著者

古里 尚也 石川 信幸 高原 淳子 宮原 直代 大束 しげよ 木場 伊都子 御手洗 玉喜 村田 久美子 財部 周子 日高 千昌 岩崎 郁美 中尾 勝文

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, 1995-04-20

著者

岡田 誠 櫻井 宏明 鈴木 由佳理 才藤 栄一 武田 斉子 岡西 哲夫 加賀 順子 大塚 圭 寺西 利生 寺尾 研二 金田 嘉清

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.209-217, 2002

被引用文献数

4

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現在,トレッドミル歩行は,省スペースで連続歩行が可能であるいう理由から,片麻痺患者や脊髄損傷患者などに多く利用されている評価・練習方法である。本研究の目的は,トレッドミル歩行における臨床的応用の予備的検討として,トレッドミル歩行と平地歩行の比較を運動力学的因子,特に床反力に着目して検討することにある。健常成人28名に対し,主観的な判断として「遅い」,「快適」,「速い」の3速度で平地歩行時とトレッドミル歩行時の床反力(垂直分力,前後分力,左右分力)を計測した。両歩行の床反力波形の類似性は,3分力ともに類似性の高い結果となった(r=0,76〜0,95)。床反力波形のピーク値の比較では,垂直分力第3ピーク値と前後分力第1ピーク値において3速度ともトレッドミル歩行の方が有意に低い値を示した(p<0.01)。これらの結果から,トレッドミル歩行と平地歩行には,相違点がいくつか認められたものの,床反力波形の全体としての類似性は高く,事前の予備練習や歩行速度の調整を行い環境的要因のことを考慮した上でトレッドミルを用いれば,有用な代替的手法になると考えられた。

著者

高杉 栄 久保 晃 潮見 泰蔵 峯岸 忍 指方 梢 丸一 静 百瀬 さやか 早乙女 昌代

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, 2000-04-20

著者

井ノ上 修一 天満 和人 井崎 義己 福田 哲也

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, 1999-05-23

著者

日岡 明美 沖田 学 片岡 保憲 八木 文雄

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.65-69, 2010-04-20

参考文献数

15

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【目的】本研究の目的は,脳卒中片麻痺患者に共感覚を問う課題を提示し,抽象概念を照合する能力および説明する能力を知的機能という視点から明らかにすることである。【方法】脳卒中片麻痺患者30名を対象にブーバ/キキ実験,インタビュー,知的機能検査を行った。実験手順は,ブーバ/キキ実験の回答が得られた後に,「ブーバ」および「キキ」の判断理由の説明を求める2項目のインタビューを実施した。知的機能検査としてMini-Mental State Examination,レーヴン色彩マトリックス検査,Frontal Assessment Batteryを実施した。インタビュー結果から,両方の説明が可能であった群(以下,A群),両方または片方の説明が不可能であった群(以下,B群)に分類し,2群間の各知的機能検査の評価得点を解析した。【結果】抽象概念の照合が可能であった対象者は30名中29名であり,知的機能が高い対象者と低い対象者が存在した。2群間の内訳は,A群16名,B群13名であった。2群間すべての知的機能検査の評価得点において,A群がB群に比べ有意に得点が高かった。【結論】以上のことから,抽象概念を照合する能力は知的機能とは別の能力であるということが示された。また,抽象概念の照合を説明する能力は,知的機能に依存していることが示唆された。

著者

島村 亮太 安彦 鉄平 津田 陽子 新藤 恵一郎 丸山 勝広

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

著者

奈良 勲

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, 2002

著者

Thue Lasse

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, 2010-10-01

著者

杉元 雅晴 日高 正巳 嶋田 智明

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.309-312, 2005-06-20

被引用文献数

1

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褥瘡はリハビリテーション医療を遂行する上で, 大きな阻害因子となる。平成14年10月に「診療報酬改訂の対策の評価(褥瘡対策未実施減算)」という項目が組み込まれ, 褥瘡対策チームの設置が強調された。ところが, 褥瘡対策チームの構成に関する規定によれば, 専任医師1名と専任看護師1名の計2名が規定されている。ほかの職種に関する規定はないが, 薬剤師, 栄養士, 理学療法士, 作業療法士, ソーシャルワーカーなどの多くの医療関連職種が専門能力を発揮することにより, 有効なアプローチが可能になると考えられる。平成16年4月の改正で, 入院中1回のみ褥瘡管理加算(20点/入院)が新設されたが, 専任の医師または褥瘡看護に5年以上の経験を有する看護師により褥瘡診療計画書を作成し実施する。ここでも, 理学療法士が褥瘡治療にかかわる光景は認められない。褥瘡は急性の創傷などの皮膚損傷とは違って, 多くの発生要因が関与している慢性の皮膚疾患である。接触面から受ける圧

著者

藤田 太寅

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.37, no.8, 2010-12-20

著者

藤原 求美 山口 実果 手塚 康貴 太田 忠信

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.330-333, 2006-10-20

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本研究の目的は,脳卒中患者・骨関節疾患患者・健常高齢者におけるFour Square Step Test (以下,FSST)の検者内信頼性と妥当性について検討することである。対象は脳卒中患者30名,骨関節疾患患者20名,健常高齢者20名とし,FSST,Berg Balance Scale(以下,BBS),Timed Up and Go test(以下,TUG)を測定した。脳卒中患者30名のうちFSSTを完全に実施できた患者は24名であった。FSSTは2回の測定を2日間行い,その測定値より級内相関係数を求めた結果,全対象者で高い再現性(ICC=0.807〜0.985)を示した。またFSSTとBBS,BBSとTUGの間には危険率1%未満の有意な相関関係(ρ=0.677〜0.860)が認められ,FSSTとTUGの間には危険率5%未満の有意な相関関係(r=0.559〜0.948)が認められた。結果より,FSSTは上記の対象者において有用な評価方法であると示唆された。

著者

浅川 康吉 市橋 則明 羽崎 完 池添 冬芽 樋口 由美

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.75-79, 2000

参考文献数

14

被引用文献数

5

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踏み台昇降訓練における踏み台の位置や高さの設定が,立脚側の股関節周囲筋の筋活動量に与える影響について筋電図学的検討を行った。対象は健常男性13名(25.9 ± 3.8歳)で,股関節周囲筋として大殿筋,中殿筋,内転筋,大腿筋膜張筋,および大腿直筋を選択した。踏み台昇降動作は,前方,後方,側方の踏み台の位置と,10cm,20cm,30cmの高さを組み合わせた計9通りで行った。統計学的分析には二要因とも対応のある二元配置分散分析を用いた。その結果,踏み台の位置は中殿筋,大腿筋膜張筋の筋活動に影響し,踏み台の高さは大殿筋,中殿筋,大腿筋膜張筋の筋活動に影響していた。内転筋と大腿直筋には交互作用が認められた。股関節周囲筋では,踏み台昇降訓練における踏み台の位置や高さの影響が各筋ごとにそれぞれ異なると考えられた。

著者

増田 崇 田平 一行 北村 亨 東村 美枝 鴨川 久美子 吉村 淳

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.7, pp.308-312, 2008-12-20

参考文献数

13

被引用文献数

3

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【目的】本研究の目的は開腹手術後の咳嗽時最大呼気流速(peak cough flow:PCF),肺活量(vital capacity:VC),創部痛の経時的変化とこれらの関係を明らかにすることである。【方法】待機的に開腹手術を行った30症例を対象にPCF,VC,安静時痛,咳嗽時痛を術前および術後13日目まで測定した。PCFはピークフローメーターを,VCはライトレスピロメーターを,疼痛はvisual analog scale (VAS)を用いて測定した。各項目間の関係はPearsonの相関分析を用いた。項目ごとの経時的変化の比較は一元配置分散分析を行い,多重比較はTamhane法を用いた。【結果】術後のPCFは術前値に対し術後1日目に46.4%まで低下し,術後5日目まで有意に低下していた。VCは術後1日目に47.8%まで低下し,術後6日目まで有意に低下した状態が続いた。術前PCFに対する回復率とVCの回復率,安静時・咳嗽時痛との間に有意な相関関係を認めた。またPCFとVCの間にも有意な相関が認められた。【結論】開腹手術患者に対しては,肺活量を上昇するような呼吸練習や痛みを軽減するための咳嗽介助など,周術期における理学療法士の積極的な関与の必要性が示唆された。

著者

藤村 宜史 片山 信久 武田 麗華 永尾 進 中塩 仁士 藤井 和代 山本 陽介

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.1-8, 2009

参考文献数

25

被引用文献数

1

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【目的】本調査の目的は,地域連携パス(以下連携パス)のバリアンスや転帰から目標在院日数の妥当性や運用上の対策を検討することである。【方法】呉市の連携パス参加機関のうち連携パスの運用実績のある8施設において連携パスを適応された大腿骨頚部骨折(以下頚部骨折)16例と大腿骨転子部骨折(以下転子部骨折)19例を対象とした。この8施設に所属する理学療法士の協力を得て,手術日から急性期病院を転院するまでの日数(以下在院日数I),手術日から連携病院を退院するまでの日数(以下在院日数II)の目標設定からの逸脱をバリアンスとして,その有無と原因を調査した。【結果】在院日数Iにおける負のバリアンス発生率は頚部骨折50.0%,転子部骨折36.8%であり,その理由は主に転院マネージメント,インフォームドコンセントなど情報に関する要因であった。在院日数IIにおける負のバリアンス発生率は頚部骨折12.5%,転子部骨折47.4%で,理由は主に歩行能力の獲得遷延,術後疼痛など患者の身体的な要因であった。【考察】急性期病院では,短い在院日数において職種・施設間で円滑な情報伝達を図り,適切なインフォームドコンセントにより患者や家族の理解を得ることが求められ,また連携病院ではバリアンス分析により目標在院日数を見直し,介護保険への連携を構築することが今後の課題と考えられる。

著者

大原 昌之 羽崎 完 大場 かおり 柴田 健治 森澤 早苗 石原 崇史

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.21, no.7, pp.430-431, 1994-11-30

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患側上肢に奇妙な不随意動作を認めた右片麻痺の一症例を経験した。症例は74歳。女性。左前頭葉後部の皮質下出血による右片麻痺を呈していた。発症後6日目に血腫除去術が施行された。発症後約5週頃より右手で眼前の物を不随意的に取り上げる動作を示した。患者の示した不随意動作は道具の強迫的使用現象の不完全型であると考えられた。本症例では, 不随意動作が患者の治療課題遂行やADLを阻害しているのか否かに留意し, 理学療法を実施した。

著者

岩田 克夫 小国 英夫 加地 夏雄 川原 邦彦 木下 二亮 季羽倭 文子 見坊 和雄 佐分利 輝彦 鈴木 嘉郎 瀬尾 攝 田口 学 橋木 司郎 長谷川 和夫 長谷川 恒雄 樋口 恵子 三浦 文夫 水野 肇 村田 正子 諸橋 芳夫 八木 哲夫

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.457-461, 1985-12-10

著者

森川 真也 得丸 敬三

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, 2007-04-20

著者

石井 千菊 直江 祐樹 日沖 甚生

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【目的】人工股関節全置換術(以下THA)後の患者においては、術後自覚的脚長差を平成18年11月から平成19年10月まで当院にてTHAを施行し、術後理学療法を施行した10例(女9例、男1例、平均年齢60.4歳)。診断は変形性股関節症9例、股関節高位脱臼1例。手術は全例後側方侵入にて行われた。1例は、大腿骨骨折により術後4週免荷。<BR>【方法】平成18年11月から平成19年10月まで当院にてTHAを施行し、術後理学療法を施行した10例(女9例、男1例、平均年齢60.4歳)。診断は変形性股関節症9例、股関節高位脱臼1例。手術は全例後側方侵入にて行われた。1例は、大腿骨骨折により術後4週免荷。術前、歩行開始時、歩行開始後1週、歩行開始後2週に自覚的脚長差を5mmきざみの板を踏んでもらうことにより測定し、記録は2.5mm単位で施行した。また術前および術後に両股関節正面レントゲンにて涙痕間線を基準として他覚的脚長差を測定した。術側下肢が長い場合を正の値とした。<BR>【結果】術後全例が自覚的脚長の変化を認めた。自覚的脚長差は、術前で平均-8.5mm、歩行開始時で平均14.0mm、歩行開始後1週で平均11.25mm、歩行開始後2週で平均10.5mmであった。他覚的脚長差は、術前で平均-18.1mm、術後で平均11mmであった。歩行開始時から歩行開始後1週の自覚的脚長差の変化は平均3.7mm、歩行開始後1週から歩行開始後2週の変化は自覚的脚長差の変化は平均0.9mmであり、歩行開始時から歩行開始後1週の変化は有意に大きかった(p=0.0013)。歩行開始後全例で脚長差は減少し、歩行開始後2週において10例中8例で自覚的脚長差が10mm以下になり、補高を必要としなかった。10例中2例に歩行開始後2週にて自覚的脚長差と術後他覚的脚長差に30mm以上の差が見られた。その他の8例においては、歩行開始後2週にて自覚的脚長差と術後他覚的脚長差の差は平均0.15mmであった。<BR>【考察】自覚的脚長差の測定は、補高を決定する上で重要である。THA後の理学療法において自覚的脚長差がみられた場合の補高を処方する時期は決められていない。自覚的脚長差の歩行開始時から歩行開始後1週の変化が有意に大きかったことから、補高を処方する場合は、歩行開始早期に行う必要がないのではないかと思われる。また歩行開始1周以降も自覚的脚長差の改善がみられた例がいたこと、歩行開始後2週において10例中8例で自覚的脚長差が10mm以下になり補高を必要としなかったことから補高を処方する場合も段階的に高さを調整出来るようにした方が良いと考えられる。<BR><BR>

著者

鐘司 朋子 相沢 幸一郎 鍋城 武志 蘭 康昭 飯田 哲 品田 良之

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【はじめに】人工股関節全置換術(以下THA)における前方アプローチと側方アプローチの股関節外転筋力と膝関節伸展筋力の回復経過について在院日数などとあわせて比較検討を行った.<BR>【対象】2003年11月~2006年12月までに当院整形外科で施行したTHA患者のうち,術後3ヶ月・6ヶ月・1年に評価が可能だった患者で,前方アプローチ79名(以下前方群)で変形性股関節症74名,大腿骨頭壊死5名,平均年齢62.9歳,側方アプローチ65名(以下側方群)で変形性股関節症63名,大腿骨頭壊死2名,平均年齢61.2歳とした.<BR>【方法】両群間で手術から退院までの期間と1本杖歩行開始までの日数の比較,および術前・退院時・術後3ヶ月・術後6ヶ月・術後1年に等尺性の股関節外転筋力と膝関節伸展筋力をアニマ社製 μTasMF―01を用いて測定し術前筋力との比を回復率(%)として算出し比較検討した.<BR>【結果】手術から退院までの期間は前方群は26日,側方群は31日,1本杖開始までは前方群は9日,側方群は14日となり,前方群は側方群に対し有意に短い結果となった.股外転筋力回復率は前方群においてすべての評価時で術前より有意な回復をみせたが,側方群においては術後3ヶ月以降に有意な回復となった.両群の股外転筋力回復率の比較では退院時に前方群は144%,側方群は129%となり,前方群おいて有意に高い結果となった.膝伸展筋力回復率は両群とも退院後からの回復となり,術後3ヶ月で前方群は139%,側方群は125%,術後1年では前方群147%,側方群140%と経過中は前方群の方が有意に高い回復経過となった.<BR>【考察】前方アプローチは股外転筋に侵襲を加えないため側方アプローチに比べて早期に股外転筋力が回復したと思われる.膝伸展筋力において経過中回復率が前方アプローチで高かったのは,前方アプローチは股関節周囲筋への直接的な侵襲が少ないため立位歩行など移動動作が早期に可能で推進筋である大腿四頭筋の筋力回復も高かったのではないかと推察される.<BR>【まとめ】前方アプローチは側方アプローチに比べて筋への侵襲が少ないため筋力回復も早く杖歩行など立位歩行動作が比較的獲得しやすく術後在院期間も短い.THAにおいては術式により筋力回復や術後経過に違いがあり,それを踏まえた上での理学療法の進め方が重要であることが示唆された.

著者

栗田 真悟 得平 司 内山 匡将 根来 政徳 福井 浩之 岡本 浩明 谷本 武晴 白井 一郎 本田 侑子 住田 幹男 大園 健二 相原 雅治

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【目的】全人工股関節置換術(以下THA)の術後,中・長期後の合併症で最も問題なのはコンポーネントの弛みである.この原因には、コンポーネントの設置不良や,感染,外傷などと,ポリエチレン摩耗粉によって生じる骨溶解による無菌性の弛みと言われている.今回この無菌性の弛みに影響する因子について調査検討を行った.<BR>【対象と方法】対象は,当院において初回THAを施行され2002年10月~2006年12月までの間に,再置換術を施行した19名26股のうち,複数回再置換術を施行した症例を除き,調査項目(年齢,初回THA手術日,再置換術日,再置換術前JOAscore,関節可動域,筋力,身長,体重,職業歴,Life-Space Assessment,1日の歩行時間,移動形態,趣味,再置換に対するきっかけ)が得られた女性9例11股(初回THA平均年齢は53.0±4.0歳,再置換平均年齢65.82±8.32歳)である.項目はカルテによる調査と電話での聞き取り調査を行った.方法は初回THA手術から再置換術までの経過期間の平均値より早期に再置換に至った症例(以下短期群)と,平均値よりも遅く再置換に至った症例群(以下長期群)と定義し,この2群間における調査項目について比較検討した.統計処理はt検定を用い,有意水準を5%未満とした.<BR>【結果および考察】THA再置換術までの日数の平均値は12.9±5.45年であり,短期群6名の平均年齢61.1±3.6歳,長期群5名の平均年齢74.8±8.0歳,再置換までの平均年数はそれぞれ8.9±1.98年,17.6±4.32年で有意差がみられた(p<0.008).術側JOAscoreにおいて短期群74.7±19.66点,長期群46.4±10.16点であり,短期群で有意に点数が高かった(p<0.016).また,JOAscoreの疼痛の項目に関して短期群31.7±9.83点,長期群19.0±5.48点,車・バスの乗り降りの項目に関して,短期群3.0±1.10点,長期群1.2±1.10点,ADL合計点においても短期群16.0±3.58点,長期群10.4±3.29点と各々の項目で短期群で有意に高かった(p<0.012, p<0.024,p<0.025).術側屈曲筋力MMTにおいて短期群4.5±0.55,長期群3.2±0.84,術側外転筋力MMTにおいて短期群4.3±0.82,長期群3.8±0.84であり,短期群で有意に筋力が高かった(屈曲p<0.031,外転p<0.003).移動形態では独歩,一本杖,二本杖で分類し検討した結果,短期群で有意に補装具が少ない傾向にあった(p<0.047).趣味では毎日スポーツジムに通う,毎日の散歩,年に数回の旅行に分類し検討した結果,短期群で有意に活動量において多い傾向がみられた(p<0.045).しかし,Gunnarらによる研究とは異なりBMIにおいて2群間で有意差はなかった(p<0.367).これらの結果から,短期群では疼痛が軽く筋力も長期群より強いため,ADL能力も高かったと考えられる.また仕事や趣味,さらに移動形態では,より独歩に近いことからも短期群の活動性の高さが伺える.すなわち,今回の調査では活動性が高いことが弛みを助長し,再置換のリスクを高める要因のうちの一つであることが示唆された.<BR>