著者

佐藤 遼 城所 哲夫 瀬田 史彦

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.945-950, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)

参考文献数

11

被引用文献数

9 1

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本研究の目的は、大都市圏から地方への移住に「関心がある」層と移住が「可能である」層との間の、理想の地方移住後の生活イメージに関する選好パターンの違いを明らかにすることである。本研究では特に、移住先地域での暮らし方・働き方の質に関するイメージに着目した。まず、アンケート調査により地方へ「移住可能」である層を定義した。次に、因子分析により理想の地方での暮らし方・働き方のイメージに対する選好パターンを分析した。そして、ロジスティック回帰モデルを構築し、イメージへの選好パターンと「移住可能であるか」どうかとの関係性を分析した。結果、地方でのやりがいのある仕事のイメージを好む人ほど、地方移住して生活していけると考えている傾向があることがわかった。

著者

中村 隆司

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.1324-1329, 2015 (Released:2015-11-05)

参考文献数

9

被引用文献数

10 3

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我が国は、大都市圏でも高齢化を迎え鉄道利用者は減少する可能性があり,今後の課題となることが予想される.さらに,公共交通機関利用促進による野環境負荷の低減に加え従来から形成されている鉄道駅周辺市街地の維持再生が今後の都市整備の鍵になるという観点からもTODに注目する.その上で,東京大都市圏を対象に,鉄道駅周辺土地利用について着目し,鉄道駅周辺の土地利用形態と駅乗降客数の変化との関係について分析した。その結果、全体として高齢化が進むと乗降客数が減少する傾向にあるが、高齢化が進行しても乗降客数が増加した駅もあることを明らかにした.また、東京大都市圏では,カルソープの提起する都市型TODの土地利用に近い土地利用構成を周辺に持つ駅が45.3%と半数近くに上りこの観点ではTOD先進国とされることが裏付けられること、駅周辺において住宅用地、商業・業務用地、公共公益施設用地などが混在した、複合的な土地利用を実現している駅では駅乗降客数が維持増加の傾向にあること等を明らかにした.

著者

佐鳥 蒼太朗 中島 直人 永野 真義 宮城 俊作

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.983-990, 2021-10-25 (Released:2021-10-25)

参考文献数

45

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軍港都市の都市計画や都市形成に関して、従来は専ら海軍の存在・役割やその画一的なグリッドプランが注目・強調されてきたが、近年では主体性を発揮する地域の姿や空間の多様性が見出されつつある。こうした状況を踏まえ、本研究では、軍港都市呉における市街地形成過程そのものが分節的な性質を有していたことを確認したうえで、その性質を発現要因とともに体系的、構造的に整理することを目的とする。具体的には、地図資料により都市形成の空間的な実態を把握したのちに、文献資料により個別の開発事業やその背景を調査し、呉の都市建設期における市街地形成の地理的・空間的な展開とその背景を日本海軍の策定した呉の都市建設計画との関連性に着目しながら整理した。その結果、呉の市街地形成過程の分節性は、①事業手法の選択性、②建設過程の段階性、➂街区形状の適応性という3つの要素に整理できること、こうした分節性の発現要因は建設計画・制度と地域の社会的条件に大別できることが明らかになった。

著者

大沢 昌玄 岸井 隆幸

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.711-716, 2013-10-25 (Released:2013-10-25)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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災害復興土地区画整理事業は、復興という公的性格が強いことから、公共団体もしくは行政庁により事業が実施されてきたが、過去においては民間的性格とも言われる組合施行での事業実施も確認された。本研究は、組合施行による災害復興土地区画整理事業の実施を検討する基礎的研究として、災害復興土地区画整理事業の施行者別の実施実態を踏まえた上で、(1)災害復興土地区画整理事業施行者について法制度の観点から位置づけを確認し、(2)組合施行による災害復興の位置づけの解明を行う。さらに(3)本研究で明らかとなった組合施行による復興の第1号と考えられる1925年の日暮里大火復興土地区画整理事業の実施内容を示した上で、組合施行による災害復興土地区画整理事業の特徴を明らかにする。その結果、震災復興の旧特別都市計画法では、法案審議過程で組合施行が追加されたが、組合施行は行われなかったことが判明した。戦災復興では、組合施行が行われていた。旧都市計画法においては、組合施行が行われていたが事業費や実施体制において公共団体の強力な支援のもと事業が行われ、公共団体による業務代行方式の組合施行であった。

著者

若林 時郎

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-6, 1986-10-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

10

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Four master plans made by the Japan Housing Corporation are much changed. Some of major factors which made them changed were actual conditions of the site; the boundary of developing area, the attainment of land acquisition and the method of development. In Tsukuba, 80% of 1800ha, of the land acquired was used for the research and educational institutions, the land acquisition was so important that the boundary and the method were arranged for the purpose of its attainment. Master plan must be transformed according to these evolving factors, but act on them guiding to log-ranged goal of the development.

著者

黒田 乃生 小野 良平

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.38.3, pp.679-684, 2003-10-25 (Released:2017-10-01)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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観光地の成立過程において、潜在的な資源が記号化され、「観光の対象」として意味を付与されるためには、観光経済の発展における内的・外的作用が必要である。この記号化の作用は「観光計画」の重要な一面であるといえる。一般および村が白川村を「観光地」として認識したのは1970年代である。一方、認識される観光資源が史跡から合掌造りの建物へと変化する時期は一般にくらべて村が遅く、白川村が当初一般社会からの認識に呼応する形で資源の認識が進んだことが明らかである。その後、村は内的作用によって資源を新たに作り出していったものの、それが来訪者から消費対象として認識される記号となるには至らなかった。観光とは地域にとってそこに投影される「まなざし」の中でどのような自己認識を行なうのかという相互関係の中にあり続けること、という視点が計画の立場にも必要である。

著者

村尾 修 北澤 岳

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.964-971, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)

参考文献数

29

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本研究では,白鬚東地区防災拠点における40年間の経過を整理し,防災拠点は,周辺市街地の変化など,環境に合わせて防災機能が変更されてきたが,現在も重要な防災拠点として位置づけられていることが分かった.防災団地では防災意識の高い住民が多く,現在も様々な防災活動に取り組んでいるが,団地の高齢化が進む現在,災害時に団地住民のみで避難者を支援することは困難であり,災害時に防災拠点の機能を十分に発揮できるかは定かではない.今後は,新たに入居した住民や近隣住民などに,建設当初から住む団地住民の防災意識をどのように継承してくかが課題となっている.白鬚東地区防災拠点という地域の財産を活かし,地域の災害対応力を向上させるためには,周辺地区の現状を把握したうえで周辺地区との連携を強化し,地域住民とともに防災拠点を支えていくことが重要であると考える.

著者

山本 善積

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.421-426, 1982-10-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

11

著者

横溝 恭一 森本 章倫

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45.3, pp.457-462, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

8

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近年、MMは公共交通の利用者を増加させるための政策として、効果の分析が進められている。しかし、1年以上の長期的効果は十分に明らかにされていない。本研究の目的は、MM実施後のバス利用動向を把握することである。さらには、MM実施による行動変容が長期的に継続されやすい被験者属性を分析する。分析の結果、MM実施後1年後の調査まではバス利用頻度が増加を続けているものの、その後減少に転じていることが示された。加えて、バスLOSが高い地域の居住者ほど、MM実施効果が定着しやすい傾向にあることが示された。

著者

武田 重昭 西川 文香 加我 宏之 下村 泰彦 増田 昇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45.3, pp.787-792, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

10

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本研究は屋外空間の利用実態を把握することで、ニュータン再生のための屋外空間のあり方を考察するものである。泉北ニュータウンの1小学校区内に存在する集合住宅の屋外空間と街区公園及び緑道の利用実態を把握した。それらの空間における利用形態別に利用内容と利用者属性の視点から考察し、それぞれの屋外空間の利用のされ方の特性を把握した。この結果から地域内でのオープンスペースが機能に応じて使い分けられていることが確認できた。それぞれのオープンスペースの利用特性をうまく活用し、それらのネットワークを図ることや利用の多様化が増すような改修を行っていくことが重要であることが明らかとなった。

著者

宮脇 勝

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.546-553, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)

参考文献数

24

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本論は、海岸線から洋上風車までの「離岸距離」が短い日本の課題を背景に、景観の基礎要因である「離岸距離」に着目し、「海洋計画」や風車の景観評価である「視覚的影響評価」を国際的に比較調査し、国内適用を目指すことを目的とする。洋上風力発電量の上位18か国を対象に調査した結果は、以下の通りある。 1)一般海域の最小離岸距離の計測から、離岸距離に配慮しているとみられる国には、中国、英国、ドイツ、オランダ、デンマーク、ベルギー、スウェーデン、韓国、アメリカ、ポルトガル、アイルランド、フランスが挙げられる。 2)実証実験用の風車、港湾、工業地域、人工干拓地に近接する場合において、離岸距離が短い事例が多い。 3)英国、ドイツ、オランダ、デンマーク、ベルギーでは、政府が海洋計画を策定し、比較的長い離岸距離を確保している。4)ベルギーで離岸距離が最大16.5kmで地元反対が、英国で離岸距離が3kmで景観訴訟が生じている。 デンマークの例では、工業地域に隣接しているが、離岸距離4.7kmの比較的近い場合でも、風車の配列や数を変更することで、市民の受容性が増している。5)日本でも洋上風車のための海洋計画と離岸距離の検討が必要である。

著者

照本 清峰

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.30-40, 2020-04-25 (Released:2020-04-25)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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観光地の地震・津波の対応体制を検討するためには、観光客の認識を踏まえておく必要がある。そこで本研究では、観光客の地震・津波の危険性と津波避難行動の認識を示すとともに、それらの関係性を明らかにすることを目的とする。調査対象地域は、和歌山県白浜町における白良浜周辺地域であり、来訪している観光客グループを対象としている。分析結果より、観光客の属性別において認識の差異がみられる項目があること、自動車避難の選択の規定要因として、来訪手段が自動車であることとともに、想定する避難場所やまちなかにいることが規定要因になっていること、観光客の地震・津波の危険性の認識と津波避難行動の認識の関連性は低いこと、等が明らかになった。分析結果をもとにして、観光地の津波避難時の課題と対策のあり方について、情報提供と避難誘導体制に着目して検討した。

著者

安藤 章

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.561-566, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)

参考文献数

28

被引用文献数

3

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国民価値観の多様化により,従来の経済効率性中心の国土・都市政策への限界が指摘されて久しい.近年,多くの国際機関,国で「幸福論」の指標化に関する取り組みが盛んである.わが国でも民主党政権下の2008年に政府が専門委員会に幸福の指標化に関する諮問を行ったが,その後,国レベルでの具体の動きはみられない.一方,自治体レベルでは多くの幸福指標取組みの動きがある.しかし,国土・都市政策に係る学術レベルでの十分な議論や導入実績が十分でないため,現在,自治体が検討のものは共通概念が不足し,政策指標との汎用性に欠ける.以上を踏まえ,本論文は,国土・都市政策における「幸福論」の適用可能性に関する実証的な研究を行ったものであり,その適用可能性に関する基礎的な知見を明示することができた.

著者

宗 健

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.1476-1483, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)

参考文献数

20

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本研究では、住民の住み続けたいという気持ちの構造を、住みここち調査データを使って明らかにすることを目的としている。分析結果は以下のようなものである。地域の居住満足度、建物への満足度は住み続けたいと思う気持ちを高める。年齢の上昇、地元出身であることは住み続けたいと思う気持ちを高める。住み続けたい気持ちと地域への愛着、貢献したい気持ちは相互に関係している。また、60歳以上のケース、地元出身である場合は、構造が異なる。

著者

渡辺 美穂 羽藤 英二

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.42.3, pp.535-540, 2007-10-25 (Released:2017-02-01)

参考文献数

6

被引用文献数

2

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仕事に向かう人,お気に入りのCDショップに向かう人,恋人と手をつないで歩く人. 遅刻しそうな時,初めての場所を訪れた時,疲れている時.歩く速さはそれぞれ異なるはずだ.街には様々な人が織り成す様々な速度が溢れている.そしてそれらの速度が集まることでその場所の速度―空間速度―が生まれる.従来の都市においては空間速度の違いを考慮した空間設計はあまり為されてこなかった.また,近年の複雑・高速化し続ける交通体系において,基本交通手段である歩行の挙動解明の重要さが見直されている.そこで本研究では,GPS搭載の携帯電話を用いたプローブパーソン技術により歩行者の行動文脈の流れに沿ってデータを蓄積する,従来の歩行者研究とは異なる手法を用いて, 個人間・個人内の歩行速度を分析し,空間速度を明らかにすることにより,空間速度を考慮した空間デザインの一手法を提案する.

著者

冨永 万由 後藤 春彦 山村 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.1443-1450, 2021-10-25 (Released:2021-10-25)

参考文献数

23

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わが国の退職高齢者は、相談できる相手がほとんどおらず、社会からの断絶感を感じる場合が多い。退職高齢者が社会関係を再構築する過程において、自身が抱える悩みを他者に相談し、社会的紐帯を感じることができる社会を作り出すことが求められる。本研究では、退職後に高齢者の人付き合いが変化する過程を明らかにした。高齢者は、退職前の人付き合いの経験をもとに、退職後の人付き合いの継続意向を持つ。そして自身の意向に従い、地域内・外で新たな人付き合いを構築して、他者との付き合い方を変化させる。特に、地域内のテーマ縁(地域内テーマ縁)を通したつながりのなかで、深く相談し合える相談相手に出会う可能性が高いことが示された。

著者

秋本 福雄

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.157-162, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

64

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ルイス・マンフォードは人間環境が再建されるべき基本原則を確立しようと試みた。彼は、「都市の文化(1938年)」、「都市開発(1946年)」、「歴史における都市(1961年)」、「都市の展望(1968年)」を刊行している。彼は、都市の機能的理論と規範的理論を統合した都市生活に関する総合理論を打ち立てた数少ない理論家の一人であり、学識の幅広さと深さ、そして独自性を持つ都市の文化の鋭い批判者であった。しかし、著作スタイルの難解さにより、解析的な研究は乏しく、彼の思考は計画家にとって活用すべき資源として残されている。この論文は、パトリック・ゲデスの都市生態学、エベネザー・ハワードの田園都市論の基礎の上に確立された彼の都市・地域計画の基本原則を解明している。

著者

越山 健治 室崎 益輝

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.589-594, 1999-10-25 (Released:2018-03-01)

参考文献数

19

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Many cities were suffered from big disaster in Japan, and many plannings were made at the time. This paper is written about the cases of Kinosaki towon and Toyooka town suffered from Kitatajima Earthquake in 1925. These two plans were made in the same time, but their characters were very different each other. The principal points were the system of cooperation with people living in the town, the budget for the reconstruction of the town, and the urban planning for the safety and security. We compared Kinosaki planning with Toyooka, and brought out the essence of reconstruction planning.

著者

安藤 亮介 氏原 岳人

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.390-405, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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近年では、ウォーカブルな空間づくりが増加しているが、中心市街地などの目的地以外の都市環境に対する配慮が少ない状況である。居住地から目的地までの広域的な都市環境が徒歩行動に与える影響を把握し、都市全体として目的地における歩行をどう支えていくかを検討する必要がある。そこで本研究では、全国の都市における公共交通と自動車による外出を対象とし、休日の私事目的の徒歩回遊行動について調査を行った。また、調査への回答をもとに、居住地及び目的地の客観的・主観的評価のウォーカビリティを算出し、交通手段選択や徒歩回遊行動との関係について分析を行った。その結果、公共交通または自動車の交通手段ごとに、居住地から目的地における都市空間で徒歩回遊行動の促進に必要と考えられる要因とその影響の強さが明らかになった。

著者

羽生 冬佳 渡辺 貴介 十代田 朗

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.223-228, 2001-10-25 (Released:2017-12-01)

参考文献数

36

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This study aims to find out the functions and the spatial characteristics of "Daimyo"'s estates in Edo, and their relation to the development of Edo city and to the leisure life of the public. Based on "Ezu", map of old Edo city, and literatures in those days, with the assistance of findings from existing Edonology studies, the analysis was conducted. Finding are as follows, 1) More "Daimyo" estates had been located along trunk roads, waterways in suburban area after Meireki big fire, and after reaching the critical point of an city region, development progressed to an inner city. 2) "Daimyo" estates had taken, as a result, the roles of pioneers of land suppliers in several ways, and had also functions as temporary resort places for Edo citizens.