrism, statism and presentism. Under the pretense of objectivism and stability of legal order, classical liberalism strenuously backs up the ruling elites' inhumane response of suppressing survivors' desperate calls.Vibrant streams increasingly visible in international legal scene in the 1990', represented inter alia by the Australian-led feminist school, effectively debunks the value premises of mainstream international legal studies, thus leading a world-wide movement to "open up" otherwise closed international law. Deliberately un-silencing voices of the "Others", i.e. non-Europeans, women, citizens and the past (and the future) generations, the new movement has brought forth a welcoming progress in international law in such areas as human rights and humanitarian law. Commonly observed in a number of litigations filed by survivors of Japanese military sexual slavery against the culpable government is a call for the deconstruction of international law so that the voices of the Others are secured therein. Clearly, their call synchronizes the world-wide legal movement to reshape international law.This essay is intended to portray the value premises and legal implications behind international law arguments presented in connection with the issue of Japanese military sexual slavery. Reference is made as well to a Peoples' Tribunal, the Women's International War Crimes Tribunal 2000 in Tokyo, which in the view of the author, is a manifestation of the dynamic process to open up international law to citizens and women, whose agonies have been unheeded in the state-centered, patriarchal international legal scene.