著者

紀平 寛 田辺 康児 楠 隆 竹澤 博 安波 博道 田中 睦人 松岡 和巳 原田 佳幸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.780, pp.780_71-780_86, 2005 (Released:2006-04-07)

参考文献数

42

被引用文献数

14 13

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耐候性鋼の超長期にわたる腐食減耗予測法について研究を行った. さび安定化概念にもとづく思想を体系的に展開し, 腐食速度パラメータを推定するアルゴリズムや数式モデルの立案, 地域気象情報のデータベース化, 簡易な飛来塩分量および硫黄酸化物量の推定法などを策定した. 複雑な計算過程を容易に操作できるよう, 内桁条件における腐食減耗予測シミュレーションソフトウェアも開発した. 前記の思想展開により, 設計にて考慮すべき予測腐食減耗量を見極めるための工学的指標群を初めて具体的かつ体系的に整理・提案し, 長期耐久性の実現に関わる数多な構成技術要素保障項目の関連性を明確にした. 今後の進化へ向けて検討すべき点を明らかにしつつ, 現在までの進捗内容を詳細に報告する.

著者

岩本 政巳 藤野 陽三

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.598, pp.311-322, 1998-07-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

19

被引用文献数

3

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調和振動下の非定常空気力を用いた従来のフラッター解析では, 空気力の前提と固有値解の振動状態が一致しないという問題点があった. 本研究では, 平板翼空気力の作用する2次元橋桁を対象に, 一般振動下の非定常空気力を用いたフラッター解析を行うとともに, 空気力および運動方程式の定式化の違いがフラッター解析結果に及ぼす影響を調べた. その結果, 一般振動仮定の定式化より求めた非定常空気力係数およびフラッター解析結果は高減衰領域において調和振動を仮定した結果と異なること, 非定常空気力の有限次数近似モデルはフラッター解析においては一般減衰振動下の空気力として機能すること, が明らかとなった.

著者

光永 臣秀 平石 哲也 宇都宮 好博 三浦 房紀 中川 浩二

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.775, pp.69-80, 2004-11-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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1999年の台風18号は山口県の周防灘沿岸に甚大な高潮被害を及ぼした. 山口県ではこれを契機に護岸高の設計基準の見直しを行なった. この中で, 過去に山口県に大きな被害を及ぼした台風を対象に, 進行コース, 気圧深度, 潮位偏差の観測結果から統計的評価および沿岸部の地形や土地利用などの地域特性を含めた検討を行い, 山口県の高潮防災の基準となるモデル台風としてT9918号を選定した. そして, これを基に周防灘における新たな防護基準を定めた. この結果, 設計潮位については最大90cmの嵩上げが必要との結論を得た. 本論文は, 筆者らが行ったこの検討の内容についてまとめたものである.

著者

小林 一輔 宇野 祐一 森 弥広

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.564, pp.243-251, 1997-05-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

11

被引用文献数

2 3

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酸性雨がコンクリート構造物に及ぼす影響を評価する場合には, コンクリートの特性を考慮した方法によって行う必要があることを指摘した. 次に, 著者らが考案した方法によって実験を行い, 酸性雨によるコンクリートの劣化機構についての知見を得た. 酸性雨の影響を受けたコンクリート構造物から採取したコアの分析を通じて上記の知見を立証した.

著者

渡邊 偕年

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.385, pp.126-133, 1987-09-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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Slab track has been introduced as a standard track on rigid roadbed for Sanyo SHINKANSEN between Okayama and Hakata which came into operation in 1975 and its effect on maintenance saving has been recognized. However, in application of it to Tohoku and Joetsu SHINKANSEN lines, new problems arose such as, introduction of new analysis method for designing, development of track slab and cement-asphalt mortar for cold climate use which are required to hvae an increased durability, abatement of noise and vibration in train running. In this paper is described new developments to solve those problems.

著者

遠藤 毅 中村 正明

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.652, pp.185-194, 2000-06-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

10

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我が国産業・経済の中心である東京都区部地域について, 深部地盤の地質層序・地質構造・地層の土質特性等の調査研究を進めるなかで, シルト層の圧密降伏応力, 一軸圧縮強度等の力学的特性の分布が地域別に分類されることを明らかした. 本文は, このシルト層の圧密降伏応力, 一軸圧縮強度等の力学的特性の地域的分布についてさらに検討を加えるとともに, 過圧密比 (OCR) を用い, 過去において現地盤の上位に発達していたと推測される地層の最大層厚を算出し, その層厚および深部地盤構造と土質特性との関係について広域的な検討を行い, シルト層の力学的特性の地域的な差異をもたらした原因を検討したものである.

著者

片田 敏孝 児玉 真 桑沢 敬行 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.789, pp.789_93-789_104, 2005 (Released:2006-04-07)

参考文献数

17

被引用文献数

15 17

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2003年5月の宮城県沖の地震では, 三陸沿岸各地で震度4~6弱が観測され, 津波襲来が直ちに懸念された. しかし, 地震後に著者らが宮城県気仙沼市の住民を対象に実施した調査によると, 津波を意識して避難した住民は, 全体のわずか1.7%であった. このように避難率が低調となった要因を把握するため, 住民の避難行動とその意識的背景を分析した結果, 避難の意思決定を避難情報や津波警報に過度に依存する姿勢や, 正常化の偏見による危険性の楽観視, 過去の津波経験による津波イメージの固定化といった住民意識の問題点が明らかとなった. 本稿では, これらの問題点を解決するための津波防災教育として, 固定化された津波災害のイメージを打破すること, また, 情報に対する過度な依存心を改善することの必要性など, 今後の津波防災のあり方を提言した.

著者

光永 臣秀 平石 哲也 宇都宮 好博 三原 正裕 大川 郁夫 中川 浩二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.726, pp.131-143, 2003

被引用文献数

3

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1999年の台風18号は, 山口県の周防灘沿岸に甚大な被害を及ぼした. 本研究では, Myers の傾度風モデルおよびマスコンモデルにより風域場を再現し, 被害発生に至るまでのこの台風による高潮と波浪のシミュレーションを行い, 山口県周防灘沿岸代表11地点の被災時における各施設への波力等の外力を推定した. これにより, 現行の設計方法を用いて護岸や防波堤の被災メカニズムについての検討考察を行った結果, 防災基準の設定時の想定を越えた異常潮位や波浪の発生により, 護岸においては基準を超えた越波による裏埋土砂の洗掘と, 想定を越えた引き波による負圧発生, 防波堤においては浮力の増大により堤体が不安定化が生じ被災に至ったものとの結論を得た.

著者

松永 信博 櫨田 操 鵜崎 賢一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.635, pp.113-126, 1999-11-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

46

被引用文献数

1 2

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風洞付き二次元造波水槽を用いて強風下の沖合い海域で発生する飛沫量の実験を行った. 白波砕波上の飛沫の粒径分布から飛沫濃度を定量的に評価し, 水表面に作用する風応力との関係を明らかにした. 飛沫量は水面上の摩擦速度と飛沫の沈降速度に強く依存する. また, 画像解析結果から, 飛沫粒径および飛沫の沈降速度は高さの-1乗に比例して減少することが示された. 以上の検討結果に基づき, 高さ10mの平均風速と卓越波の波速と波高から, 白波砕波を伴う実海域における任意の高さでの飛湯濃度を評価できる半経験手法を提案している.

著者

奥山 一典 藤原 身江子 越智 洋秀 井上 真理子

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.638, pp.11-27, 1999-12-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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砂の最大・最小密度試験 (JGS T 161-1990) では, 最大粒径が2mmを超える砂は適用範囲外である. しかし, 実務においては, 最大粒径が2mmを超える砂を取り扱うことが多く, 最大粒径制限値の拡大が望まれている. そこで, 本研究では, 最大粒径制限値の拡大に関する2, 3の基礎的問題点を解決した上で, (1) モールドの大容量化, (2) 粒度分布を考慮した最大粒径の制限法の適用という二つの方法で最大粒径制限値の拡大を図り, 最大粒径が2mmを超える砂礫に適用できる最大・最小密度試験法を提案した. そして, 提案法の検証実験を行い, 提案法が十分実用に供することを示した.

著者

鍋島 益弘 山田 優

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.725, pp.157-169, 2003-02-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

17

被引用文献数

4 5

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高齢化社会が進行する中で, 歩道舗装の設計において, 高齢者や障害者が安心して戸外に出かけられる環境を第一に考え, 早急に歩道環境の改善を図る必要がある. 本研究では, 高齢者による車いすの走行において, 車いすのハンドリムにかかる推力を測定し, 「歩道の横断勾配」「歩道の縦断勾配」および「車道と歩道との段差」が車いすの走行に及ぼす影響を検討するとともに, それらの結果と車いすを利用する高齢者による評価結果とを合わせて, 勾配や段差の適正な範囲, および高齢者が通行するために必要な歩道環境に適合した歩道の構造について考察した.

著者

林 良嗣 土井 健司 杉山 郁夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.751, pp.55-70, 2004-01-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

24

被引用文献数

11 3

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近年, 社会資本整備に際しては費用便益分析法などの評価手法が定着しつつあるが, 一方で市民が持つ多様な価値観を反映できる総合的な評価指標が必要とされている. 費用や便益の最終帰着先である市民生活の状態を測るための指標である Quality Of Life (QOL) は, 広範囲な分野をカバーする性質上, 要素毎の評価を総合する段階で相互の重み付けを避けて通れない性質を持つ. 本論文ではQOLを5つの評価要素から説明し, これを市民の充足度に基づき計測する方法を提案している. その際, 要素の重みと代替弾力性の推定により充足度の総合化を可能とし, 加えて充足度の変化に伴う重みの補正機能を内包させている点に特徴がある, 本研究ではこの方法を広域交通社会資本の評価に適用し, QOLの with/without 比較に基づく整備効果の計測を試みている.

著者

半谷 裕彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.501, pp.11-20, 1994-10-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

18

被引用文献数

1 2

著者

中山 義久 西田 一彦 西形 達明 井上 啓司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.638, pp.207-215, 1999-12-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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非常に幅広い物理・強度特性を有するまさ土の液状化特性を総合的に把握することを目的として, 関西地区で産する複数のまさ土を対象として繰返し三軸試験機で液状化試験を実施した. 液状化強度に及ぼすまさ土の物性値として粒度特性 (細粒分含有率, 50%通過粒径, 均等係数), 風化度 (強熱減量), コンシステンシー特性 (流動限界) を選び, それぞれの物性値と液状化強度との関連を調べた. その結果, まさ土の液状化特性はその採取場所によって大きく異なるが, コンシステンシー特性 (流動限界) と圧密後の間隙比を用いて簡易的に液状化強度を推定できることが明らかになった.

著者

古河 幸雄 藤田 龍之 坂田 正純 村田 吉晴 渡辺 英彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.750, pp.159-170, 2003-12-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

19

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阿武隈高地のまさ土を対象にして, コンクリート用細骨材への利用について検討した. 細骨材としての品質を評価すると, 規定値をすべて満足するのは絶乾密度, 粘土塊量, 有機不純物量, 吸水率および塩化物に対する安定性は強熱減量Li≦2.5%の場合, 洗い試験はすべてのまさ土で満足しないことがわかった. まさ土を骨材としたときの圧縮強度はセメントの物理試験による強さ試験で行い, 粒度分布を自然粒度と細骨材として規定されている粒度範囲の中央粒度の2種類, 水セメント比は3種類で行つた. その結果, 圧縮強度は粒度分布より水セメント比の影響を強く受けることが明らかになつた. また, 配合設計により強度試験を実施した結果, 設定した圧縮強度の60~110%程度の強度発現が得られ, 圧縮強度はLiに強い影響を受けることがわかった.

著者

淺野 雅則 鎌田 敏郎 国枝 稔 六郷 恵哲

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.760, pp.213-222, 2004-05-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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本研究では, 打撃により生じるコンクリート部材の共振現象と, 打撃音として計測される波動現象の関係について検討を行った. 検討に際しては, 曲げ試験用供試体 (棒部材) と実構造物レベルのスラブ供試体 (板部材) を用いて, たわみ共振現象と縦波共振現象に着目した実験を行った. 打撃音とともに, 供試体表面の振動も同時に計測し, 打撃音と表面振動の関係を周波数特性を用いて詳細に検討した. これらの結果より, 棒部材では, 打撃音によってたわみ・縦波の両共振現象が評価できるが, 板部材ではたわみ共振現象が卓越して評価できることが示された. この違いは, 共振特性に関係しており, たわみ共振現象が縦波共振現象に比べて十分大きな振幅となるためであることがわかった.

著者

吉田 朗 原田 昇

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.542, pp.19-31, 1996-07-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

17

被引用文献数

6 3

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本研究では, 都市圏における自動車と公共交通機関の複合的利用施策を評価するために, 鉄道に結節する交通行動を考慮した, より広範囲な交通手段の選択モデルを提案する. 多次元に及ぶ選択構造を単純化するため、鉄道の路線, 乗車駅, 降車駅, 駅アクセス交通手段, 駅イグレス交通手段がすべて選択可能な状況で, 一般性の高い「鉄道経路」選択肢の生成とラベリングの方法を考案するとともに, 駅アクセス交通手段と駅イグレス交通手段の選択構造の共通性に配慮している. 実証分析の結果, 様々な交通目的のトリップに対して, 代表交通手段から, 鉄道経路, 駅アクセス・イグレス交通手段に至る Nested Logit モデルの有意性が認められた.

著者

見波 潔 嶋津 晃臣

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1988, no.395, pp.65-74, 1988-07-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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Although enormous volume of soil is excavated and discharged from construction works, disposal sites for the surplus soil decrease in urban area year by year. With this point as background, it is desirable to establish soil recycling system, that is effective utilization of soil between construction sites where surplus soil is discharged and other sites where soil is used as material for embankment, landfill, etc. In this study, three models for soil allocation are proposed corresponding to certainty of input data. (1) Model I is based on presupposition that all the relevant data are known deterministically. (2) Model II determines proper soil allocation in consideration of adjustment of working time on condition that input data for start time of each construction work has uncertainty. (3) Model III determines proper matches of construction works from the viewpoint of effective utilization of surplus soil.

著者

八十島 義之助

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1986, no.371, pp.31-43, 1986-07-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

16

被引用文献数

2 1

著者

善 功企 石山 范 千田 宏三 蛭川 友司 森 國夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.522, pp.19-22, 1995-09-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

2