著者

高橋 武雄

出版者

一般社団法人 火力原子力発電技術協会

雑誌

火力原子力発電大会論文集 (ISSN:2187929X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.107-110, 2014 (Released:2015-03-20)

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東芝は革新的なCO2排出削減対策技術として超臨界CO2サイクル発電システムの開発に取り組んでいる。この新しいシステムは燃料を酸素燃焼し,高温高圧のCO2でタービン・発電機を駆動して発電すると同時に,CO2を分離・回収する設備を別に設置することなく高圧で回収することができる。

著者

中島 誠 中木原 由佳 高橋 武士 野間口 寛 寺師 守彦 林 秀樹 杉山 正

出版者

一般社団法人日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.13-21, 2016 (Released:2016-06-13)

参考文献数

19

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Objective: We have used therapeutic drug monitoring (TDM) analysis software to set the initial dose of vancomycin in our hospital.  In contrast, the TDM guideline, in which the initial dose of vancomycin per body weight was set, was published in 2012.  We looked forward with utilizing the TDM guideline in the clinical setting, after which we conducted multiple surveys to determine the important points of the TDM guideline.Methods: We surveyed patients treated with vancomycin, in whom the initial dose was set using the TDM analysis software and the concordance rate between the vancomycin dose set with the software and that set with the TDM guideline.Results: The concordance rate of vancomycin dose was 42.1%.  The mean age of the high-dose group (vancomycin dose higher than that recommended by the TDM guideline), was younger than that of the recommended-dose group.  Additionally, the mean body weight of the high-dose group was significantly lower than that of the recommended-dose group.  The corrected creatinine clearance of the low-dose group was significantly lower than that of the recommended-dose group.Conclusion: Our results suggest that when the initial dose is set after referring the TDM guideline in patients who are not very high age, and having low body weight and decreased renal function, the dose may differ from the dose set by using TDM analysis software.  In addition, since the recommended dose per body weight is a range and not a single value, setting the dose appropriate to target trough concentration is necessary.

著者

西田 孝伸 進藤 昌 増田 祥子 榊 郁子 高橋 武彦 森 英明

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.95, no.4, pp.283-288, 2016-04-20 (Released:2016-04-28)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本研究は杉微粉末からの同時糖化発酵によるバイオエタノール製造に関するものである。振動型粉砕機ダンデムリングミルにより粉砕した杉微粉末は,酵素糖化において効率的に糖に変換できる。杉微粉末と高温発酵性酵母Schizosaccharomyces japonicus SS4-5 を用いた40℃での同時糖化発酵ではエタノールの生成が阻害された。そこで,高温条件下で効率的にエタノール生成が行えるように改良するためにSS4-5株の細胞をUV処理に供与した。変異処理の結果,高温条件下で安定してエタノール生成が可能な変異株SS4-5SP株を取得した。SS4-5SP株を用いた40℃での同時糖化発酵ではエタノール生成とエタノール収率は51.11 g/Lと81.81%であった。SS4-5SP株を用いた同時糖化発酵により高効率のエタノール生成が実現できる。

著者

高橋 武秀 内田 研一 相馬 達也

出版者

早稲田大学日本自動車部品産業研究所出版・編集委員会

雑誌

早稲田大学日本自動車部品産業研究所紀要 (ISSN:18831494)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.11-36, 2008-08

著者

高橋 武士

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.283-291, 1988-12-20 (Released:2011-06-23)

参考文献数

39

被引用文献数

4

著者

松本 達郎 村本 喜久雄 高橋 武美 山下 実 川下 由太郎

出版者

日本古生物学会

雑誌

日本古生物学會報告・紀事 新編 (ISSN:00310204)

巻号頁・発行日

no.143, pp.463-"474-1", 1986-09-30

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Neocrioceras属の模式種であるN. spinigerum (JIMBO)の性状が正しく理解されていない懸念があったので, 模式標本に加え, その後諸地域から採集された標本をも検討し, 同種の特徴を明示した。海外の専門家が属の区別に使えるとしている点(外側の肩の突起が対面か交互配列か)は, 個体により, また同一個体内の生長期により変異があることを具体的に示した。また成年期の住房も未成年期の殻と同様にクリオセラス型のすきまのある平面らせん巻きを続けていることを明らかにした。信頼し得る産地記録に基づくと, 本種は浦河統上部(おもにサントニアン)に産し, Sphenoceramus naumanni (Yokoyama)やS. nagaoi (Matsumoto et Ueda)を伴うことが多い。従来Neocrioceras属に入れられていた世界各地の諸種との比較を試み, 本種とかなり異なるものは他の属に移した方がよいことを論述した。

著者

飯島 静男 大河原 恵子 大崎 小夜子 神沢 憲治 木崎 喜雄 久保 誠二 黒岩 繁 篠原 婦美江 関口 孝 高橋 武夫 田島 順子 玉田 淳子 角田 寛子 中村 庄八 服部 幸雄 武藤 斉 村山 昭夫 矢島 博 高島 和美 田中 淳子 萩原 哲 堀沢 勝

出版者

日本地質学会

雑誌

地質学論集 (ISSN:03858545)

巻号頁・発行日

no.13, pp.251-260, 1976-12-30

被引用文献数

1

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The Green tuff formations are widely distributed in the southern Joetsu district, and are divided into two groups, namely the Sarugakyo group and the Minakami group. The former overlies the latter unconformably. The area studied is surrounded by the River Akaya-gawa, the River Sukawa-gawa and the River Nishi-kawa, of which the latter two are the tributaries of the former. In this area the Sarugakyo group and the welded tuff formation with some related intrusive bodies are extensive. The Sarugakyo group is overlain unconformably by the welded tuff formation, and is divided, in descending order, into the following formations: Daido formation, Kassezawa formation, Hara formation, Akaya formation. The relation between each formation of the Sarugakyo group, generally, is conformable, but partial unconformity can be observed between the Hara formation and the Kassezawa formation. The structure of the Sarugakyo group is generally monoclinic with a NWW-SEE strike and low-angle dips toward SE. The Sarugakyo group is considered, from fossils, to belong to the middle Miocene. Some intrusive bodies, such as the Izumi-yama andesite, the Kasse andesite, the Amami-yama andesite, porphyrite and quartz diorite, are found in this area.

著者

高橋 武

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

鹿児島経済大学社会学部論集 (ISSN:09140700)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.1-26, 1988-10-15

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わが国では社会開発は,1960年代に国連が提唱したsocial developmentの訳語としてうまれた。政府は1967年の第4次経済計画にこの概念を採用して「経済社会発展計画」なる名称を使った。しかし一般の用語は,政府の担当部局「経済企画庁」の名称が示すように,今でも経済計画(economic planning)である。社会開発に関連のあるものに,国土計画がある。昨年,第4次全国総合開発計画が発表された。経済計画が5年程度の短期のタイム・スパンの展望であるのに対し,総合開発計画は10年程度の中期の展望のものである。(わが国では政府や一般の人々は5年を中期,10年を長期とみている人が多い)。この四全総に対しては,特に地方のレベルで,つまり県と市町村の当局者の間で関心が強い。ことに今次の四全総は東京への過度の集中をやめるため「多極分散型」の国土利用が提唱されていることもある。これからもわかるように,このプランニングは地域開発(regionaldevelopment)の概念に近い。今回のシンポジウムの日本語の名称「地域社会開発」という語は,この会場の外部では,「地域社会の開発」(development pf reeional society)と理解する人の方が大部分であろう。この誤解は,もしあるとすれば,1つには「社会開発」というnotionがわが国で未だ普及していないこと,いわばunderdevelopmentなどとによる。2つには,本質的に,現代の日本語の使い方,ことに文語調における用語の不明さ(ことに役所や大学で)に原因がある。私のペーパーにはsocial developmentをもって,welfareの意味を帯びた概念と考え(value-free societal developmentとは違うと考えて),国家の社会政策上のmeasures (対策)を主に採上げた。戦前の日本では,ドイツの歴史学派経済学から輸入した「社会政策」論が,労働立法や社会立法に大きく役立った。戦後は社会保障論がこの社会政策論に取って変わったとみてよい。この40年間に,医療,保健,社会福祉が,所得保障はもとよりとして,社会保障という概念の下に人権思想に支えられて発展したからである。この点では,1950年に社会保障制度審議会が首相に答申した「社会保障制度に関する勧告」が重要である。この第1次勧告と称されるものは,社会保障をもって社会保険,国家扶助(国際的には「社会扶助」と称されるもの),医療および公衆衛生(保健),社会福祉の4部門をあげたため,わが国ではこの広い社会保障概念が定着することになった。この勧告は敗戦の苦難にさいなまされていた当時の人々から深い共感をもってむかえられた。1946年の新憲法にかかげられた生存権(right to life or subsistence)は,この勧告によってその制度的な中味をあたえられたからである。戦後の40年間をぶり返ってみると,大雑把には,次のように要約できよう。第1に当初の間は社会保障とは,具体的には国家の社会扶助(生活保護法という名)を意味していた。社会保障の議論もこれに集中していた。第2に1961年に医療保険が全国民をカバーしたこと(いわゆる国民皆保険)によって,本格的な社会保障の展開が医療から始まった。この医療の先行性は,社会保障発達史の戦後パターンとして,国際的にも注目に値しよう。第3に長期給付としての年金が殆んどすべての老人生活の主たる収入源として役立つようになったのは,1973年の改正法(ことに給付額の引き上げと物価に基づく年金スライド制の導入)からである。第4に社会福祉が本格的な展開を見せ出しだのは,それよりも遅れて1980年代に入ってからとみてよい。医療と所得保障が進展したのは,何よりもその背景に経済の高度成長期(1955〜1974年)があったからである。これらの組織化の方法が社会保険というやり方であったから,その財源は拠出金(contributions)というself-financingの仕組みに相当程度まで依拠することができた。また政治的には医師会や労働組合運動が圧力集団としてそれらの改善を不断に要求したからである。毎年の政府予算の編成には,常に社会保障関係費は取引の対象になってきたし,また社会保障給付費は国民所得との対比(ratio)で常に関係者やジャーナリズムの関心の的になってきた。これらの点でぱ,社会福祉は戦略的に不利な立場に立たされるから,その発達が遅れたわけである。もっとも児童の保育については,高度成長期に婦人の労働力化が著しく進んだため,乳幼児保育のニードと必要性(necessity)のために,多くの市町村で公立または認可(authorized)保育所が生まれた。保育は有料で少額の自己負担が前提であるが,その経営には多額の公の資金,ことに国庫補助金が注入された。今日の問題は,都市近郊で無認可保育所が出現したことにある。公立または認可保育所の開館時間(保母の労働時間に左右される)と婦人労働者の通勤時間との間に調整が未だ出来上がっていないからである。また企業内の福祉施設として託児施設や保育所は,全く遅れた部門である。1980年代に入って政府の政策は,社会保障のcost cpnstraintに変わった。国家財政の赤字のため,また例えば「過剰の医療」が,もはや社会保障の「聖域化」を許さなくしたからである。ここでも財源を大きく国家資金にまつ社会福祉や,国庫補助金の多い医療保険,ことに国保がその抑制策の矢表てに立たされる。今や,政府,ことに厚生省は,老人問題を政策の頂点に押し上げている。1982年の老人保健法の制定とその後の法改正に代表されるように,医療・保健・福祉に一体的にアプローチする考え方である。このため財源の地方化と行政の地方分権化に進む方向にある。Down to Earthのためには,何よりも,3割自治(町村には1割自治さえ)という現実と,120年にわたる中央集権的な支配一従属の体制(指令の東京マチという慣行)が問題になる。そこで私のペーパーは,現地の端末の事情に少しくふれた。何よりも,わが国の人口動態は,永年の低い出産率のために,町や村では人口構成が既に逆ピラミッドの傘型の現象さえ出現した。幼児,少年,青年,壮年,老年の年齢階層間のアンバランスが問題になる。目下の関心は専ら老人問題に集中しているが,もっと広く,家族政策を考え出する必要もあろう。その点でも「ある非行少年の死」は,深い反省をわれわれに求めるものがある。"How can one individual help another to become morally virtuous?"

著者

高橋 武秀 堀 節雄

出版者

早稲田大学日本自動車部品産業研究所出版・編集委員会

雑誌

早稲田大学日本自動車部品産業研究所紀要 (ISSN:18831494)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.63-82, 2009-11

著者

沢村 一 高橋 武久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. AI, 人工知能と知識処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.548, pp.25-30, 2005-01-10

被引用文献数

1

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我々は以前の論文[15]で多値議論の論理LMAを形式化した.これは知識表現言語として、拡張注釈付き論理型言語EALPを用い、不確実情報下におけるエージェント間議論を可能にするものであった.本論文では、このLMAを東洋論理を特徴づけるテトラレンマ(四句分別)に特殊化することを考える.そしてその表現能力や応用可能性を確認する.このために、LMAを、次のような東洋的、文化的な議論に適用する : 死刑制度の是非に関する多値議論、西洋と東洋の多元的な議論.これらを通して、西洋的あるいは東洋的議論の融合、表象をもたない議論の可能性について論じる.

著者

村江 達士 露木 孝彦 西浜 忠明 増田 昭三 高橋 武美

出版者

天然有機化合物討論会実行委員会

雑誌

天然有機化合物討論会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.13, pp.219-226, 1969

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Three new bitter principles, nigakilactone A, B and C and a known bitter principle, quassin (nigakilactone D), were isolated from Picrasma ailanthoides Planchon (Japanese name: nigaki, Simaroubaceae). Nigakilactone A, B and C were shown to be closely related lactones in the following way. Methylation of nigakilactone A (I), C_<21>H_<30>O_6, m.p. 237.5-238°, with CH_3I-Ag_2O-DMF gave nigakilactone B (II), C_<22>H_<30>O_6, m.p. 278.5°, which was formed by alkaline hydrolysis of nigakilactone C (III), C_<24>H_<34>O_7, m.p. 252.5-253°. The latter compound (III) was obtained on acetylation of II with Ac_2O-pyridine. Nigakilactone A (I) afforded a monoacetate (IV) by acetylation with Ac_2O-pyridine. On oxidation with Na_2Cr_2O_7 in acetic acid, IV yielded a keto-acetate (V). Oxidation of I with CrO_3-pyridine gave an α-ketol (VI), which was oxidized with Bi_2O_3 to afford a diosphenol (VII). On methylation with dimethyl sulfate and alkali, VII gave a methylated diosphenol (VIII), which was shown to be identical with quassin (XI). From these findings, along with the PMR spectrum of I, the structure of nigakilactone A is established as I. PMDR experiment on III, afforded the evidence for the presence of a partial structure (C). These observations lead to the structure III for nigakilactone C and the structure II for nigakilactone B. Nigakilactone D was found to be identical with quassin.

著者

中島 誠 高橋 武士 中木原 由佳 林 秀樹

出版者

一般社団法人 日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.155-165, 2022-02-28 (Released:2022-05-27)

参考文献数

24

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Objective: Antibiogram preparation is important for the proper selection of antimicrobial agent in empiric therapy. It is recommended to prepare the antibiogram separately for inpatients and outpatients. However, the antimicrobial agent susceptibility of bacteria detected from an inpatient is thought to be different when detected at an early date after admission and after a certain period after admission.Methods: In this study, we defined the bacteria detected from an inpatient within 3 days after admission as “brought bacteria” and those over 3 days after admission as “bacteria detected after admission.” Antimicrobial agent susceptibilities of brought bacteria and bacteria detected after admission in our hospital between April 2018 and March 2019 were compared for Escherichia coli, Klebsiella pneumoniae, and Pseudomonas aeruginosa.Results: The occurrence rate of Escherichia coli producing an extended β-lactamase of bacteria detected after admission was found to be significantly higher compared with that of brought bacteria. The sulbactam/ampicillin susceptibility rate of bacteria detected after admission was significantly lower than that of brought bacteria. The occurrence rate of the two drug-resistant Pseudomonas aeruginosa detected after admission tends to be higher compared with that of brought bacteria.Conclusion: Our findings showed that the susceptibility rate of some drugs differed substantially between brought bacteria and bacteria detected after admission. Therefore, the inpatient’s antibiogram is thought to be prepared by separating bacteria detected at an early date after admission and after a certain period after admission, leading to the proper selection of antimicrobial agent in empiric therapy tailored to a patient’s number of days in the hospital.

著者

高橋 武重 筒井 知 中塩 文行 竹下 健次郎 坂井 渡

出版者

工業化学雑誌

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.161-165, 1970

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アルゴンプラズマジェットを用いてプロパンの熱分解反応を試みた。分解反応による主生成物はアセチレンで他に少量のエチレン, プロピレンが生成した。<BR>アセチレン収率に影響するいくつかの因子について検討した。その結果, ジェット入力 3.5kW, 全ガス流量11.Ol/min が最適な操作条件であることがわかった。プロパンを水素で希釈して水素と炭素のモル比 (H/C) を変えその影響を検討した。また同時に 2000~60000K の平衡組成の計算および C<SUB>2</SUB> スワンパンドによる温度測定を行なった。アセチレン収率は H/C の増加とともに増加し, 測定された温度は逆に低下した。この傾向は平衡計算の結果と一致している。温度測定と同時に行なったアルゴン原子線スペクトル (AI=4158. 59Å) の半径方向の大きさも H/C の増加とともに小さくなることより, 反応中に加えられた水素分子がジェット中で吸熱的に解離し, そのためジェット周辺部の温度が低下し, そこに吹き込まれたプロパンがよい収率でアセチレンに転化すると推察される。

著者

井上 竜太朗 立木 良芽 佐藤 匠 丸山 航 福田 将也 佐藤 玲唯 畠山 悠馬 高橋 武彦

出版者

秋田県立大学

雑誌

秋田県立大学学生自主研究研究成果

巻号頁・発行日

2020-06

著者

東 恒人 島田 恭宏 高橋 武志 佐々木 武

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.11-20, 2007-03-31

被引用文献数

1

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本手法で取り扱うメッシュは、2種類の曲線で構成されている.一つは横断面の形を表す曲線であり,もう一つは上記の曲線の配置関係を表した曲線である.これらの曲線は等しい長さの線分から構成されており,各曲線の形状は隣接した線分の間の角度の分布に依存する.本論文では、このような構造のメッシュについて、その形状的な特徴を定量的に分析するために,かつ,角張った形状のメッシュを生成するために,以下のような方法が提案されている.この方法では、二種類の曲線のうちの一方の種類の曲線の角度配布に対して、ウォルシュ変換対が適用され、他方の種類の曲線の角度配布に対して、フーリエ変換対が適用され、変換成分の一部を削除することにより、二種類の曲線のうち、一方の種類の曲線の形状の滑らかさの程度と他方の種類の曲線の形状の角張りの程度が強調されたメッシュが生成されている.

著者

川﨑 昌 高橋 武則

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 = The journal of management Mejiro University (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.63-76, 2020

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近年、インターネットの普及にともない利便性の高いオンラインアンケート調査を容易に利用できる時代となった。本研究では、事前オンラインアンケートを踏まえて質の高い調査を設計するための方法論とその適用事例を示した。調査法の教育における適用事例では、はじめに調査の準備として4つの図:概念図、特性要因図、パス図、および解析模型図の説明を行った。次に、受講生自身が受講前に回答したオンラインアンケート調査データを用いて、選抜型多群主成分回帰分析による解析方法をナビゲーションマニュアル付きで解説した。その後、最初に準備した4つの図の改善や調査票のレベルアップ、改善前後の調査結果を比較し、考察を行った。これらのことから、利便性の高いオンラインアンケート調査を計画的に活用することで、質の高い調査設計につながることを示した。さらに調査法の教育において、この方法論の活用が有効となり得る可能性が示唆された。今後の課題は、質の高い調査の設計につながる方法論の改善とその実践教育の効果検証である。

著者

盧 未龍 土井 正 高橋 武則

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro Journal of Managemant (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

no.15, pp.1-16, 2017-03-31

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中国では、数多くの第三者決済サービスが存在し、ネット・ビジネスの発展とともに競争が激化している。本稿では、市場において支配的立場にある「アリペイ」に焦点を当て、同サービスが長期的で持続可能な発展を実現するために、いかなる対策を立てればよいかを考察する。まず、アリペイが持つ優位性について、モバイル決済市場においてアリペイの強力なライバルとなった「WeChatペイメント」との比較を行った。次に、アリペイのサービスや機能について、顧客満足度の観点から利用者を対象にアンケート調査を行い、得られたデータを性別と月毎の使用額という2つの条件で4つのグループに分け、選抜型多群主成分重回帰で分析した。最後に、分析結果にもとづいてアリペイの発展方策に関する有効な提案を行った。There are a number of Third-Party payment services in China. In its situation, this paper examines sustainability of Alipay which is one of mobile payment services in China. We clarify Alipay's sustainability with customer satisfaction investigation through the Internet research and propose its improvement.First, we compare Alipay with WeChat-Payment which is its rival in the base of the mobile payment framework in order to reveal Alipay's competitive advantage. Our research question is "What elements impact on customer satisfaction of Alipay's mobile service?". Second, we analyze customer satisfaction investigation for multiple regression analysis grouped by sex and differences of pay amount per month. Last, we propose effective improvement for Alipay.

著者

高橋 武則

出版者

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)

雑誌

横幹連合コンファレンス予稿集 第4回横幹連合コンファレンス

巻号頁・発行日

pp.36, 2011 (Released:2012-03-14)

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「紙ヘリコプター」を題材とした、技術者向けのSQM(統計品質管理)教育カリキュラムについて論じる。複葉型紙ヘリコプターを使ったカリキュラムは筆者が提案したものであり、複葉型紙ヘリコプターは15を超える設計要素、上下2つのローターから構成される。

著者

高橋 武雄

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築學會研究報告

巻号頁・発行日

no.54, pp.251-257, 1960

著者

緒方 正名 長谷川 敬彦 高越 良明 竹久 亨 長尾 逸子 寺谷 巌 大隈 義文 人見 硬 長尾 寛 粟屋 研吾 高橋 武夫

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1supplement, pp.1-29, 1966-01-30 (Released:2009-08-24)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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1) Data has been presented on the trend of Japanese B. Encephalitis from 1959 to 1965 in Okayama, Miyazaki, Kagawa, Tokushima, Kochi, Ehime, Hyogo and Aichi Prefectures, middle and western parts in Japan.2) The prevalence started from Miyazaki, most southern part in Japan, and progressed succesively to Kochi, Okayama, Tottori and Miyagi. The difference in date between Okayama and Miyazaki was 20 days, Okayama and Kochi was 10 days, Okayama and Tottori, adjacent to northern part in Okayama, was 2 days and also the difference in date between northern and southern part in Okayama was 7 days. We woulld like to call this phenomenon “Tendency towards northeast”.This tendency can be arranged in the order of its average atmospheric temperatures. However, there is no correlation between the date of incidence in each year and the temperature gradient.3) From 1950 to 1959, the incidence rate was higher in the southern district than in the northern district, and from 1960 to 1965 it became higher in the northern district than in the southern district of Okayama Prefecture.4) The incidence rate by age from 1960 to 1965 was higher in the old over 60 ages in northern district and in the child below 10 ages in the southern district of Okayama Prefectuve. A marked tendency to decrease the incidence rate in the child has been seen since 1959. This downward tendency would be caused by the J. B. E vaccination.5) There is some indication from the geographycal distribution that the prevalence spreaded from focus to other villages contiguously, except for the town.6) In past five years the district where the incidence rate exceeded over 10/100, 000 peoples three times or exceeded over 20 was shown by the following districts, Northern district in Okayama. PrefectureEastern and western district in Tottori. PrefectureNorthwest district in Hyogo. PrefectureEast and west parts in Kochi. PrefectureSouthern district in Miyagi. PrefectureIn general, the high incidence was observed in the plain near mountain or the basin but not in the town.7) There is a phenomenon that when the incidence rate was over 20 in the year, the incidence rate next year became low.