著者

相澤 純也 小山 貴之 塩田 琴美 高梨 晃 磯崎 弘司

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【目的】人工股関節全置換術(以下、THA)後の爪切り動作では術後合併症である脱臼の回避と、足先の目視が必要であり、代償的な動作が限定されるため、動作獲得には良好な股関節可動域(以下、ROM)が不可欠となる。動作獲得に向けた効果的な介入には、客観的なROM評価と、動作自立に要するROMの詳細情報が重要な根拠となる。本研究目的は、THA後の爪切り動作自立に要するROMの一水準を得ることである。<BR>【対象と方法】対象はTHA後患者34名の48下肢、年齢64.3±10.5歳、身長152.9±6.3cm、BMI23.0±4.2kg/m<SUP>2</SUP>であった。原因疾患は変形性股関節症46肢、大腿骨頭壊死2肢であった。手術アプローチは後外側が44肢、前外側が4肢であった。ROMは、同一検者が日本リハビリテーション医学会・日本整形外科学会制定法に従い、東大型角度計(TTM-KO)を使用して測定した。測定項目は股関節屈曲、外転、外旋角度とし、無作為順に測定した。対象動作は坐位、膝関節屈曲位で、単純股関節屈曲位もしくは、股関節屈曲・外転・外旋位での爪切り動作とした。動作自立度の判定は、検者による動作観察と、被験者の主観的評価によりa.不可能、b.かろうじて可能、c.容易に可能、の3段階で行った。統計学的分析は、群別に各データの平均値及び標準偏差を算出した後、一要因分散分析及び多重比較(LSD法)を用いて、群間での各データの有意差をみた(5%水準)。<BR>【結果】年齢、身長、BMIに群間での有意差は認めなかった。各群(N:a群12、b群21、c群15)の角度平均値及び標準偏差は、屈曲a群72.3±11.8、b群88.3±13.2、c群96.2±12.0度、外転a群7.7±9.1、b群10.6±6.0、c群15.4±5.3度、外旋a群14.8±8.4、b群21.4±8.5、c群20.8±10.1度、屈曲+外転+外旋a群94.7±24.8、b群120.4±19.2、c群132.4±17.4度であった。a群と比較して、b群において屈曲、外旋、屈曲+外転+外旋が有意に高値を示し、c群においては屈曲、外転、屈曲+外転+外旋が有意に高値を示した。b群とc群の比較では、c群で外転のみ有意に高値を示した。<BR>【考察】THA後の爪切り動作の自立には屈曲と外旋のROM増大が特に重要であると示唆され、容易な動作遂行に要するROMとしてc群の角度データが一水準になると考えられた。また、b群と比較し、c群での外転が有意に高値を示したことから、安楽な動作遂行には外転ROMの増大が重要になると考えられた。爪切り動作のような足部へのリーチ動作において、多軸関節である股関節では、屈曲、外転、外旋各々のROM不足を相互に代償しうる特性を持つことから、3つの角度の総和も動作自立に要するROMの一指標になりうると考えられた。<BR>

著者

石田 和人 浅井 友詞 水口 静子 堀場 充哉 野々垣 嘉男 吉田 行雄 大藪 直子 和田 郁雄

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.340-346, 1994-09-30

被引用文献数

4

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変股症でTHRを施行し長期経過した症例が, 生活の場において実際にしているADLの実態をとらえる目的で, 短期群(THR術後経過年数が1〜3年)10例, 中期群(5〜8年)9例, 長期群(10〜20年)9例の3群に分類し, ADLにおける諸動作の特徴を撮影したVTRより分析し検討した。結果, 術後のADL能力は比較的良好に保たれており, 高い満足が得られているが, 長期群では加齢に伴う活動性の低下から立位歩行能力等に問題が生じる例もあった。また, 術後経過の期間と無関係に, ADL上問題となる内容は, 立位歩行, 靴下着脱, 腰を床に降ろすの3点に集約された。変股症患者のADL能力は長期にわたり, その時点での股関節機能(特に可動性)に影響されるが, 加えて, 加齢にともなう活動性の低下なども影響しうる。よって, THR後の長期経過はX線学的問題のみならず, 生活の場で行っているADLの実態把握が重要である。

著者

對馬 均 舘山 智格 川嶋 順蔵 片野 博

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.51-56, 1989-01-10

被引用文献数

1

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人工股関節全置換術を目的として入院となったものの, 疼痛, ROM 制限, 筋力低下, 不良姿勢, などの機能的諸問題により手術施行が延期された慢性関節リウマチの一症例を経験した。この症例に対して7週間に渡り術前訓練を徹底して行った結果, 手術-術後訓練と良好に経過し, ADL 自立にて自宅退院させることができた。本症例に対する理学療法を通じて, 術前訓練の意義として, (1)術前に機能状態を高めておくことが, 術後の機能状態を大きく左右する, (2)術前から起居動作・移動動作を習熟させておくことによって, 術後早期離床・部分荷重歩行へのスムーズな移行が可能となる, (3)術前訓練の励行によって達成された身体的効果が, 手術や術後機能に関する心理的問題に好影響を及ぼす, (4)全人的理学療法という観点からも術前訓練は重要である, などの点を再確認した。

著者

山下 堅志 小室 透 中谷 治夫 竹下 正弘 庄本 康治 本 昭 立山 真治 高取 克彦 森下 慎一郎 山本 和香 綾田 裕子

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, 2001-04-20

被引用文献数

1

著者

宮城 新吾 豊田 輝 寺村 誠治 脇元 章博 高木 康臣 吉葉 崇

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【目的】<BR>人工股関節全置換術(以下THA)後の靴下着脱動作方法には,一般的に臨床で用いられている股関節屈曲・外転・外旋を伴う方法(以下外旋法),長坐位で体幹屈曲し行う方法(以下長坐位法),立位で膝を屈曲し行う方法(以下立位法)などがある.THA後にこれらの靴下着脱動作方法を指導する際,短期間に複数の方法を試し,安楽に動作可能な方法を理学療法士が経験的な要素から選定しているため,理解力に欠けている患者では困惑し,誤って危険な方法をとろうとしてしまうことがある.そこで本研究では,靴下着脱方法の外旋法,長坐位法,立位法の3つの動作方法の指標となる股関節関節可動域(以下ROM)を明らかにし,臨床における指導方法選定の参考角度を求めることを目的とする.<BR>【対象および方法】<BR>対象は,当院整形外科にて初回片側THA(全例セメントレス,進入方法は後側方アプローチ)後に理学療法を施行した52例.なお,関節リウマチ患者は対象から除外した.<BR>方法は,術後14病日の時点で,股関節屈曲・外転・外旋のROMを測定した.また,担当理学療法士が外旋法・長坐位法・立位法を指導後,対象がそれぞれの動作方法を実施し,最も安楽に靴下着脱可能と答えた動作を獲得方法として選定した.選定された動作方法ごとに,測定で得られた3方向の股関節ROMの各平均値を算出し,靴下着脱動作における必要可動域について検討した.併せて,選定された動作方法ごとに,3方向の股関節ROMの総和の最低値と最高値,平均値を算出した.<BR>【結果】<BR>術後14病日の時点での靴下着脱動作獲得率は100%であった.動作獲得方法別にみると,外旋法67%,長坐位法8%,立位法25%であった.外旋法における股関節屈曲角度の平均値は86.8度,外転27.1度,外旋28.2度であった.総和の最低値は105度,最高値は170度,平均値は137.5度であった.長坐位法における股関節屈曲角度の平均値は88.8度,外転20.0度,外旋16.3度であった.総和の最低値は120度,最高値は130度,平均値は125.0度であった.立位法における股関節屈曲角度の平均値は71.9度,外転17.3度,外旋20.0度であった.総和の最低値は95度,最高値は125度,平均値は110.0度であった.<BR>【考察】<BR>今回の対象においては,術後14病日の時点で,上記のような股関節ROMの参考角度が示された.外旋法や立位法では,総和の最低値と最高値の差が大きく,股関節ROM以外の要因の関与が予想された.複合動作である靴下着脱動作には,肩甲帯や体幹の柔軟性,腹部と大腿部の軟部組織量などの股関節ROM以外の身体的要因が靴下着脱動作獲得に与える影響は大きいことが推察される.今後は,身体的要因を含めた指導方法選定の検討を行っていく必要があると考えられた.<BR>

著者

塚越 累 建内 宏重 大畑 光司 江口 悟 奥村 秀雄 市橋 則明

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.41-48, 2009-04-20

被引用文献数

6

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【目的】人工股関節全置換術(THA)後早期の股関節と膝関節筋力の推移を比較し,術後に最も回復の遅延する筋を明らかにすること。【方法】変形性股関節症によりTHAを施行した女性53名を対象とし,術側と非術側の股関節外転,伸展,屈曲,膝関節伸展および屈曲の最大等尺性筋力を術前と術後2週,4週,6週時点で測定した。【結果】術側の股関節筋力は術後2週で術前より有意に低く,術後4週および6週では術前値と有意な差は認められなかった。一方,術側膝関節伸展筋力は術後2週,4週,6週の全測定時期において術前値より低い値を示した。術後の筋力推移を術前比で比較した場合,術後6週では術側の股関節筋力および膝関節屈曲筋力の術前比は114〜124%で有意な差は無かったが,膝関節伸展筋力は術前比86%と他の4つの筋力と比べて有意に低い値を示した。【結論】THA後には股関節周囲筋力および膝関節屈曲筋力に比べて,膝関節伸展筋力の回復が遅延することが判明した。

著者

宮城 まり子

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, 2003

著者

淵岡 聡 岩田 晃 坂口 美隆 田中 則子 小柳 磨毅 鳥塚 之嘉

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, 2002-04-20

被引用文献数

2

著者

武村 政徳 佐藤 英子 阪口 昌弘 玉木 彰 辻田 順三

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 2005-04-20

著者

小島 愛子 江刺 尚美 名古屋 香苗 安住 祐弥 金坂 一篤 千葉 祐記

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

著者

福田 泉 小林 量作

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.261-266, 2008-08-20

被引用文献数

3

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足把持筋力は立位姿勢の制御,高齢者の転倒リスク要因として注目されている。本研究の目的は若年健常者を対象に足把持筋力トレーニングの効果を検証することである。対象は運動器疾患のない若年健常者24名(男性10名,女性14名,平均年齢21.8±1.0)で,身長,体重,体脂肪率,足把持筋力,10m全力歩行,ファンクショナル・リーチ,最大1歩幅,閉眼片脚立位保持時間,等尺性膝伸展筋力を計測した。さらに年齢,性別,足把持筋力,10m全力歩行速度についてマッチングしたペアを組んだのち,無作為に介入群と対照群の二群に割り付けた。介入群は週に3回の足把持筋力トレーニングを行い,対照群には何も実施しなかった。6週後に両群について再計測を行った。その結果,トレーニング開始後3週目より,介入群の足把持筋力対体重比,10m全力歩行速度,歩幅について有意な変化がみられた。これらの知見から運動器障害に対する足把持筋力の検査とトレーニングの有用性が期待できる。

著者

河戸 誠司 江口 瑠美 千住 秀明 濱出 茂治

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

日本理学療法学術大会 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.F0187-F0187, 2008

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【目的】<BR> 電気刺激による筋力増強法は,健常者や様々な疾患にその効果を示している。近年,前田らによって考案されたHybrid法は,目的筋とは対側の拮抗筋に電気刺激を与え,その筋活動を運動抵抗として行う方法であり,従来とは異なる方法である。一方,遠心性収縮は高い筋張力が得られるため筋力増強に適している。本研究の目的は,電気刺激を目的筋である大腿四頭筋に与え,拮抗筋を求心性収縮させることで生じる遠心性収縮を利用した筋力増強法の効果について検討することである。<BR>【方法】<BR> 対象は,本研究に対して同意が得られた健常成人20名(男性11名,女性9名)とした。電気刺激には低周波治療器(パルスキュアー・プロ)を使用し,電極は非利き側の内側広筋,大腿直筋,外側広筋に貼付した。周波数は20Hz,通電・休止時間ともに10秒間の間歇通電法を用い,20分間/回,週3回,4週間とした。本法の筋力増強法は,電気刺激を大腿四頭筋に与えて膝関節を他動的に伸展させた後,随意的に屈曲させることで生じる遠心性収縮を利用した方法である(電気的遠心性筋力トレーニング:以下,EEMT)。測定項目は大腿四頭筋力および大腿周囲径(膝蓋骨上縁5.0/10.0/15.0cm),皮膚血流量,皮膚温度をトレーニング前および2,4週間後に測定した。統計処理は経時的変化を一元配置分散分析によって検定し,有意差を認めた場合はBonferroni法を用いて多重比較検定を行った。有意水準は5%未満(p<0.05)とした。<BR>【結果】<BR> 大腿四頭筋力はトレーニング前の188.3±72.0Nから2週間後に231.5±70.4N(22.9%),4週間後に271.7±73.2N(44.3%)へ有意な増加(p<0.001)を認めた。大腿周囲径は測定部位に関わらず4週間後に有意な増加(p<0.001)を認めた。皮膚血流量および皮膚温度は,どの部位においても経時的変化は認められなかった。<BR>【考察】<BR> 健常者を対象とした大腿四頭筋の筋力増強法は,電気刺激のみではトレーニング期間が4~6週間で最大筋力が約11~15%, Hybrid法では6週間で19~33%の増加率であったと報告されている。EEMTは先行研究と比較して,より短期間に効果を認め増加率も大きかった。電気刺激は速筋線維から興奮し,低頻度刺激は遅筋線維を賦活するとされており,遠心性収縮は速筋線維が優先的に動員され筋肥大しやすいという特徴がある。EEMT は目的筋に電気刺激と遠心性収縮を組み合わせて筋力トレーニングすることにより大腿周囲径も有意に増加し,効果的な筋力増強法と考えられた。また,筋力トレーニングや低周波電気刺激により循環動態を経時的な改善をみとめるとの報告もあるが,本研究の皮膚温度および血流量は大腿表面の変化を捉えているに過ぎず,今後はより詳細な検討が必要と考えられた。

著者

小林 寛和 宮下 浩二 浦辺 幸夫 川野 哲英

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.19, 1992-03-31

著者

佐々木 誠 山上 弘義 白鳥 常男

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.17-23, 2000-01-31

被引用文献数

2

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本研究の目的は, 下り勾配トレッドミル歩行の呼吸循環器障害患者への臨床応用の可能性の有無を考察することである。若年健常女性27名を対象に, 下り勾配トレッドミル歩行の運動負荷について, 上り勾配トレッドミル歩行のそれとの対比を含めて酸素搬送系の各指標および自覚的運動強度(RPE)から検討するために, 上り勾配と下り勾配でのトレッドミル運動負荷試験を実施した。運動負荷試験プロトコールは勾配0%から±15%まで7段階に2分毎にそれぞれ正負に漸増するものである。上り勾配では全指標が勾配漸増に伴って増加したのに対して, 下り勾配では酸素摂取量(V^^・O_2/kg)は-7%まで漸減した後-10%を境に増加傾向を示したが, 全値とも平地歩行より低値であった。酸素脈(O_2 pulse)もV^^・O_2/kgと同様の推移であったが, 心拍数(HR)は平地よりも僅かに低値のまま不変であり, 二重積(RPP)は平地歩行と同値で推移した。また, 分時換気量(V^^・_E)は-10%を最小とするV^^・O_2/kgと近似した推移を示したが, これは一回換気量(V_T)の漸減が理由と考えられ, 呼吸数(RR)は上り勾配と同様に漸増し続けた。更に, RPEは上り勾配ほど急峻ではないものの漸増した。以上より, 下り勾配歩行は酸素需要量が少ないにもかかわらず, 心筋酸素需要は減少せず浅く速い呼吸がもたらされ, 設定運動強度以上に"きつい運動"と感じられる特性があり, 呼吸循環器障害患者への臨床応用に否定的な要素が多かった。しかしながら, トレナビリティー, 慣れの効果, 筋収縮や歩行形態の相違による末梢効果や応用歩行への適応効果が期待される可能性が残されており, 更なる検討が必要と考えられた。

著者

牧迫 飛雄馬 古名 丈人 島田 裕之 赤沼 智美 吉田 裕人 井平 光 横山 香理 鈴木 隆雄

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.27-33, 2011-02-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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【目的】75歳以上の高齢者における新規要介護認定の発生に対する歩行能力の影響を明らかにすることを目的とした。【方法】要介護認定を受けていない75歳以上の地域在住高齢者190名を対象とした。ベースライン調査として5m歩行時間(通常速度)を測定し,以降39ヵ月間の要介護認定発生状況との関連を調べた。【結果】39ヵ月間で34名(17.9%)が新規に要介護認定を受けた。5m歩行時間を男女別に4分位で速い群から遅い群のⅠ〜Ⅳ群に分類し,要介護発生率曲線の差をLog-rank検定にて検討した結果,5m歩行時間が遅いⅣ群(男性5.2秒以上,女性5.8秒以上)では,それ以上に速い歩行速度を有する群(Ⅰ〜Ⅲ群)と比べて有意に高い要介護認定発生率を認めた(p < 0.01)。Cox回帰分析の結果,新規要介護の発生と有意な関連を認めた変数は,BMIと5m歩行時間(秒)であり,5m歩行時間のハザード比は1.65(p < 0.01)であった。【考察と結論】地域在住後期高齢者の歩行速度は,将来の要介護認定発生に影響を与える要因のひとつであることが確認された。

著者

立丸 允啓 大峯 三郎 馬場 健太郎 福井 貴暁 緒方 宏武 和田 菜摘 長野 友彦 小泉 幸毅

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.33-41, 2023-04-20 (Released:2023-04-20)

参考文献数

27

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【目的】本研究の目的は,脳卒中患者における歩行自立判定指標として杖把持片脚立位時間が妥当性を認めるか検証することであった。【方法】脳卒中患者103名を解析対象とし相関分析,退院時病棟内歩行能力での2群間比較,多重ロジスティック回帰分析を行った。【結果】杖把持麻痺側・非麻痺側片脚立位時間ともに相関係数はBerg Balance Scaleが最高値で,歩行自立群と見守り群との比較でも有意差が認められた。多重ロジスティック回帰分析では,杖把持麻痺側片脚立位時間と認知関連行動アセスメント(Cognitive-related Behavioral Assessment:以下,CBA)が選択された。【結論】脳卒中患者の歩行自立判定指標として,杖把持麻痺側・非麻痺側片脚立位時間ともに妥当な評価方法であることが確認された。また,杖把持麻痺側片脚立位時間とCBAとの組み合わせが高精度な歩行自立判定指標になることが示唆された。

著者

渡辺 智也 小島 伸枝 木村 憲仁

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.99-105, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

29

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【目的】重度脳卒中者の退院時Functional Independence measure(以下,FIM)の要因と転帰先,入院時能力の関係を検討する。【方法】回復期リハビリテーション病棟入院時にFIM 運動項目値が38 点未満の脳卒中者47 名を対象に退院時FIM 値の因子分析を実施。因子得点と転帰先の関係を調査し,入院時Functional Movement Scale(以下,FMS)値,FIM 値を,偏順位相関分析を実施した。【結果】自宅転帰者は全員が介助者を要していた。因子分析では2 因子が抽出され,自宅転帰者15 名中,食事・整容がかかわる第2 因子の因子得点が0 以上の症例が14 名であった。第1 因子は入院時FMS 複数項目と,第2 因子は入院時FIM 認知項目値と相関が高かった。【結論】自宅転帰には両因子得点が高いと可能性が高く,入院時FMS とFIM 認知項目は両因子の予測の一助となる可能性がある。

著者

大塚 和宏 徳山 和宏 榎田 良平

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.159-163, 2008-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

高杉 潤 樋口 大介 杉山 聡 吉田 拓 松澤 大輔 沼田 憲治 村山 尊司 中澤 健 清水 栄司

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.124-125, 2011-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

12

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触刺激される体肢の鏡像の観察によって誘発される体性感覚(referred sensation:RS)の有無や程度には個人差があることが知られている。しかしなぜ個人差が生じるのか調べた研究はなく,個人因子は明らかになっていない。本研究は,RS誘発には個人の持つ共感能力の高さが要因にあると仮説を立て,Empathizing Quotient(EQ)を用いてRSとの関係を明らかにすることを目的とした。23名の健常者を対象にRS誘発課題とEQ課題を実施した結果,EQおよびEQの細項目のひとつ,emotional reactivity(ER)の得点とRSの程度との間に正の相関が見られた。視覚―体性感覚の共感覚とERとの間に相関が見られるとするBanissyらの報告と今回の結果が合致することからも,RS誘発の個人因子のひとつとして,個々の共感能力の高さが関与していることが示唆された。

著者

佐野 裕基 遠藤 健司 土田 奨 六本木 さくら 荒井 芙美 高橋 亮吾 石山 昌弘 長田 卓也 上野 竜一 山本 謙吾

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.145-154, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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【目的】首下がり症状を呈した変形性頸椎症2 症例の前方注視障害に対して,腰椎・骨盤矢状面アライメントの改善をめざした理学療法の有効性について検討することを目的とした。【症例】変形性頸椎症を既往とし,首下がり症状が出現した2 症例であった。両症例の立位姿勢は全脊柱アライメントより,頸部屈曲位,胸椎後弯,後方重心,また症例1 は腰椎前弯代償,症例2 は骨盤後傾代償が認められた。【経過】両症例ともに頸部および,腰椎・骨盤帯に対する理学療法を実施した。いずれも介入3 ヵ月で頸胸椎アライメントが改善し,一時的に前方注視可能となり,6 ヵ月で腰椎・骨盤帯アライメントが改善し,長時間前方注視可能となった。【結論】首下がり症状による前方注視障害の改善には頸部自動伸展機能の改善に加えて,矢状面上における脊柱全体と骨盤帯のバランスが取れた立位姿勢をめざした介入が有効であると考えられた。