著者
有田 真己 竹中 晃二 島崎 崇史
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.41, no.6, pp.338-346, 2014-10-20 (Released:2017-06-13)
被引用文献数
10

【目的】在宅運動の実践に対する自己調整バリア・セルフ・エフィカシー(以下,バリアSE)を評価するための在宅運動セルフ・エフィカシー尺度(Home-Exercise Barrier Self-Efficacy Scale;以下,HEBS)を開発し,信頼性・妥当性を検討すること,およびHEBSと基本属性との関連をあきらかにすることを目的とした。【方法】要支援・要介護者114名を対象に,基本属性,運動変容ステージ,在宅運動の実施におけるバリアSEに関する質問,健康関連QOLについて調査した。【結果】1因子構造からなる6項目のHEBSを開発した。モデルの適合度指標は,いずれも良好な値を示した。α=0.86,検査・再検査間の相関係数は,r=0.94であり高い信頼性を有した尺度であることが確認された。運動変容ステージを独立変数,HEBSの得点を従属変数とする分散分析の結果,高いステージほどHEBSの得点も有意に高まることがあきらかとなった。HEBSの得点は,75歳未満と比較し75歳以上の得点が低く有意な差異を認めた。性別,主疾患,介護度とHEBSの得点には,有意な差異が認められなかった。【結論】HEBSは,在宅運動を実践する自信の程度を把握する指標として,信頼性,妥当性を有した尺度であることが確認された。
著者
細田 多穂 菊地 延子 若山 佐一
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.13, no.6, pp.415-420, 1986-10-10 (Released:2018-10-25)

国立大学病院に勤務する理学療法士の身分の実態をアンケート調査し,下記のような結果が得られた。1) 国立大学病院の理学療法士の総数は126人(マッサージ師,他を含むと150名),1施設での平均2.4人,平均年令は33.7人(21〜59才),SD = 9.8才である。2) 臨床実習施設として,最近,2年間では約80%(1〜3年)で学生を受け入れている。3) 理学療法士が格付けされている職務表では,*5等級〜3等級迄の範囲でのみ運用されている。従って,経験年数が長くなると三等級で頭打ちのまま,昇給がストップされる。今回は対象者が9人みられた。4) 理学療法士の管理関係では,主任以上の肩書が認められているのは16大学(約4割)であり,辞令のタイプは部内,院長,学長などである。5) 新設医科大学での定員ポスト増は16大学中,10大学で,理学療法士のポストは9人である。*注 : 昭和60年8月に人事院勧告が出され,国会承認後は医療職俸給表(Ⅱ)の職務表は従来の6等級〜特1等級のランクから,1級〜8級への切替えがなされた。これで旧俸給表の5〜6等級は1級に4等級は2級に,3等級は3級と4級に,2等級は5級に変り,理学療法士の3等級頭打ちは事実上これで解消されたがその反面で最高位が5級どまりに据えおかれている。
著者
谷口 善昭 牧迫 飛雄馬 中井 雄貴 富岡 一俊 窪薗 琢郎 竹中 俊宏 大石 充
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.131-138, 2022 (Released:2022-04-20)
参考文献数
47

【目的】地域在住高齢者における骨量・筋量低下と身体活動との関連性を明らかにすることを目的とした。【方法】地域コホート研究(垂水研究2018)に参加した地域在住高齢者173 名を分析対象とした。骨量低下は%YAM が70% 以下とし,筋量低下は四肢骨格筋指数がサルコペニアの基準より低いものとした。身体活動量は3 軸加速度計を用いて,座位行動時間延長,中高強度身体活動時間低下,歩数低下の有無に分類した。骨量・筋量をもとに正常群,骨量低下群,筋量低下群,骨量・筋量低下群の4 群に分類し,基本情報および身体活動を比較した。【結果】骨量・筋量低下群は正常群と比べて中高強度身体活動時間が有意に減少していた(オッズ比3.29,p < 0.05,共変量:年齢(5 歳階級),性別,歩行速度低下,うつ傾向)。【結論】骨量・筋量低下を併存している高齢者は,中高強度身体活動時間が減少していることが示唆された。
著者
矢部 広樹 河野 健一 森山 善文
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.43, no.5, pp.397-403, 2016 (Released:2016-10-20)
参考文献数
27
被引用文献数
2

【目的】心大血管術後の透析患者におけるAT 強度以下の処方心拍数を,Karvonen 法と安静時心拍数に定数を加算する方法(HRrest+α)から検討した。【方法】心大血管術後の透析患者16 名に対し心肺運動負荷試験を実施し,AT 時の心拍数(以下,HRAT)を測定した。そして各処方式の負荷定数を変化させて求めた処方心拍数とHRAT の信頼性を級内相関係数(以下,ICC)で検討した。また各定数で求めた処方心拍数がHRAT を超える割合(%over AT)も算出した。【結果】透析群においてKarvonen 法でk = 0.13,HRrest+α でα = 11 の定数で求めた処方心拍数は,HRAT とのICC がそれぞれ0.9 と0.92 であり,%over AT が36.8% と15.8% であった。【結語】α = 11 で求めるHRrest+α の処方心拍数は,心大血管術後の透析患者において,AT 強度を超えない範囲での運動強度になると考えられる。
著者
石井 瞬 夏迫 歩美 福島 卓矢 神津 玲 宮田 倫明 中野 治郎
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.330-336, 2021 (Released:2021-06-18)
参考文献数
16

【目的】本研究の目的は,リンパ浮腫外来における圧迫下の運動療法の実施状況と,その実施が抱える問題点を把握することである。【方法】リンパ浮腫外来を実施している全国のがん診療連携拠点病院を対象に,リンパ浮腫ケアの実践内容,運動療法の実施内容,リハビリテーション(以下,リハビリ)スタッフとの連携の有無,運動療法の実施が抱える問題点についてアンケート調査を行った。【結果】リンパ浮腫外来で運動療法を実施している施設は14.2% であった。運動療法を実施できない問題点として「知識・技術のあるスタッフの不足」,「診療時間の不足」,「連携不足」などが挙げられ,運動療法を実施している施設はリハビリスタッフ数が多かった。【結論】今回の調査結果から,リンパ浮腫外来で運動療法を実施するためには専門的な知識をもったリハビリスタッフを育成,増員する必要があることが示唆された。
著者
吉川 義之 福林 秀幸 高尾 篤 竹内 真 松田 一浩 安川 達哉 梶田 博之 杉元 雅晴
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.37, no.7, pp.470-476, 2010-12-20 (Released:2018-08-25)
参考文献数
19
被引用文献数
6

【目的】本研究の目的は,音叉を用いた振動覚検査で転倒予測が可能であるかを検討することである。【対象】認知症および中枢神経疾患を除外した,歩行が可能な当院外来患者,通所リハビリテーション利用者で6ヵ月間追跡調査が可能であった62名である。【方法】音叉を用いた振動覚検査とTimed “Up & Go” Test,10m自由歩行時間,Modified-Functional Reach Testの4項目を実施した。転倒は測定日より6ヵ月間追跡し有無を確認した。統計処理は,転倒の有無により転倒群と非転倒群に分け比較を行った。また,各検査についてはROC曲線からカットオフ値を求め,精度を確認した。【結果】測定後6ヵ月間に転倒した対象者は22名(転倒率:35.5%)であった。転倒群と非転倒群の比較では,すべての検査において非転倒群の成績が有意に優れていた。ROC曲線の曲線下面積では,振動覚検査が0.83で,他の検査と同等であった。振動覚検査のカットオフ値については5.5秒であり,感度は77%,特異度は68%,正答率は71%であった。【結語】音叉を用いた振動覚検査は,転倒予測の検査として有用であった。
著者
葛迫 剛 村田 伸 合田 明生 中野 英樹 白岩 加代子 堀江 淳 野中 紘士
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.122-128, 2023-08-20 (Released:2023-08-20)
参考文献数
30

【目的】本研究は,1年後に骨量が低下した高齢女性における身体機能および生活機能の影響要因を明らかにすることを目的とした。【方法】骨量低下はTスコアが−2.5以下とし,ベースライン時点で骨量が低下していない高齢女性85名を対象とした。1年後に骨量が低下した者を骨量低下群,骨量を維持していた者を対照群として群分けし,ベースライン時点の基本属性,身体機能,基本チェックリストを比較した。【結果】骨量低下の影響要因として,Body Mass Index(以下,BMI)(オッズ比0.761, 95%信頼区間0.612–0.945),基本チェックリストの「運動器の機能」(オッズ比1.995, 95%信頼区間1.020–3.901)が抽出された。【結論】1年後に骨量が低下する高齢者は,ベースライン時点でBMIが低いこと,「運動器の機能」が低下していることに影響を受けることが示唆された。
著者
宮口 翔太 大西 秀明 小島 翔 菅原 和広 桐本 光 田巻 弘之 山本 智章
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.213-219, 2015-06-20 (Released:2017-06-09)

【目的】本研究の目的は,電流強度および電極貼付部位の違いが経頭蓋直流電流刺激(transcranial direct current stimulation;以下,tDCS)の効果に与える影響を明らかにすることとした。【方法】対象は健常成人9名とした。tDCS介入条件は,陽極電極を左一次運動野領域に貼付し,陰極電極を対側前額部または対側一次運動野領域(bilateral tDCS)に貼付し,1.0mAまたは2.0mAにて10分間刺激する計4条件とした。各条件におけるtDCS介入前後に経頭蓋磁気刺激により左一次運動野領域を刺激し,運動誘発電位を記録した。【結果】bilateral_2.0mA条件においてのみtDCS介入前に比べ介入終了2分後,10分後の運動誘発電位が有意に増大した。【結論】bilateral tDCSにより2.0mAにて刺激することで,大脳皮質の興奮性が安定して増大することが明らかになった。
著者
竹内 伸行 田中 栄里 桑原 岳哉 臼田 滋
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.53-61, 2006-04-20 (Released:2018-08-25)
参考文献数
45
被引用文献数
3

Modified Tardieu Scale(MTS)は,関節可動域(Range of Motion ; ROM)と筋の反応の質(Quality of Muscle Reaction ; QMR)を測定する痙縮評価指標で,測定肢位と筋の伸張速度が規定されている特長がある。欧米ではMTSを用いた研究報告は多いが,信頼性や臨床的有用性を検討した報告は散見される程度である。国内ではMTSを用いた報告は見当たらない。今回,脳血管障害片麻痺患者の麻痺側足関節底屈筋を対象に,①ROMとQMRの検者内,検者間信頼性(n = 13),②筋をゆっくり伸張した時のQMRと速く伸張した時のQMRの関連性(n = 28),③QMRとModified Ashworth Scale(MAS)の関連性(n = 30)の検討を行った。本研究の目的は,これらの結果からMTSの臨床的有用性を検討することである。測定肢位は背臥位で,膝伸展位と膝屈曲位とし,足関節底屈筋を他動的に伸張して測定した。筋の伸張速度は,MTSの規定速度であるV1(できるだけゆっくり)とV3(できるだけ速く)を用いた。結果,①ROMの信頼性は,検者内,検者間共にICC = 0.98〜0.99,QMRの信頼性は検者内がκ = 0.73〜1.00,検者間がκ = 0.71〜1.00であり,高い信頼性を認めた。②V1のQMRとV3のQMRの関連性は,膝伸展位は弱い正の相関に止まり(rs = 0.39),膝屈曲位は相関を認めなかった(rs = 0.08)。③V1のQMRとMASの関連性は両肢位共に強い正の相関(rs = 0.89〜0.90)を認めたが,V3のQMRとMASの関連性は両肢位共に弱い正の相関(rs = 0.34〜0.38)に止まった。本研究結果では,MTSの高い検者内,検者間信頼性を認めた。さらにQMRは伸張速度を変えることで非反射性要素と反射性要素を考慮した評価が可能と考えられた。MTSは,痙縮評価指標として臨床的有用性が高いと示唆された。
著者
園部 俊晴 勝木 秀治 堤 文生
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.29, no.7, pp.245-249, 2002-12-20 (Released:2018-09-25)
参考文献数
10

今回の研究の目的は,二関節筋の多関節運動におけるメカニズムを理解することである。特に,同一筋内の部位別の筋活動比の違いに着目した。二関節筋のうち大腿直筋を用いて,健常成人10名(男性6名,女性4名)を対象とし,4つの遂行運動(大腿直筋が協同的に働く①膝関節伸展,②股関節屈曲,また協同的作用と拮抗的作用を同時に果たす複合運動として③膝関節股関節同時屈曲,(④膝関節股関節同時伸展)での大腿直筋の筋活動を調べた。大腿直筋の近位部から最遠位部までの4部位の表面筋電図を筋電計を用いて測定し,遂行運動間及び,各部位における筋活動の割合を比較した。その結果,筋断面積が最大となる中間電極位置では,遂行運動間に筋活動比の差が認められなかった。また,遂行運動①②のように大腿直筋が協同的な役割のみを果たすとき,その筋活動は同一筋内の部位による変化をほとんど認めなかった。しかし,④膝関節股関節同時伸展では股関節に近い近位電極部では筋活動は小さくなり,膝関節に近い最遠位電極部では筋活動は大きくなった。同様に,③膝関節股関節同時屈曲でもそれとは逆の現象が起こっていた。筋が,隣接する関節の協同作用と拮抗作用を同時に果たすという二関節筋の場合,その同一筋内において相反神経支配に似たメカニズムが存在することが示唆された。
著者
門脇 敬 阿部 浩明 辻本 直秀
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11416, (Released:2018-03-19)
参考文献数
23

【目的】発症後6 ヵ月経過した時点で歩行が全介助であった重度片麻痺者に対し,長下肢装具を用いて積極的な歩行練習を実施したところ,屋内監視歩行を獲得したため報告する。【対象】脳出血発症から6 ヵ月が経過したものの歩行に全介助を要する重度左片麻痺と高次脳機能障害および視野障害を呈した50 歳代の女性である。【方法】当院転院後,足部に可動性を有す長下肢装具(以下,KAFO)を用いて行う前型歩行練習を中心とした理学療法を実施した。【結果】麻痺側下肢筋力の一部は改善し,380 病日に四脚杖と短下肢装具を使用して屋内監視歩行が可能となった。【結論】重度片麻痺例に対してKAFO を用いた前型歩行練習は,下肢の支持性を向上させ,より高い歩行能力を獲得することに貢献できる可能性がある。発症から長期間経過した症例に対しても,必要に応じて下肢装具を積極的に使用し,機能の改善を図る視点をもつことが重要であると思われた。
著者
深田 亮 浅野 由美 中田 光政 葛田 衣重 水流添 秀行 村田 淳 田口 奈津子
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.45, no.6, pp.380-384, 2018 (Released:2018-12-20)
参考文献数
8

【目的】進行癌に重度の対麻痺を伴った症例に対し,理学療法と動画を用いた介助方法の指導を行い,復学を達成したので報告する。【対象と方法】症例は毎日,中学校に通うことを楽しみにしていた10 代前半の男性。局所再発腫瘍の胸椎浸潤による対麻痺となり,腫瘍部分摘出術が施行された。階段昇降が復学を達成するために重要であったため,中学校の教員宛に動画を用いて介助指導を行った。また,復学を達成するために医療者カンファレンスに加え,教員を交えて復学カンファレンスを実施した。復学後も理学療法士と教員が積極的に情報を共有し学校行事に参加できるように多職種でアドバイスを行った。【結果】教員介助の下,安全に階段昇降を達成し,学校行事にも参加できた。【結語】動画を用いた介助指導,病棟スタッフとのカンファレンスによる目標設定,さらに復学後も教員と情報共有をしたことで,患児の希望に沿った復学を達成できた。
著者
河野 健一 西田 裕介 森山 善文 森 敏彦 矢部 広樹
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.255-262, 2017 (Released:2017-08-20)
参考文献数
19
被引用文献数
7

【目的】透析患者の運動能力低下に至る障害構造モデルを構築し転倒との関連を明らかにする。【方法】維持透析患者329 例に対し,背景因子の調査,身体機能と運動能力の測定を横断的に実施し,パス解析にて運動能力低下に至るモデルの適合度を検証した。また,同一患者に対して転倒の有無を前向きに追跡し,転倒に対する運動能力低下の危険性を検討した。【結果】高齢化,透析期間の長期化,炎症状態といった疾患背景が間接的に,また低栄養状態,筋肉量低下,筋力低下,歩行の動揺性を増大させ直接的に運動能力の低下に関与した(χ2 = 11.782,CMIN/DF = 0.982,GFI =0.99,CFI = 1.000,RMSEA < 0.001)。そして,運動能力低下は転倒の独立した危険因子であった。【結論】障害構造モデルの観測変数に着目することは,透析患者の理学療法臨床推論を進め転倒を予測するうえで有用と示唆された。
著者
葛迫 剛 村田 伸 合田 明生 中野 英樹 白岩 加代子 堀江 淳 野中 紘士
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.12382, (Released:2023-06-30)
参考文献数
30

【目的】本研究は,1年後に骨量が低下した高齢女性における身体機能および生活機能の影響要因を明らかにすることを目的とした。【方法】骨量低下はTスコアが−2.5以下とし,ベースライン時点で骨量が低下していない高齢女性85名を対象とした。1年後に骨量が低下した者を骨量低下群,骨量を維持していた者を対照群として群分けし,ベースライン時点の基本属性,身体機能,基本チェックリストを比較した。【結果】骨量低下の影響要因として,Body Mass Index(以下,BMI)(オッズ比0.761, 95%信頼区間0.612–0.945),基本チェックリストの「運動器の機能」(オッズ比1.995, 95%信頼区間1.020–3.901)が抽出された。【結論】1年後に骨量が低下する高齢者は,ベースライン時点でBMIが低いこと,「運動器の機能」が低下していることに影響を受けることが示唆された。
著者
青木 一治 平野 孝行 太田 智子
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.33-37, 1989-01-10 (Released:2018-10-25)

健常者132名(男子72名,女子60名)により,等速性筋力計(Cybex II)を用いて,体幹筋筋力(腹筋,背筋筋力)の男女の年代別正常値の決定を試みた。各年代は男女とも20代,30代,40代に分けて行った。また,身長,体重,lever armの長さが筋力に与える影響についても検討した。その結果,男女とも腹筋筋力は背筋筋力よりも弱かった。また,腹筋,背筋筋力ともに女子は男子よりも弱かった。これらはいずれの年代でも同様であった。背筋筋力に対する腹筋筋力の割合は,男子では平均43.6%で,20代が大きく,30代,40代はほぼ同値であった。女子では平均31.6%で,各年代ともほぼ同じであった。身長と筋力は有意な相関はなく,体重は背筋筋力において,男女ともに,体重が増すに従い筋力も増加した。lever armの長さと筋力においては,男女とも,腹筋,背筋筋力でarmの長さが長くなると筋力も強くなるという相関があった。