著者

相浦 宣徳 谷口 栄一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

no.22, pp.633-642, 2005

---

本研究では、地区物流における路上荷さばきを対象とし、貨物車両および貨物車両以外の車両 (以下、他車両) の駐停車行動を考慮した路上荷さばき施設配置計画モデルを構築した。他車両の駐停車行動を対象区域における交通特性に基づき表現することにより、ルール設定基準、啓発活動ならびに情報技術活用の効果が検討可能となった。京都市四条通に本モデルを適用し、「他車両に対する荷さばき用区画の使用規制」、「予約システムの導入」の各々について効果および影響を検討した結果、使用規制の取締り、予約システムにより貨物車両に要する費用は概ね減少するが、使用規制の取締りの強度レベルまたは、予約システム利用率によっては、システム全体において負の便益が発生することが確認できた。

著者

宮城 俊彦 石黒 雅彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.531-538, 2010 (Released:2017-11-29)

参考文献数

13

---

本研究では個々のエージェントを自律的なエージェントとして定義し,それぞれがその直面する環境下で利得最大化行動を学習していく繰り返しゲームとして交通ネットワークフローを求めるモデルを提案する. 個々のエージェントは個別のODペアを持ち,利用可能な情報に応じて経路選択肢の集合を決定し,その選択肢の中から経路を選択する. 交通環境はそれぞれのエージェントの非協力的な選択によって変化するので,個々のエージェントは交通環境を正確には知りえないが,経験した所要時間を通して交通環境を学習し適応的に経路選択を行なう. 本研究はエージェントの経路選択をノードでのリンク選択問題のシークエンスとして定式化し,リグレットマッチングによって環境学習をさせることによってNash均衡が実現できることを示したものである.

著者

吉田 樹 竹内 伝史 秋山 哲男

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.581-588, 2003

---

モータリゼーションの進展にあわせて整備されてきた市街地の駐車場はもはや供給過剰な状態にあり, このことが民間駐車場の自律的な供給を阻害している要因になっている.従って, 今後の駐車場政策は既存の駐車場の有効活用や適正な配置に留意して進めるべきである.本研究では駐車場利用者が目的地まで徒歩でアクセスしていることに着目し, ナゴヤドーム周辺をフィールドにして, 街路環境の影響を考慮した駐車場選択モデルを構築する.構築されたモデルによって, 駐車料金や目的地までの歩行距離といった第一義的な要因に加えて, 駐車場選択に街路環境の諸特性がどう補完しているのかを検討し, 駐車場の有効活用や適正配置の指針を得る.

著者

佐藤 徹治 伊藤 貴大

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.49-54, 2010 (Released:2017-11-29)

参考文献数

5

被引用文献数

2

---

本稿では、我が国で近年増加傾向にある限界集落に着目し、地域内および地域間インフラの維持管理・更新費用と当該地域からの全住民の移住に関わる費用等の大小関係から各インフラの維持管理・更新の妥当性、当該地域からの移住の妥当性を評価可能な手法を提案し、千葉県南部の2つの実際の限界集落を対象とする実証分析を行った。実証分析の結果、転居費用等の一時的費用や心理的負担等の永続的な非金銭的費用が永続的な金銭的費用を大きく下回ることを明らかにするとともに、評価手法の適用にあたって不可欠な移住費用およびインフラの維持管理・更新費用の算定方法を示すことができた。

著者

津田 栄治 稲村 肇

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.265-272, 1999-09-20 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

被引用文献数

1

---

本研究は, 行政機関の移転が周辺地域の都市機能立地に与える影響を実証的に分析することにより, それに随伴して移転する都市機能を抽出することを目的としている.行政機関の移転実例として, 山形県庁に着目し, 周辺地域の都市機能立地変化を固有名詞ベースで調査し, さらに県庁来庁者の特性を把握するためのアンケート調査を行うことにより, その影響を検討した.その結果, 県庁移転直後に, 政党県本部, 外郭団体が, 次に大手建設会社, 保険会社, 建設コンサルタント, 新聞 (建設業界新聞), そしてある程度の都市規模に達した時点で事業サービスが立地すること, その中で新聞 (建設業界新聞), 外郭団体, 事業サービス, 金融・保険・不動産, 大手建設会社の順に県庁随伴移転可能性が高いことが分かった.

著者

大東 延幸 原田 昇 太田 勝敏

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.783-789, 1997-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

4

---

本論は、動く歩道が導入された商業目的の新規大規模開発地を対象事例として、動く歩道と、その代替案の短距離交通機関として他の開発地で導入事例のあるバスについて、所要時間と費用について比較を行い、次に対象開発地で行ったアンケート調査から、開発者が動く歩道を導入する理由として挙げた、利用者の 「快適性」「利便性」 が実際に意識されているかを検討した。その結果、利用者は動く歩道の 「利便性」「快適性」 を意識しており、代替案としてバスと比較した場合、動く歩道の特性が優れていることも合わせて考えると、対象開発地に動く歩道を導入したことは適切であったと考えられた。

著者

阪井 清志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

no.25, pp.441-450, 2008

---

本論文では可地方都市の都心部と郊外をシームレスに繋ぐ優れた軌道系交通システムとしてドイツを中心として周辺諸国で導入が進みつつあるトラムトレインを対象として、日本への導入を想定した場合の今後の検討事項を明らかにするため可文献調査及び現地調査を実施し可主要な課題として、計画・事業調整の枠組みと推進のための取組み、並びに鉄道と路面電車 (LRT) の規格の相違点とその克服のための技術開発を抽出し、ドイツ及びフランスにおける具体的な課題の内容と解決の方向性を明らかにした。

著者

山下 晴美 古池 弘隆 森本 章倫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.539-544, 2004-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

---

わが国における放置自転車問題は深刻化している。そこで今後の取り組みとして個人が自転車を放置しないという意識を持たせる事も重要であると考えられる。よって本研究では、アンケート対象者を自転車利用頻度の高い高校生とし、自転車放置行為を抑制する意識が、成長過程においてどのように形成されているかについて検討を行う。結果として二つの意識の形成が重要であると分かった。マナー意識を持たせることとルールの遵守の心を持たせることである。特にルールの遵守のためには自転車利用範囲の限定経験や自転車利用時にヘルメットの着用経験をすることが重要であることが分かった。これらの経験が有る人は違法駐輪しない傾向にある。

著者

星野 裕司 永野 謙一 小林 一郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.347-358, 2002-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

本研究では、環境の可能相に対する複眼的把握を検討するため、明治期の沿岸要塞における砲台配置と眺望景観の関係について考察した。全国の11要塞・124砲台に対して、3つの視点により分析を行った。まず、事象からの誘目性の程度によって、砲台の役割を4つに類型化した。次に、射撃方法及び距離比の2点から砲台の性能を4つに類型化した。以上を統合し、砲台の配置パターンを4類型抽出した。最後に、先行研究における知見を参照し、九州内の砲台群において、観察者-事象-地形の関係を砲台のネットワークとして考察した。その結果、5種類の関係が抽出され、事象の想起性や参画性のメカニズムを3者の関係として明らかにした。

著者

松村 暢彦 河田 慎也

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.663-672, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

---

本研究の目的は, 環境面を訴求する自動車広告が他の種類の自動車広告と比較して, 消費者の自動車購入意図や自動車利用意図に与える影響の差異を定量的に把握することである. まず, 1970年から2006年の間の自動車新聞広告を入手し, 広告訴求内容の変遷を把握した. その結果, 近年になるにつれ, 訴求内容が生活イメージを訴求する広告へと変化していることが明らかとなった. 次に分類された自動車広告を被験者に提示し, 製品に対する態度, 広告理解度, 購入意図, 利用意図をアンケート調査により計測する実験を行った. その結果, 環境面を訴求するハイブリッド車の広告は, 他の広告と比較して, 購入意図や利用意図が統計的に有意に高い値を示した.

著者

清水 英範 井上 亮

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.1-15, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

52

被引用文献数

1

---

本論文は、統計GISの発展と利活用には統計データの視覚化手法の進展も必要であるとの問題意識の下、地図を敢えて変形させることによって統計データの空間分布の特徴を視覚化する、カルトグラムという視覚化手法の潜在的な魅力と可能性に着目し、その合理的かっ実用性の高い作成手法を構築した。手法構築の基本的方針は、(1) 作成手法の全体像を単純かつ明快にするため、作成問題を最小二乗法で記述すること、(2) 不必要な地図変形を抑制するため、カルトグラム上の地点間の座北方位角を地理的地図上の方位角に可能な限り近づけるという正則化条件を導入すること、の2点であり、この方針に基づいて三種類のカルトグラムの作成手法を提案した。また、幾つかの事例分析を通して、統計データの視覚化手法としての提案手法の有効性を例示した。

著者

北川 博巳 土居 聡 三星 昭宏

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.981-987, 2000-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

15

被引用文献数

2

---

本研究では, 高齢化に対応した歩行空間の一施設としてのベンチのあり方について考える. そのため, 交通困難を持つ高齢蓄・障害者を対象とした意識調査データを用いることにより, 交通困難者の歩行意識とベンチの必要性について分析する. つぎに, ベンチの実際の使用について観泪鯛査, および利用者を対象としたヒアリング調査を実施し, ベンチ利用の実態を明らかにする. さらに, これらの知見を活かした上で, ベンチ設置の規模や程度をどのように設定するか計画性を明らかにし, 今後の「歩いて暮らせるまちづくり」について考察することを目的とする.

著者

谷口 守 松中 亮治 芝池 綾

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.311-318, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

21

被引用文献数

7 2

---

近年、コミュニティ機能の再生においてその重要性が指摘されているソーシャル・キャピタルに関して、住民のまちづくりに対する重要度意識との関連を明らかにした。これにより、ソーシャル・キャピタル形成度合いが高い人では、まちづくり施策に対する重要度も高いという一般的な関係があることがわかった。また、参加活動よりも地域に対する誇りや信頼度がまちづくり重要度意識との関係が深く、参加活動よりも地域をどうとらえているかということがより強くまちづくりに対する意識と結びついていることを明らかにした。

著者

田中 尚人 二村 春香 秋山 孝正

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.407-415, 2006-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

13

---

本論文は, 水辺を基盤として発展してきた都市形成におけるコミュニティの成立構造, 変化のプロセスについて考察し, 水辺のインフラストラクチャーとコミュニティのあり方について考察したものである.具体的には, 岐阜市中心部長良橋周辺を対象として, 文献資料から都市基盤整備の概要を把握, 特に水防と水辺利用の要として整備されてきた陸閘に着目し現地調査を行った.さらにヒアリング調査により, コミュニティの変遷と現況を整理し, 水辺に対する意識や工夫, ルールを抽出した.本論文の成果として, 水辺のコミュニティが自ら継承してきた水防システムを保持している場合適切な水辺利用が可能となり, 水防と水辺利用のバランスを保つシステムの運用には, 地域住民のインフラストラクチャーに対する理解が重要な要素となることが明らかとなった.

著者

高橋 顕博 安藤 朝夫 文 世一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.149-156, 1997-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

12

被引用文献数

4 5

---

阪神・淡路大震災の被害には構造物の破壊のような直接的被害のみならず産業活動の衰退のような間接的被害もみられた。本研究では産業連関表と計量経済モデルを組み合わせ、建物被害と交通被害により間接的被害を推計するモデルを構築し、実際に被害推計を行うことを目的とする。分析は被災地域として兵庫県を想定し、日本全国を (1) 兵庫県、(2) 兵庫県を除く近畿地域、(3) 近畿以東の日本及び (4) 近畿以西の日本に区分し、これに外国を加えた5地域で行われた.交通被害の影響は交易係数及び交通容量を等して分析される. 被害は所得の減少による人口流出や地域間交易 (取引) の変化で評価される・分析の結果、全国で約13兆円の経済被害が生じ、その約15%は兵庫県で生じた結果を得た。これらの推計結果は兵庫県の県民経済計算との比較により妥当であると検証された。

著者

杉浦 栄紀 三輪 富生 森川 高行 山本 俊行 加藤 博和

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.715-723, 2009 (Released:2017-11-29)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

---

相次ぐ路線バスの縮小・撤退を背景に,自治体が主体となって運営するコミュニティバスを導入する事例が増加している.しかし,利用者が少ないコミュニティバスの運営は自治体にとって大きな負担となっており,交通不便地域における市民の足を維持することが困難となっている.本研究はより少ない費用で実施可能な利用促進策としてバスマップに注目し,既存のバスマップの問題点を整理した上で,新しいバスマップの作成を試みた.新しいバスマップの効果をグループインタビュー調査およびアンケート調査を通じて検証した結果,内容を吟味したバスマップは,グループインタビューにおける議論の活性化に影響を与える可能性を示した.

著者

具 滋永 メオル・アジズ オスマン 稲村 肇

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.737-746, 1997

---

従来, フィーダーコンテナ貨物需要予測はGDPの成長を基礎とした回帰分析を中心とし, 様々な方法が提案されてきた.しかし, これらの方法はいずれも国際競争を明示的に考慮できないという明らかな欠点を持っている.本研究は貨物量, 輸送運賃, 港湾料金といったフィーダー貨物の取扱量を決定づける変数間の関係を非線形の多次元曲面として捉え, この問題を解決している.モデルの信頼性は統計量によって検定された.モデルによる推計結果は韓国の港湾計画とそこで使用された推計値と比較され, その有用性を確かめている.

著者

山岡 俊一 田川 央

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.843-849, 2007-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

15

被引用文献数

2 1

---

本研究では、植栽枡によるフォルトが密に設置してあるコミュニティ道路とイメージフォルトが設置されているコミュニティ道路において、自動車の走行挙動を観察する実態調査、被験者に自動車で対象コミュニティ道路を走行させる走行調査、周辺住民を対象としたアンケート調査を実施した。これらの調査結果より、イメージフォルトのドライバーに対する注意を促す効果 (注意喚起効果) が確認でき、住民の植栽枡の維持管理に対する意識が明らかとなった。

著者

山口 勝 北村 真一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.113-120, 1988-11-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

7

被引用文献数

4 1

---

The objective of this paper is to know the relationships between human behavior and environment within the rivers to apply it to the design of river banks. Considering behavior as the spot activity and flow line, we later investigate the activities by method of natural observation.The findings are as follows: passive activities are the heart of the rivers, and the activities in and arround the rivers are almost all influenced by the surface of the water, landscape and landmark.Therefore, we should pay a great attention to value passive activities and reserve the view toward the water and other landmarks from the river walks and rest area.

著者

榎本 拓真 中村 文彦 岡村 敏之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.347-354, 2009

---

中心市街地活性化において,商店街をはじめとした商業集積地の再生は重要課題のひとつである.本研究では,商業集積地再生のための空間デザインを考える上で,重要と考えられる歩行空間に着目し,街路における歩行者挙動と自動車挙動,道路構造との間の関係を解明し,商業集積地内街路の歩行空間デザインへの知見を導き出すことを目的としている.結果として,自動車速度,交通量をコントロールし,歩車道を明確に分離しない道路構造を用いることで,乱横断が発生可能な状況となり,自動車交通との兼ね合いを図ることで安心,安全で快適な歩行空間が実現可能であるということを示した.