著者

溝上 章志 中山 直智

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.737-744, 2006

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本研究では, JR新水前寺駅周辺地区交通結節点整備事業の評価のために開発された時間帯別交通量配分と交通シミュレーションを結合したマクローミクロ結合交通流動分析法を長崎市中心部の街路整備事業に適用し, その移転可能性についての検証を行った. その結果, 以下のような知見が得られた. 1) 観測に代わってミクロシミュレーションから所要時間と交通量データを生成する本分析法は, リンクコスト関数の推定に有効であり, かつ移転可能である. 2) ミクロシミュレーションを適用する地域の外で幹線道路整備などが同時に実施される場合は, 広域ネットワークフローが変化し, ミクロシミュレーションの入力となる入出力交通量が変化することから, 時間帯別交通量配分と交通シミュレーションを結合したマクローミクロ結合交通流動分析法を適用する必要がある.

著者

猪股 弘樹 横内 憲久 岡田 智秀

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.331-338, 2001-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

70

被引用文献数

1

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近年の運河は、画一的な空間整備によって、その利用パターンが形骸化するなどの批判がある。こうした状況を踏まえ、本研究では東京都江東区の運河を対象とし、江戸時代から現在にいたる「行政の運河計画」と「運河と市民とのかかわり」から、「運河の特性」とその特性を成り立たせる「空間構成」を明らかにすることを目的に、文献調査・ヒアリング調査を行った。その結果これまでの運河整備は、周辺の空間状況 (地域性) によらず「緑化」と「遊歩道」に限定した水域内のみの施策であることを指摘した。そして、今後整備を行う際のデザインボキャブラリーとして、9つの「運河の特性」と、7種の「空間構成」(「運河の格」) を明らかにした。

著者

岩倉 成志 渡辺 将一郎 土居 厚司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.709-714, 2000

被引用文献数

1

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本研究は、道路交通の配分予測に用いられるBPR関数を応用した都市鉄道のリンクコスト関数の構築を目的とする。小田急小田原線上り方向の急行・準急列車を対象に運行本数と駅乗降者数によって変動する各列車の表定速度を表現可能なモデルを作成した。この後、パラメータ推定の安定性、再現性、パラメータ感度等のモデル特性に関する考察を行った。

著者

三田村 純 藤田 素弘 鈴木 弘司 鏡味 志津枝

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.997-1007, 2008

被引用文献数

1

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本研究では、名古屋市域へ公共交通機関を利用して通勤する市民が多く、2000年の東海豪雨で被害の大きかった東海市・大府市を対象として、当日の豪雨下の帰宅行動を、徒歩・公共交通機関利用者を中心にアンケート調査を実施し、このデータに基づいて帰宅状況を分析した。本研究の結果から、徒歩・公共交通機関利用者の多くが、鉄道等の運休に伴う宿泊地の変更や徒歩での帰宅を余儀なくされ、困難な帰宅行動を経験したことが明らかになった。また、困難な帰宅行動を経験した人ほど、集中豪雨に対する心掛けや情報提供サービスに対する関心が高いことが分かった。将来豪雨時に自宅へ帰るか、帰らず他に宿泊するかの、徒歩公共交通・帰宅行動選択モデルを構築したところ、本研究においては、移動距離、地下鉄乗車時間、集中豪雨の重要情報入手タイミングなどの変数が無理な帰宅をしない変数として重要であることが分かった。これらの徒歩公共交通利用者の帰宅行動特性を周知した上で、適格な情報を帰宅時間帯よりも早く流すことができれば、減災対策として有効であろうと思われる。

著者

浦中 邦彰 小谷 通泰 三鈷 孝政

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.849-858, 2001-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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阪神・淡路大震災では、都市間ならびに都市内幹線道路が大きな被害を受けただけでなく、地区内道路でも家屋の倒壊や火災等により、道路の損傷や閉塞が数多く生じた。その結果、通行可能な限られた道路区間に大量の自動車交通が集中したため大渋滞が発生し、緊急・救援車両の通行に支障が生じたのをはじめ、発災直後の市民生活に多大な影響を及ぼした。そこで本研究では、特に被害の大きかった神戸市臨海部の既成市街地を対象に、発災当日と翌日に撮影された航空写真を用いて、道路機能障害や自動車交通の分布実態を明らかにし、地区道路や幹線道路における機能障害が自動車交通に及ぼす影響を分析する。

著者

矢嶋 尚彦 明道 俊治 森 康男 辻 光弘

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.997-1002, 2003-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

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本論文は, 交通集中渋滞が深刻な地点である中国自動車道下り線宝塚東トンネル付近の渋滞発生時の交通現象に関する研究結果を報告するものである. 当該トンネル付近は, トンネルの連続, 上り勾配やサグの存在, インターチェンジ合流部との近接といった交通容量の低下要因が重なり, 複雑な交通現象を呈している. このような背景から, 本研究は, 車両感知器データ, 走行調査データ, およびトンネル内外のビデオ観測データをもとに, 渋滞発生時における地点別の交通量, 速渡, 車頭時間の変化, 車群形成といった交通特性生について詳細な分析を行い, 渋滞発生のメカニズムについて推定を行ったものである.

著者

川口 康弘 奥村 誠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.909-915, 2010

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近年の大学通学交通施策においてもステークホルダーの協働による交通システムの運営を促進するため,事業者の収益をこえた多角的な評価が必要になっている.本研究では学生の居住地と交通手段を割り当てる最適化モデルを提案した.東北大学に対して適用した結果,バス収入はフリーパス運賃を少し変えるだけで増減が不安定に変化していることから, フリーパス制度はバス収入の増加には直結しないことがわかった.一方で住宅費用はフリーパスの導入により安定的に減少することから,学生が居住地選択を合理的に行える効果が期待できることがわかった.この効果は,居住地選択が変化するような長期間において,初めて期待出来る効果であり,本モデルのように,居住地選択と交通手段選択を同時に分析することの必要性を示している.

著者

吾郷 太寿 松永 千晶 角 知憲

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.331-336, 2010

被引用文献数

5

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本研究は,防犯環境設計に基づいた安全・安心な通学路設計のための定量的な知見を得ることを目的とし,児童の交通量,児童以外の交通量および沿道状況や路上設置物などの物理的な道路空間を構成する要素と不審者出没との関係を分析する.児童を対象とした犯罪の多くが下校時の通学路上で発生する機会犯罪であるという前提と,道路交通に関する物的空間構成要素が不審者出没に影響を与えているという仮説に基づき,児童の存在密度を用いた不審者出没モデルを作成し,そのモデルから得られた結果より判別分析をおこなう地点を定めた.福岡市内5校区を対象とした判別分析の結果,静的・動的監視性に関する空間構成要素が不審者出没に与える影響度を定量的に表現できた.

著者

叶 霞飛 青島 縮次郎 宿 良

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.665-672, 1995-08-31 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

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本論文では鉄道縦断線設計最適化の新しいモデルを提案する.まず, DPの手法を用いることにより, 目的変数と勾配変更点の位置との関係を陽関数の形で定式化する複雑性を回避し, そして鉄道縦断設計線の勾配変更点と設計標高を同時に最適化させることを可能にする.そして, 筆者らが開発したBスプライン関数を用いた鉄道縦断線設計の最適化モデルより得られた鉄道縦断設計線を本モデルの出発解とすることにより, DPモデルにおける状態ベクトルの次元を大いに減少させ, 効率的な最適化モデルを構築する.さらに, 中国でのデータを用い, 提案したモデルの実用性を検証する.

著者

スーマン ランジャン センサルマ 岡田 憲夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.299-308, 2006

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本研究では智頭町・市瀬集落の災害リスク軽減問題に伴うコンフリクトの時間的展開のプロセスを理解することを目的として、当該コンフリクトを二段階 (1985-2002, 2002-2005現在) に分けてモデル化する。各段階のコンフリクトは静的な構造とみなして、それをGMCRモデル (Graph Model for Conflict Resolution) により定式化し、分析を行った。ついで、第一段階と第二段階の間のごく短期間に構造変化が発生したと定性的に解釈した。そのような構造変化が結果として生じたのには、社会的な衝撃が関与していたと考えた。すなわち自然災害のインパクトに、地方行政主体における政治的な転換が相乗的に関係したと推測されることを定性的に分析した。このように二つの分析法を組み合わせた方法論を提示することにより、本研究で取り上げたような静的・動的構造特性を有した実コンフリクトをシステム論的に記述することが有用であることを示した。

著者

鈴木 春菜 中井 周作 藤井 聡

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.425-430, 2010 (Released:2017-11-29)

参考文献数

18

被引用文献数

3

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都市・交通に関わる各種施策の検討・評価にあたっては,物質的環境や行動の変化に与える影響はもとより,人々の心的状態を顧慮する必要がある.まちの雰囲気や活力等計量化し難い社会的,人文的側面にも繋がりうる重要な要素であると考えられるからである.本研究では,買い物行動における楽しさに着目し,その影響要因について,国内3都市で実施した調査の分析を行い検討した.分析の結果,平日と休日の買い物の楽しさの規定因については差異が存在すること,居住地域への愛着の水準や買い物行動における交通機関の差異,当該買い物行動への同伴の有無が,買い物行動中の「楽しさ」の水準に影響を及ぼす可能性が示唆された.

著者

木村 一裕 清水 浩志郎 伊藤 元一 冨士野 光洋

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.841-848, 1998-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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心身機能の低下した高齢ドライバーにとって、道路案内標識は、認知や判断の正確性、迅速性を最も厳しく求められる標識である。本研究では、まずはじめに実物の標識を用いて行われた既往研究との比較により、CGによる実験結果との対応関係を明らかにするとともに、CGの長所である複雑な交通場面における標識の判読性について考察し、高齢ドライバーが複雑な判断を伴う状況において、非高齢ドライバーよりも多くの時間を要することを明らかにした。

著者

橋本 成仁 坂本 邦宏 高宮 進 久保田 尚

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.797-804, 2000-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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新たな面的な交通静穏化対策である「コミュニティ・ゾーン形成事業」の安全性と生活環境の向上に関して三鷹市コミュニティ・ゾーンを題材として詳細な交通事故データ分析や自動車走行速度の事前事後調査、当地区の居住者に対するアンケート調査形式の供用後調査などを行うことにより、評価・問題点の抽出を行った。その結果、当地区は交通事故の削減は進んでいるものの、住民がそれを実感できる安心感を醸し出すまでには達していないことが判明した。また、自転車・二輪車交通への対応、狭幅員の道路への整備手法の必要性など、今後、既存住宅地においてこのような事業を進める際に他の地区でも課題となるであろう問題点を抽出した。

著者

谷口 守 阿部 宏史 清水 健夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.661-666, 2001

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コンクリート塊の落下など、新幹線は施設全体のリニューアルまで考慮すべき時期にあるが、その地域間交通に占める重要性という観点からの議論は乏しく、サービス途絶時の影響に関する冷静な議論がない。本研究では幹線旅客純流動調査のデータから、7カ所の想定ポイントで途絶した場合に生じる影響を、潜在的な航空旅客負荷に換算することで検討した。分析から潜在旅客負荷は大きく広範に及び、特定空港に集中するとともに、現状に比すれば地方部の負荷も大きいことが示された。また、実際に新幹線の途絶が発生した阪神大震災時の航空臨時便データとの比較から、実際のサービス提供が負荷の解消には至っていないことを明らかにした。

著者

塚井 誠人 井上 英彦 奥村 誠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.443-448, 2004

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トリップメーカーの目的地における活動時間の決定要因を分析するための滞在時間モデルを推定するためには、通常サンプルごとの到着時刻と出発時刻のデータが用いられるが、その調査には多くの手間と費用が必要である。本研究は集計的な到着・出発時刻分布のみを利用して、時間的変動要因を含む生存関数モデルの推定を行う方法として、出発交通量残差最小化法, および交通量分布発生法の2つの方法を提案した。また、本州四国連絡橋の日別断面交通量データを用いて、本州から四国を訪れる観光客の滞在日数を説明する滞在時間モデルの推定を行い、提案した方法の適用性を示すとともに、曜日や天候による影響を明らかにした。

著者

佐々木 恵一 Tiglao Noriel Christopher C. 田村 亨 斎藤 和夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集

巻号頁・発行日

vol.16, pp.225-230, 1999

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マニラ首都圏の人口は地方部からの人口流入によって、1980年の592万人から1995年には945万人へと増加した。現在、この人口増加はスコッター地区やスラム街の拡大を引き起こし、深刻な環境問題となっている。土 地利用政策による人口誘導のための既存の都市モデルは、開発途上国特有のデータ欠如への配慮が為されていなかった。そ こで本研究はマニラ首都圏の1986年、96年における土地利用データを用いて土地利用と人口の空間的分布について分析する。

著者

溝上 章志 橋本 淳也

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.731-739, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)

被引用文献数

1 1

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本稿は, 熊本電気鉄道を対象にした中心商店街と協働による社会実験の経緯とその成果について報告するものである. 本社会実験は熊本電気鉄道のサービス改善計画の擬似体験と中心市街地の活性化への効果を検証することを目的としたものである. また, 熊本電鉄沿線では住民を対象にしたモビリティ・マネジメントも実施している. これらの社会実験や利用促進施策の影響について利用実態調査の結果から考察を行った. その結果, 一連の調査・研究と社会実験などの実績の積み重ねによりサービス改善計画の実行可能性が認知され, 行政および関係機関での検討が行われることになった.

著者

杉野 尚夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.639-646, 1998

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本研究は、バス輸送システムの改善のために、名古屋市において導入した基幹バスシステムおよびガイドウェイバスシステムの開発目的、開発の経緯および開発効果などをとりまとめたものである。1982年および1985年に運行開始した基幹バスシステムについては、運行実績、運行効果測定調査などに基づき、平面分離による専用走行路確保の効果と限界を示した。基幹バスシステムの延長線上に位置づけられ、現在建設段階にあるガイドウェイバスシステムについては、開発目的、システムの概要をのべるとともに、技術面および制度面における開発課題とその解決方向を示した。

著者

星野 裕司 萩原 健志 小林 一郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.339-348, 2001-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

14

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本研究では、事象を含めた景観を考察するためには、事象の想起とそれへの参画を主要な機構とする場所論的把握が必要であると考え、そのモデル化のための1つのサンプルとして明治期につくられた沿岸砲台から得られる眺望景観に着目した。九州内の3要塞 (下関・佐世保・長崎) を対象に、各砲台から得られる眺望景観を事象パターンの相違に着目し、4パターンに分類した。それらのパターンに対して、場所論的な考察を行い、現在公園化が進んでいない「疾走型」、「斜行型」は、観察者・事象・眺めの関係の中で何れかに不備があり、公園化の進んでいる「擦過型」、「周流型」は、事象の想起あるいは参画の何れかが優れていることを明らかとした。

著者

吉永 誠 竹田 欣弘 松永 千晶 属 国権 角 知憲

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.463-469, 2001-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

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本研究では, 単一出発地・目的地における同一交通目的を持った歩行者を対象とした経路選択モデルを提示した. 歩行者は経路を選択する際, 距離の短い経路を選択することを基本とするが, その他にも路上障害物, 安全性に影響する直接干渉交通量, 快適性に影響する間接干渉交通量, 歩道の有無, 信号交差点など要因から決定される非効用が最小となる経路を選択する. ここで本研究は間接干渉交通量の感じ方に個人差のばらつきを与え, 実際に歩行者の通行経路を調査し, モデル中のパラメータを推定した. その結果, 適合性の高いモデルが得られた. さらにこのパラメータをもとに, 各要因の影響度, 経路選択行動の誘導可能性を検討した.