著者
中橋 洋平 岩崎 寛
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.311-314, 2008-08-31
被引用文献数
1

立面緑化の印象評価に関する研究はこれまでにも行われているが,そのほとんどが正面からの実験や角度,距離等を考慮に入れていないものである。しかし,実際の現場では歩行により通過する際などで見る場合が多いと考えられる。そこで本研究では歩行時の見え方によって立面緑化の印象がどのように変化するのかをSD法を用いて調べ,立面緑化の視覚的効果の検証を試みた。その結果,見る角度の違いによって印象が異なることがわかった。
著者
細木 大輔 米村 惣太郎 亀山 章
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.412-422, 2004-02-28
被引用文献数
13 15

関東地方の東京都と栃木県,および山梨県において,森林表土中の土壌シードバンクの組成について調べて,緑化材料としての利用可能性について検討した。実生出現法による試験を行って土壌シードバンクの組成を調べた結果,いずれの場所の表土を緑化に用いた場合でも,自生種の優占する植物群落の形成が可能であると推察された。3地域の問で多くの共通種が確認され,自生種であるアオスゲ,オカトラノオ,ケスゲ,タチツボスミレなどの草本や,キブシ,コウゾ,コゴメウツギ,タラノキ,ヌルデなどの先駆性木本の種子が種数,個数ともに多く含まれていることが確認された。以上のことから,本研究の対象とした地域においては,森林表土を用いて緑化を行うことで,先駆性木本を多く含む種構成の類似した植物群落を形成させられることが示唆された。一方,実生出現法による試験を1年以上続けた後の表土中には,休眠状態で生存している埋土種子はほとんど存在しないことが確かめられた。また,森林の土壌シードバンクの緑化材料としての利用可能性は,野外で春先から実生出現法による試験を行うことで,短期間で調べられることが明らかとなった。
著者
久米 昌彦 日置 佳之 多田 泰之
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 = / the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.15-20, 2007-08-31
被引用文献数
1

緑化樹木の根系の分布や状態は,移植や樹木の治療等,樹木の保護管理を行う上で最も重要かつ基礎的な情報である。しかし,従来現場で個別の樹木の根系を調べるには,掘り起しや水圧利用による根系の洗い出しといった手法以外に有効な方法はなかった。そこで,根系の水平的分布を非破壊かつ簡易に推定する全く新しい方法を開発するために,測定対象木の樹幹に振動を与え,土中及び根系を伝播する振動の伝播速度を,対象木周辺の複数個所で測定した。その結果,伝播速度の測定から樹幹を中心とする半径2.5mの円内における1 ) 主根の横走する方向,2 ) 根系の水平的分布の概要を推定することができた。特に,周囲に他の樹木がなく,地下に測定対象木のみの根系が存在するような土壌では高精度で根系の水平的分布の概要を推定することができた。
著者
大貫 真樹子 久保 満佐子 飯塚 康雄 栗原 正夫
出版者
JAPANESE SOCIETY OF REVEGETATION TECHNOLOGY
雑誌
日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.198-201, 2013-08-31
参考文献数
10

侵略性の高い外来の緑化植物として指摘されているイタチハギを選択的に伐採する駆除試験を行った。イタチハギが優占する栃木県真岡市の切土のり面において,5 月,6 月,8 月および5 月と8 月の4 種の異なる時期に伐採時期を設け,イタチハギのみの定期的な伐採を3 年間継続した結果,無処理区と比較してイタチハギの平均個体数,平均樹高,植被率が低下した。5 月と8 月の年2 回伐採を行った試験区では,いずれの値も開始当年から低く,在来の高木種の植被率が増加したことから,今後の継続した伐採によって高木種がイタチハギを被陰し,イタチハギを駆除できるものと考えられた。
著者
中村 彰宏 小杉 緑子 森本 幸裕
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.27, no.3, pp.507-518, 2002-02-28
被引用文献数
2 2 2

関西旅客ターミナルビルのアトリウム空間を対象に,アトリウムの構造,トップライトの透過特性,太陽位置,屋外の光量子量の推定値を用いて,快晴日の透過光量子量を算出するモデルを作成した。算出値は,アトリウム内で得られた実測値の日および季節変化を良好に再現した。アトリウム植栽樹木,屋外の植栽樹木,室内に生育する観葉植物の光合成,呼吸速度の実測値と,このモデルによる透過光量子量から,アトリウムへ導入した植物の生育特性評価を行うために,成長量の指標となるCO_2収支を個葉レベルで算出した。またアトリウムの天井高,植栽場所を変化させた場合の透過光量子量およびCO_2収支も算出した。観葉植物のCO_2収支は,植栽場所やアトリウムの構造から受ける影響が少なく,低光量条件下での植栽利用が容易と考えられた。いっぽう,低光量条件下で順化したモッコク,カラタネオガタマでは,CO_2収支の変化が大きいため,アトリウム構造や植栽場所を十分検討してから,緑化に用いる必要があると考えられた。
著者
中村 彰宏 衣笠 斗基子 陣門 泰輔 谷口 伸二 佐藤 治雄 森本 幸裕
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.79-84, 2002-08-31
被引用文献数
12 15 17

関西地方の18箇所の森林から表土を採取し,撒き出し施工および実験を行った。多くの森林に生育していたコナラ,アベマキの実生出現頻度は小さかったが,ヒサカキの群落および実生出現頻度はともに大きかった。群落での出現頻度の小さかったアカメガシワ,ヌルデなどの実生出現頻度は大きく,平均埋土種子密度も7個/m^2以上と大きく,表土撒き出し緑化によって,これらの先駆種からなる群落形成の可能性が示された。複数のサブプロットの組み合わせで算出した種数,多様度指数-面積曲線によって,異なる面積のプロット間での多様性の比較が可能となった。低密度出現種の多いプロットでは,出現種数は面積の影響を大きく受けるため,種多様性評価を行う場合には大面積の調査が必要であることが明らかとなった。
著者
入山 義久 小林 淳彦
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.200-203, 2012 (Released:2013-04-16)
参考文献数
2

積雪寒冷地における水田畦畔管理の省力化を目的に,草丈の低いクリーピングベントグラスを用いた水田畦畔の緑化方法を検討した。長野県内の5 ヶ所の水田畦畔および畑地法面において,幾つかの播種方法を比較し,ベントグラスの被度の推移を調査した。泥団子の投げつけおよびジョーロによる散布は,資材の混合や播種作業に手間が掛かり,また張芝は養生のための土地の確保が問題となった。一方,作業性およびベントグラスの定着から見ると,種子を実播した後に,水に溶かした糊剤を動力噴霧器あるいは背負子式噴霧器を用いて散布する方法が最適であった。また,埋土種子からの雑草の発芽に備え,除草剤の散布と播種時期の選定が重要であった。
著者
崔 東寿 戸田 浩人 李 忠和
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.416-422, 2010 (Released:2011-09-27)
参考文献数
37

土壌酸性化により衰退現象が確認された韓国の安山工業団地内の森林土壌に石灰を添加し(0,2.0,3.0,4.0 ton/ha),森林土壌とチョウセンゴヨウの成長及び生理反応に及ぼす影響を調査した。石灰添加3 年後,石灰添加量の増加と共に土壌pH は4.0 から4.9 付近まで有意に増加し,土壌呼吸量も有意に増加した(p<0.05)。土壌に添加した石灰量の増加と共に針葉中のリン濃度とクロロフィル(a+b)の含有量が有意に増加し,チョウセンゴヨウの光飽和時とCO2 飽和時の光合成速度が高くなった。さらに,チョウセンゴヨウの成長パラメータである,3 年生針葉の残存率と3 年生シュートの長さと根元直径は土壌に添加した石灰量の増加と共に有意な増加が認められた(p<0.05)。チョウセンゴヨウの根と共生する外生菌根菌の感染率は土壌に添加した石灰量の増加と共に低下した。
著者
今西 亜友美 柴田 昌三 今西 純一 寺井 厚海 中西 麻美 境 慎二朗 大澤 直哉 森本 幸裕
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.641-648, 2008 (Released:2009-11-30)
参考文献数
36
被引用文献数
1 1

ヒノキ林化した都市近郊二次林をアカマツまたは落葉広葉樹主体の林相に転換させることを目的として,母樹を残した小面積 (0.06~0.09 ha) の伐採を行った。3 つの伐採区 (上部,中部,下部) のいずれにおいても伐採後に消失した種はなく,伐採後3 年目には10 種以上の種数の増加が確認された。中でも,落葉広葉樹林の主要構成要素を含むブナクラスの種が上部と中部では6 種,下部では4 種増加し,林相転換に一定の効果が得られたと考えられた。前生稚樹は伐採後にほとんどの個体が枯死し,伐採後の林相には大きく寄与していなかった。散布種子についてはその大部分がヒノキで占められており,風散布種であるヒノキはプロット内に多量の種子を散布することで伐採後の林相に大きな影響を与えると考えられた。また,伐採後3 年目には新たな種の出現がほとんどみられなかったことから,林相が単純なヒノキ林では周囲からの新たな種の供給は少ないと考えられた。伐採面積の最も大きかった上部の伐採区 (0.09 ha) では,相対日射量が60% 以上あり,ヒノキの発芽と生存率が抑制されたと考えられ,アカマツとヒノキの混交する林相への転換が期待された。一方,中部と下部の伐採区では,全実生個体数のうちヒノキが50% 以上を占めており,今後,選択的除去などの人為的な管理が必要であると考えられた。
著者
大手 信人 鈴木 雅一 小橋 澄治
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.20-30, 1990-07-20
被引用文献数
4

中国, 毛烏素沙地における緑化樹種, 旱柳(Salix matsudana Koidz.)の生育形態に及ぼす土壌水分条件の影響を考察するため, 気象観測データから土壌水分条件と蒸散特性の経時変化を推定する数値計算モデルを考案した。本モデルは, (1)沙地面蒸発-乾砂層消長モデルと, (2)土壌水分・根系吸水分布モデルからなり, (1)により算定れる沙地表層以下への浸透水量を入力とし, (2)によって水分と根系の吸水特性の鉛直分布と蒸散量を算定する。1986年から日中合作による沙漠緑化研究の一環として現地観測されている, 微気象, 土壌水分, 沙地面蒸発, 旱柳の蒸散特性等のデータを基に, 本モデルによって地下水面位置の異なる2ヶ所に生育し, 体制や葉面の組織が異なる旱柳の, 乾燥期における土壌水分消費特性の経時推定を試みた。両者の形態の相違は, 各々の立地における水分環境への適応の結果と考えられ, 地下水面から毛管上昇によって水分が根域に供給されるか否かで形態に大きな相違が現れると考えられた。また推定の結果, その適応戦略は両者とも乾燥期に吸水阻害を最小限に抑えうるものと考えられた。
著者
阿部 智明 中野 裕司 倉本 宣
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.344-347, 2004 (Released:2005-11-22)
参考文献数
8
被引用文献数
2 2

日本産のコマツナギと中国産のコマツナギをアロザイム分析して対立遺伝子の構成を比較した。対立遺伝子の構成は日本の4つの産地では類似していたが,中国産の種子は大きく相違していた。自生種の使用が求められる地域において中国産コマツナギを用いることには慎重になるべきである。
著者
門田 有佳子 井上 密義
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.279-282, 2001-08
参考文献数
3
被引用文献数
1

広島県の世羅台地にある社叢緑部において、治山工事に伴い失われたマント群落の復元ならびに創出を試みた。照葉樹と郷土種・草本類を混播して施工し、その後4年間に渡り追跡調査を行った。調査項目は、復元区域と創出区域の2地点における、導入種の成立本数・被度・樹高と侵入種実態調査である。その結果、復元区域では約4年でマント群落が復元し、創出区域では先駆草本・低木による小規模なヤブが出現した。これに、施工地の自然回復力による復元が併せて進行することによって、工事によって森林に与える負荷を早期に軽減させることが可能である。
著者
村上 大輔 下村 孝
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.152-157, 2007-08-31
参考文献数
18
被引用文献数
3 4

ビルの緑化された屋上で,緑化形態の異なる3地点(芝生地点,アスファルト地点,パーゴラ地点)を対象に,温熱環境要素の計測及び主観申告実験を行ない,物理量と心理量の双方がそれぞれの地点で異なることを明らかにした。特に,夏季に,パーゴラ地点では,他の2地点に比べ,気温とグローブ温度が低く,涼しい側と快適側の申告頻度も高かった。温度と快適性評価の2次回帰線と中立評価軸の交点より求めた快適範囲はパーゴラで最も広く,次いで,芝生,アスファルトの順になった。夏季にパーゴラのもたらす緑陰が屋上空間での快適性導入に有効であることが明らかにされた。
著者
勝川 健三 下村 孝
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.38-43, 2006-08-31
参考文献数
9

グラウンドカバープランツとして有望なイモカタバミ(Oxalis articulata Savigny)の生育習性の解明を目的に,日長および温度条件が生育と開花に及ぼす影響を検討した。その結果イモカタバミは長日植物で,20℃における限界日長は12時間から13時間の間にあることが示唆された。また長日処理は,暗期中断法で代替できた。一方,露地栽培において梅雨明け後にみられる休眠現象は,人工気象室によるコンテナ栽培での試験の結果,高温による多発休眠と考えられ,自発休眠ではないことが示唆された。
著者
田中 健 村上 大輔 下村 孝
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.133-138, 2008 (Released:2009-04-10)
参考文献数
15
被引用文献数
4 4

京都市内を事例として,好ましい屋上緑化のデザインを明らかにするため,市内の屋上から撮影した4種類の景観写真と4パターンの屋上緑化写真を組み合わせた合成画像を用いて景観評価実験を行なった。その結果,同一の背景で緑化形態(緑量)を変化させた場合に,緑量が増える程評価が向上することが示され,さらに,和風庭園風緑化が高い評価を得ることが示された。また,アイマークレコーダ(EMR)による眼球運動の測定を行い,画像内の緑量が増える程,被験者が人工物を探索する傾向があることが示された。以上の結果から古都の景観を残す京都では和風の屋上緑化が望ましいと推測された。
著者
吉田 寛 古田 智昭 福永 健司
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.512-519, 2003-05-31
参考文献数
6
被引用文献数
3 3

貝殻廃棄物を利用した酸性雨対策や強酸性土壌地における緑化手法「アルプラスエ法」の概要について紹介する。本緑化工法は,酸性矯正材(中和材)として臨海施設や養殖産業から排出される貝殻廃案物を調整加工したリサイクル資材「シェルレミディ」を用いることを特徴としている。この資材は,中和効果が長期間持続するほか,多くのミネラルを含んでいることから一般的な中和剤である炭酸カルシウムを使用した場合と比較して植物の成長を促進することができ、植生基材や酸性矯正層の材料として使用することにより,酸性雨や強酸性土壌が原因で植生の回復が困難な法面等における良好な緑化が期待できる。
著者
柏木 亨 細木 大輔 松江 正彦
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.9-14, 2008-08-31
参考文献数
9
被引用文献数
3 3 4

クロバナエンジュ(<I>Amoerpha fruticosa</I> L.)が優占する法面を他種が優占する植生に積極的に遷移させるためには,萌芽力が旺盛であるクロバナエンジュを効率的に除去する技術が必要である。そこで本研究では,クロバナエンジュを植生管理する実験区を設けて,クロバナエンジュの枯死数や萌芽量などについて測定して,処理の効果を検証した。実験区は,1) 春期に1回伐採した区,2) 春期と夏期の2回伐採した区,3) 春期に1回伐採後に薬剤処理した区,4) 夏期に1回伐採後に薬剤処理した区,5) 春期と夏期の2回伐採後に薬剤処理した区を設置した。その結果,4) と5) の処理を行った実験区では,クロバナエンジュの個体を約6割枯死させ,他の実験区よりも萌芽量を少なくできたことから,夏期に1回伐採して薬剤処理を行う方法が効率的であることが明らかとなった。
著者
倉本 宣 古賀 陽子
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.340-343, 2004 (Released:2005-11-22)
参考文献数
10
被引用文献数
2 3 2

減少し続けていた多摩川のカワラノギクに新しい局地個体群が発見されたので,保全の観点からどのように対応すべきか検討した。局地個体群の発達と衰退の過程および生育地という生態学的評価からは重要な局地個体群であると考えられた。しかしながら,発見された個体群が自生か植栽起源によるものかの判断はむずかしく,保全の対象とすべきか否かは更なる検討が必要である。