著者

松永 千晶 馬奈木 俊介

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.6_60-6_63, 2018-06-01 (Released:2018-10-12)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

武田 秀太郎 キーリー 竜太 アレックス 馬奈木 俊介

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.553-556, 2022 (Released:2022-10-10)

参考文献数

8

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近年注目される民間核融合業界であるが,一体誰が核融合実現を目指しているのだろうか?ベールに包まれる民間核融合業界を最新の統計データを用いて紹介する。世界には自社で核融合炉実現を目指す企業が25社存在し,資金調達額は5,000億円を超える。そのうち17社(68%)が過去10年間に設立され,また約3,000億円が2021年単年で投資されている事実は,核融合におけるスタートアップの勢いが増していることを指し示している。また核融合企業は発電(24社)から宇宙推進(11社),水素製造(7社)まで多様な市場をターゲットとし,その半数以上(17社)が核融合発電は2030年代に実用化されると考えている。これらの統計は,民間核融合企業が短期的かつ意欲的なマイルストーンを設定して技術開発と実証を繰り返すことで,環境意識の高い投資家への訴求に成功していることを示唆する。

著者

高橋 慶 池田 真也 馬奈木 俊介

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

pp.2017.005, (Released:2017-11-20)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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地域経済の持続可能性の確保は重要な課題である。持続可能性の定量的な評価方法として有効なものに,将来世代の福祉を現在の資本ストックの価値に換算するキャピタル・アプローチがある。それに基づいた経済指標である,新国富指標(Inclusive Wealth Index,IWI)を用いれば,その増加から持続可能性を判別できる。日本において,IWIの成長を妨げる一つの要因が健康資本の減少である。ところが,健康資本には長命の価値のみが考慮されており,影響が大きいはずの疾病による損失が考慮されていない現状にあった。そこで本研究は,健康資本を個人の平均寿命までの余命年数(以下長命資本)及び疾病の割引障害調整年数(以下疾病損失)の二つの側面の割引現在価値として捉えた。そして三大疾病を対象に,1999・2002・2005・2008・2011・2014年の6時点,都道府県別に健康資本を推計した。得られた主要な結果は以下の2点である。1)年間で1人当たりの損失額が一番大きい疾病はがんであり(33,055円),次いで脳卒中(15,687円),虚血性心疾患(7,041円)の順であった。空間的分布に着目すると,三大都市圏に比べ地方が相対的に17%ほど疾病損失の影響が大きいことが分かった。2)1人当たりのIWIの変動に対する疾病損失の寄与について,がんによるIWIの損失は増加傾向にあるが,脳卒中と虚血性心疾患の損失は改善される傾向にあった。そして,三大都市圏ではがんのIWIを損なう影響が大きく,逆に地方では脳卒中のIWIを改善する影響が大きかった。

著者

報告者:栗田 健一 (J) 野澤 亘 玉置 哲也 馬奈木 俊介 (1. 九州大学 2. 福岡大学 3. 香川大学 4. 九州大学)討論者:山口 臨太郎 (国立環境研究所)

雑誌

日本経済学会2022年度春季大会

巻号頁・発行日

2022-03-22

著者

馬奈木 俊介 八木 迪幸

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.75, no.6, pp.1079-1080, 2009 (Released:2010-02-19)

参考文献数

4

著者

森 晶寿 藤川 清史 伴 ひかり 堀井 伸浩 TRENCHER GREGORY 馬奈木 俊介 渡邉 隆俊 王 嘉陽 居 乂義 稲澤 泉

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2021-04-05

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石炭投融資撤退は,気候変動対策を金融面から推進する手段として世界的に推進されている.従来の研究では,その投資行動変容やCO2排出削減への効果は限定的と評価してきた.ところが石炭火力発電を志向するアジアでは,中国の石炭火力発電投融資を増やし,温室効果ガス排出と中国への経済的従属を増やすことが想定される.同時に,ホスト国が適切な政策対応を取れば,こうした悪影響を抑制しつつ持続可能なエネルギーシステムへの転換を図る機会とできる.この中で本研究は,投資国・ホスト国の金融機関・電力関連産業の行動変容,及び付加価値分配の変化を分析し,石炭投融資撤退のアジアの持続可能性への移行への効果を検証する.

著者

小野 悠 岸村 顕広 新福 洋子 田中 和哉 中澤 高志 埴淵 知哉 馬奈木 俊介

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.25, no.8, pp.8_52-8_62, 2020-08-01 (Released:2020-12-18)

著者

堀江 進也 馬奈木 俊介

出版者

環境経済・政策学会

雑誌

環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.81-84, 2015-09-28 (Released:2015-11-26)

参考文献数

9

著者

松下 岳史 木附 晃実 馬奈木 俊介

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.I_347-I_352, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

27

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近年日本では,地方からの人口流出・東京一極集中が著しく,地方では生活利便性や経済面において様々な負の影響が生じている.政府は「まち・ひと・しごと創生基本方針2015」の中で,高齢者の地方移住を支援するとし,高齢者が健康な生活を送れるまちづくりを目指す「日本版CCRC」に取り組む自治体がある.そこで本研究では,過去10年間に引越経験を有する回答者のアンケートデータの結果を用いて,65歳以上と他の年代で居住地選択の理由に違いがあるかを分析した.その結果,65歳以上では他の年代と比較して,自然環境を重視していることを明らかにした.また年代に関わらず,利便性や住宅事情に関する項目が重視されていることも明らかにした.地方自治体は豊かな自然環境の整備とアピールによって,高齢者の移住を促すことができると考えられる.

著者

山本 康貴 馬奈木 俊介 増田 清敬 近藤 功庸 笹木 潤 宋 柱昌 吉田 祐介 赤堀 弘和

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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EUでは、環境に配慮した農業生産を行うなどの一定要件を満たした農業生産者に補助金等を支払うというクロス・コンプライアンス(CC)を適用した農業政策が実施されている。本研究では、CC受給要件を、農業由来の環境負荷などの外部性効果とみなして評価し、CC受給要件の内容設計に資する手法の開発や適用を試みた。農業生産活動由来の環境負荷に及ぼす環境影響を経営段階のミクロレベルや国全体のマクロレベルで定量評価できる手法の開発と適用を行い、CCを適用した新たな農業政策の設計に資する基礎知見を得ることができた。

著者

中野 牧子 馬奈木 俊介

出版者

横浜国立大学経営学会

雑誌

横浜経営研究 (ISSN:03891712)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3・4, pp.1(101)-13(113), 2007-03-15

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日本の電力産業は,1995年の電気事業法の改正以来大きな転換期を迎えている.段階的に規制緩和が実施され,競争原理の導入が進んできたが効果があったのだろうか.本研究では,電力産業の規制緩和に関する先行研究を概観した後,規制緩和が生産性に与える影響について実証分析を行った.検証にあたってはダイナミックパネルモデルをGMMで推定することで信頼性の高い結果を得た.推定結果より,1995年以降実施されてきた制度改革は,9電力会社の汽力発電部門の生産性成長率にプラスの貢献をしていることが明らかとなった.

著者

倉増 啓 鶴見 哲也 馬奈木 俊介 林 希一郎

出版者

環境科学会

雑誌

環境科学会誌 = Environmental science (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.401-409, 2010-09-30

参考文献数

10

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本研究では,経済指標,社会・人口統計上の指標および性格指標が幸福に与える影響をコントロールした上で,主観的幸福度指標が環境指標とどのような関係性にあるのかについて検証を行う。分析には,東京都および神奈川県で行ったサーベイデータ及び各サンプルの居住地における局所的な環境汚染のモニタリングデータを用いた。本研究で得た推計結果から,光化学オキシダント排出量の低減が主観的幸福度向上の可能性を有していることが示唆された。

著者

小倉 博行 馬奈木 俊介 千村 保文 石野 正彦

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.116, no.200, pp.3-8, 2016-08-26

著者

田中 健太 馬奈木 俊介

出版者

日本住宅総合センター

雑誌

住宅土地経済 (ISSN:09173498)

巻号頁・発行日

no.103, pp.16-25, 2017

著者

倉増 啓 鶴見 哲也 馬奈木 俊介

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.362-369, 2009 (Released:2010-09-25)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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経済学の世界において,これまでは幸福を表す指標として効用が用いられてきたが,近年では包括的自己評価点として基数的計測が可能である主観的幸福度指標に利点を見出す研究が増えてきている。本研究では主観的幸福度指標を軸として,GDP,失業など経済の条件が幸福に与える影響を取り除いた上で,環境の条件が幸福とどのような関係性にあるのかについて検証を行う。先行研究でも扱われている環境汚染指標の浮遊粒子状物質(PM10)濃度と二酸化硫黄(SO2)排出量を分析の対象とし,さらに,先行研究では扱われていないエネルギー消費量,二酸化炭素(CO2)排出量といった地球全体に関わる指標についても検証を行った結果,PM10濃度および一人当たりSO2排出量の低減が主観的幸福度向上の可能性を有していることが示唆された。

著者

土門 晃二 河島 伸子 馬奈木 俊介 堀江 進也

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究では、アジア諸国(主に中国、韓国、ベトナム、タイ、インドネシア)の知的財産権侵害の実態を現地調査で明らかにし、その経済学的な特性を捉えて、先進国と途上国・新興国間での取締りの協調関係構築の可能性について考察した。それらの考察は、利害関係者への詳細なインタビュー、アンケート調査、公表データに基づいており、工業製品(模倣部品)、食品(日本食材)、コンテンツ(音楽CD・ファイル)、技術特許における知的財産権侵害が対象となった。