著者

山崎 恭介 高橋 祐一

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.78-82, 2015-05-15 (Released:2017-03-21)

参考文献数

3

著者

菅野 純 梅田 ゆみ 鈴木 正明 武田 知起 後藤 裕子 山野 荘太郎 平井 繁行 竹内 哲也 高橋 祐次

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第46回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.S6-4, 2019 (Released:2019-07-10)

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架橋型アクリル酸系水溶性高分子化合物(以下、ポリマー)の包装作業に従事した労働者6名が肺繊維化、間質性肺炎、肺気腫、気胸等を発症した事から、2017年4月に、同種事案の防止のため、厚生労働省労働基準局安全衛生部からプレスリリース(1,2)があった。6名は曝露開始から2年前後の短期間に発症し、年齢は20代~40代であった。このポリマーは、アクリル酸を直鎖重合し、更に網目状に架橋した巨大分子で、一次粒子はナノ粒子の定義に該当すると考えられる。外観は白い微細粉末である。肺に対する毒性文献情報は確認されていない。吸湿吸水性が高く難分解性で、消化管から吸収されず経口毒性は殆ど無いとされる。 ここでは、当該ポリマーの肺毒性の成立過程と発生機序の解明を目的とした研究のうち、ラット及びマウスの肺曝露実験の中間報告を行う。曝露経路は、ポリマーが惹起する生体反応の概略を把握する目的での気管内投与(IT)、ヒトで生じた肺病変の成立過程と発生機序と定量的用量作用関係を明らかにする目的でのTaquann直噴全身曝露吸入(WB)の二通りを採用した。IT検体(1.5g/L)は懸濁し光顕下で細菌大の粒子を認めた。単回IT(ラット100~300μg/匹、マウス15~45μg/匹)の直後より(分布に偏り大)ポリマー貪食マクロファージ(PLMφ)の崩壊像と共に肺胞内に強い炎症細胞浸潤を認め、1週に最大となり4週に向けて減弱した。それに交代して肺胞内PLMφ集簇巣形成、Ⅱ型肺胞上皮の増加(TTF1、Tm4sf1 陽性反応性過形成)の出現を認めた。以上、ポリマーの肺胞内半減期は長く組織反応を伴う炎症の遷延を認めた。IT反復26週観察、及び、全身曝露吸入の結果を合わせて報告する。1.https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11305000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu-Kagakubushitsutaisakuka/0000163637.pdf2.同/0000163635.pdf

著者

高橋 祐亮 須永 剛司

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第65回春季研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.478-479, 2018 (Released:2018-06-21)

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この制作は昆虫食を扱っている。今回はその中でも私がいかに昆虫食をデザインしてきたかについて述べる。アプローチは主に3つあり、それは試行錯誤と記録と表現である。私は昆虫食に関する気づきを得るために試行錯誤を行なった。そして、私はその試行錯誤を記録して表現することで、多くの人に昆虫食を考えたり拡張したりするためのきっかけを与えようとした。これらの行為は一般的なデザインとは少々異なっているが、テーマやそのテーマが抱える問題が不明瞭であるときにはデザイン自体を作り上げる必要があるのではないかという考えをもとに行っている、

著者

高橋 祐亮 須永 剛司

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第64回春季研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.478, 2017 (Released:2017-06-29)

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昆虫食は機能的な面と嗜好品としての面の2つの可能性がある。現在は機能的な面が主に注目されているが、実際に食として広がっていくためには食としての嗜好性にも力を入れる必要がある。そこで私は昆虫食を広めるために料理のプロジェクトを行なっていた。コンセプトを立てたり、広がるための工夫を凝らしたりしながら実際に料理をしてそれらを多くの人に提供した。しかし、それらは成功とは言えなかった。多くの人は料理を食べてくれたし、思ったより美味しいという感想を述べてくれたが、それは一時的なもので継続的なものではなかった。そこで美味しさとは何かという観点からリサーチをした。その結果、食におけるテクスチャーという考えが重要であることがわかり、その観点から昆虫料理のプロジェクトが失敗した原因を探り今後の方針を立てた。

著者

高橋 祐平 石坂 公一 小地沢 将之

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.15, no.29, pp.257-260, 2009-02-20 (Released:2009-04-08)

参考文献数

2

被引用文献数

1 2

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Recently, the garbage littering problem is widely pointed. From the long term point of view provisions against littering are necessary not only in soft side but also in hard side. In this study we defined strength which littering is caused, as “Poisute Potential (=PP)” and tried to analyse the spatial distribution characteristic especially about cigarette butt. We examined the influential factor to such as crossing, shop entrance and street furniture. From this analysis, we can say that centralization and the reduction of the littering garbage should be able to be expected by proper installation of street furniture.

著者

岡村 忠生 渡辺 徹也 高橋 祐介 酒井 貴子 小塚 真啓

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

久保田 謙作 高橋 祐 高橋 隆男 南雲 一也 伊藤 正喜

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_227-I_232, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

4

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消波ブロックの安定性については,海岸構造物を保全するうえで最も重要な要素のひとつであり,これまで水理模型実験など多くの研究が行われ,それにより求められた安定数算定式は設計手法として一般的に用いられるようになっている.一方,厳しい海象による海岸構造物の被災は留まることはなく,特に,最近の異常気象による被災は大きく,現地に応じた波浪対策設計が求められている.本研究では,被災した消波ブロックの詳細な現地調査を行い,既往の安定数算定式から算出された数値との比較評価により適用性を確認するとともに,近傍のナウファスデータを換算して波浪データに用いる手法を示している.これらについては,当海岸と同様な急勾配で岩礁を有する礫海岸での設計検討において大いに参考となるものと考えられる.

著者

宇井 忠英 岡田 弘 三松 三朗 横山 光 池田 武史 川南 恵美子 佐藤 [ツトム] 高橋 祐子 下道 英明 ニュートン ダグラス

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014-11-02

著者

武笠 知幸 河上 洋樹 安川 宏輝 丹澤 朋世 佐藤 可士和 中村 勇吾 山 健太郎 鈴木 朗裕 沢木 和樹 石合 美紀 水田 賢二 清水 優花 高橋 祐規 原田 英聡 谷口 充大 石田 多朗 益子 宗

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究作品集 (ISSN:13418475)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.1_34-1_39, 2022-03-31 (Released:2022-03-19)

参考文献数

12

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UNLIMITED SPACEは2次元のタイポグラフィと3次元でキャプチャされた人体動作、そして大規模オンラインデータを統合したインタラクティブインスタレーション作品である。展示空間に足を踏み入れると、人気の検索ワードから抽出された単語が人体形状に沿って動的に配置され、その様が壁面に投影される。インターネットサービスは我々消費者のニーズを満たすために膨大な量のデータを処理し続けているが、我々が日々の暮らしの中でその存在を意識することは稀である。普段我々が商品やサービスを検索する際、それらの検索クエリがいかにダイナミックにシステムの内部で処理されているかを想像することは難しい。本作品の目的は実世界の消費者と手に取る事の出来ないデータの世界を繋ぐ事である。UNLIMITED SPACEでは、鑑賞者の鏡像をデータで再構成することにより日々の生活がデータに還元されていることを示唆し、消費者とデータの世界が成す無限の広がりを表現した。来場者は自由に展示空間を動き回り、自身の動作と我々のオリジナルフォントで表現されたデータの世界が相互作用する様を体験することが出来る。

著者

八田 秀雄 高橋 祐美子

出版者

国際タウリン研究会

雑誌

タウリンリサーチ (ISSN:21896232)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.37-39, 2016 (Released:2019-11-11)

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タウリンが持久的運動後のエネルギー代謝に与 える影響を検討した。マウスに 25m/min の速度で 90 分のトレッドミル走行を行わせ、運動直後にタ ウリンを与えた条件で自由運動を行わせたところ、 回復 3 時間までの総自由運動量がタウリン投与群 で水投与群より有意に高かった。そこでタウリンが 持久的トレーニング運動後の代謝に対して影響を 与え、疲労回復を促進する可能性が高いことがわか った。これを受けて同じ 90 分間の持久的運動後に タウリンを与えて安静を保ち、回復期に筋など組織 を採取して検討した。その結果、回復 2時間におけ る前脛骨筋のグリコーゲン濃度がタウリン群が対 照群よりも有意に高かった。また運動後にグルコー スを与えた条件で回復 1 時間の血中グルコース濃 度の低下がタウリン群で有意に早かった。さらに同 条件での回復 2 時間の前脛骨筋中基質濃度につい てメタボローム解析を行った結果、解糖系の律速段 階の1つであるホスホフルクトキナーゼ以降の中 間基質がタウリンで有意に低かった。したがって持 久的運動後のタウリン投与で筋グリコーゲンの再 合成が促進されることがわかった。そしてこのこと にはタウリンによって糖取り込みの促進や糖分解 の低下が起きていることが関係していることが示 唆された。

著者

高橋 祐多 中野 圭介

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.52-71, 2018-10-25 (Released:2018-12-26)

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一般に関数の等価性判定問題は決定不能であるが,関数の定義に構文的な制約を加えることで決定可能にすることができる. そのような制約の 1 つとして,木から文字列への決定性トップダウン変換(deterministic top-down tree-to-string transducer,yDT)が存在し, 等価性判定が決定可能な関数としては,比較的広い範囲のものを扱うことができる. この yDT の等価性判定の決定可能性は 2015 年に Seidl らによって示されたが,2 つの半アルゴリズムを組み合わせることによって証明されており, 計算量が特定できず,実用性が確認されていない. そこで,本論文では yDT の等価性判定を行うプログラムを実装し,Seidl らの等価性判定アルゴリズムが実用に堪えうるものか検証する.

著者

高橋 祐樹 加藤 信介 小林 敏孝 吉井 光信 上原 茂男 樋口 祥明 高橋 幹雄 石川 敦雄 黒木 友裕 野崎 尚子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.76, no.662, pp.335-343, 2011-04-30 (Released:2011-07-29)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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This study investigated the effect of diurnal thermal changes on the circadian rhythm of human core body temperature, together with secondary effects on other psycho-physiological functioning and intellectual performance. Four male subjects (23 - 25 years of age) were observed under three experimental temperature cycles in a climate chamber. In Case 1, the temperature remained fixed at 24°C (control); in Case 2, a constant temperature of 24°C during the morning and the afternoon was raised to 27°C at 6 PM and remained constant during the evening, to evaluate the effects of body heating before sleep; in Case 3, the temperature control schedule is similar to Case 2 with the exception of the changing time, not at 6 PM but at noon, to reflect the normal circadian increase in core body temperature (CBT) in the afternoon. The change of the thermal environment caused amplitude increment or phase advance in rectal temperature (RT). Measurements based on electrocardiographs, salivary cortisol levels, psychological measurement tools and intellectual tests illustrated the beneficial effects of the temperature control. The results reveal that control of the thermal environment in spaces based on the circadian rhythm may regulate RT rhythm, leading to improvement in psycho-physiological state and intellectual performance of occupants.

著者

高橋 祐介

出版者

有斐閣

雑誌

民商法雑誌 (ISSN:13425056)

巻号頁・発行日

vol.142, no.2, pp.139-181, 2010-05

著者

高橋 祐介

出版者

納税協会連合会

雑誌

総合税制研究 (ISSN:09191747)

巻号頁・発行日

no.12, pp.162-193, 2004-03

著者

荒木 健治 高橋 祐治 桃内 佳雄 栃内 香次

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.391-402, 1996-03-25

被引用文献数

19

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我々は, 人間の言語および知識獲得能力の解明とその実現を目的として研究を行っている. このような研究はこれまでいくつか存在するが, 工学的に有効なシステムを完成するまでに至っていないのが現状である. また, 心理学の立場からの研究も存在するが, これらの研究は工学的にどう実現するかという問題は対象としていない. そこで, 本論文では, この言語および知識獲得能力を工学的に実現する一つの試みとして, 入力べた書き文とその漢字かな交じり文より帰納的に語の読みと表記を獲得し, その獲得状況および変換精度に基づく確実性の高い語より順に変換するという帰納的学習によるべた書き文のかな漢字変換手法を提案する. 本手法は辞書が空の状態からでも学習機能により語を獲得することができるので, 辞書を個人ごとに自動的に作成することが可能, 個人用辞書とすることにより辞書容量を少なくできる, 未登録語の自動登録が可能, 初期辞書作成の労力を回避できるという利点がある. 本論文では, 更に本手法に基づく実験システムを作成し, 異なる4分野の論文40編を用いて本手法の学習機能による適応性能を確認するための実験を行った. 実験の結果, 4分野すべてにおいて90%以上の精度が得られ, べた書き文のかな漢字変換における本手法の有効性が確認された.

著者

高橋 祐輔 三島 修 北野 司久 三澤 賢治 牛山 俊樹

出版者

一般社団法人 日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.435-439, 2013-05-15 (Released:2013-06-04)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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胸腔ドレーン抜去時には,創部を結紮したりフィルム剤を貼付したりと施設により方法は様々である.当院では胸腔ドレーン抜去時に縫合はせず,ハイドロコロイドドレッシングであるカラヤヘッシブTM(以下:カラヤ)を貼付しており,簡便で低侵襲であり創傷治癒の面から有用であると思われるため報告する.2010年1月から2011年10月まで当院呼吸器外科で手術を行い胸腔ドレーンを挿入した181人を対象とした.ドレーン抜去後にカラヤの交換が必要だった症例は9例であった.ドレーン抜去後に浸出液が多く創部を縫合閉鎖した症例が1例あった.再挿入は2例であったが,抜去の手技に問題はなく時期に問題があると思われた.以上の結果から,ほとんどの症例で,抜去に伴う問題はなく,当院におけるドレーン抜去の工夫は有用であると思われた.

著者

小林(野網) 惠 丸尾 和司 坂本 崇 高橋 祐二 堀越 勝

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.791-798, 2019 (Released:2019-12-25)

参考文献数

29

被引用文献数

1 2

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本邦における局所性ジストニア患者92名を対象として,Revised NEO Personality Inventory(NEO-PI-R)に基づく結果を決定木法に基づいて解析し,職業および発症部位による観点から性格傾向を検討した.その結果,患者パーソナリティは発症部位よりも,職業に関与するか否かによって傾向が異なることが示唆された.また音楽家を含む職業性ジストニア患者における神経症傾向と高水準の不安,職業性上肢ジストニア患者の現実的思考,musicians’ dystonia患者におけるポジティブ/ネガティブ両方の豊富な感情体験が明らかとなった.

著者

高橋 祐次 相磯 成敏 大西 誠 石丸 直澄 菅野 純

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.45, pp.S6-4, 2018

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<p>吸入曝露経路は、工業的ナノマテリアル(NM)の有害性発現が最も懸念されるところである。NMを利用した製品開発が進展する昨今、有害性が人々に及ぶことを防止するための基準作りに必要となる基礎的かつ定量的な毒性情報を迅速かつ簡便に得るための評価法の構築が望まれている。一般的に、生体内で難分解性である粒子状物質の急性毒性は弱く、むしろ、発がんや線維化といった慢性的な影響が問題となることが過去の事例から明らかであり、動物実験による評価が必須であると考えられている。吸引されたNMが毒性を発現する過程において、各種の細胞及び生体内分子との様々な相互作用が想定されるが、慢性毒性発現の起点として、異物除去を担うマクロファージ(Mφ)が重要な役割を果たしていることは論を俟たない。我々は、これまでMφに貪食されたNMのMφ胞体内の蓄積様式(長繊維貫通、毛玉状凝集、粒状凝集)と蓄積量、Frustrated phagocytosis誘発の関係に着目し、マウスを用いた吸入曝露研究を進めている。ここでは長繊維について報告する。吸入曝露には汎用性の高い高分散性NM全身曝露吸入装置(Taquannシステム)を用い、モデル物質として多層カーボンナノチューブ(MWCNT)を選び、対照群、低用量群(1 mg/m³)、高用量群(3 mg/m³)の3群の構成で1日2時間、合計10時間の吸入曝露を行った。曝露終了直後(Day 0)において、肺胞Mφ(CD11b^lowCD11c^high)は用量依存的に減少したが、単球(CD11c⁺CD11b^high)は用量依存的に増加した。病理組織学的には、MφがMWCNTを貪食し肺胞壁に定着、または細胞死に至っている様子が観察された。Day 0における肺負荷量は、低用量群では約6 µg/g lung、高用量群では約10 µg/g lungであった。MWCNTを貪食したMφは細胞死に至るが、その際に放出するサイトカインが残存するMφ及び単球から分化するMφのM1へ分化を促し、肺全体として炎症が惹起されている状態に移行することが想定される。本シンポジウムではMφの機能に着目したNMの慢性影響評価について報告する。(厚生労働科学研究費補助金等による)</p>

著者

徳村 朋子 高橋 祐樹 桑山 絹子 和田 一樹 黒木 友裕 高橋 幹雄 秋山 幸穂 高橋 秀介 篠田 純 中川 純 田辺 新一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.86, no.783, pp.441-450, 2021-05-30 (Released:2021-05-30)

参考文献数

19

被引用文献数

6

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As a measure to prevent the spread of COVID-19, telecommuting has been recommended by many companies since March 2020 in Japan. Even after the COVID-19 pandemic is over, the telecommuting implementation rate, including working from home, may continue to increase.The purpose of this study is to clarify the impact of working from home on the individual satisfaction and productivity of workers in companies that introduced the telecommuting system from April 2020 as a countermeasure against COVID-19.Questionnaire surveys of workers who normally work at an activity-based working office were conducted in order to compare the effects of working from home and at the office. The survey targets were workers of a research and development institute located in Chiba Prefecture, Japan. Approximately 210 employees work in the facility, of which 85% are researchers and 15% are in clerical positions. In this study, the results of three questionnaire surveys are described. We conducted a survey of “conventional office work period” in February 2020, a survey of “recommended work from home period” in April 2020, and a survey of “combined work from home and at the office period” in July 2020 where workers could choose to go to work or work from home.From the survey results, it was found that the working environment at home had large individual differences, and the illuminance and CO2 concentration levels often deviated from the standards of the “Ordinance on Health Standards in the Office”. Despite the environment with large differences, the satisfaction level of the thermal environment, air quality and sound was significantly higher at home. It was also found that when working from home, self-efficacy regarding control of the indoor environment increases. This is considered to be one of the reasons for the increase in satisfaction of environmental qualities at home.As an advantage of working from home, most office workers chose “reduction of coronavirus infection risk”. Next, more than half of the respondents chose “having no commuting stress” and “having a reduced dress code” as advantages. On the other hand, “lack of face-to-face communication” became the highest disadvantage of working from home. The degree of satisfaction with interpersonal communication was significantly lower at home than at work. In particular, the decrease in the satisfaction of informal communication was large.Compared to the period when workers could only work at the office or at home, the period with relative freedom to choose between both options showed a great increase in the satisfaction with the work environment and a decrease in the difficulty of performing office activities.In addition, a high correlation was found between the frequency of working from home and commuting time. Workers with longer commuting hours tended to work at home more frequently. Furthermore, it was confirmed that the higher the frequency of working from home, the higher the degree of satisfaction with the working environment at home.The most common response to the ideal rate of working from home was two times a week, but the actual rate was only 25% in the survey conducted in July. It is presumed that there were many situations in which employees chose to come to the office in order to proceed with their work duties more efficiently.

著者

高橋 祐介

出版者

納税協会連合会

雑誌

総合税制研究 (ISSN:09191747)

巻号頁・発行日

no.11, pp.76-110, 2003-01