著者

國岡 高宏

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.57-63, 2008-09-30

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数学教育がその指導対象としている知識(数学的知識)の本性を明らかにすることは,数学教育学の根本問題の一つである。筆者は,数学的知識の特性を一つずつ拾い集め,それを精査していくという作業を積み重ねるにことで,数学的知識の本性の理解に近づいて行きたいと考えている。本稿では,知識内容とその表現方法の関係に焦点を当てることで,数学的知識の重要な特性として,以下の2点を指摘した。(ア)知識内容とその表現方法は不可分の関係にあり,表現の変更は不可避的に知識内容の変容を伴う。したがって,表現方法の置き換えによる指導教材の平易化は,いつでも行えるわけではない。(イ)表現方法の変更が新たな思考対象の生成と数学的知識の発展を促す。この特性は,数学学習の系統性,階層性に反映されることになるので,数学教育の観点からも重要となる特性である。

著者

水井 裕二

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.1-10, 2001-06-30

被引用文献数

1

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本稿では,先ずこれまでに指摘されている図の機能や問題解決に有効な図の条件の概要を示し,次に図的表現が問題解決に及ぼす効果と,図的表現の指導効果に関する先行研究をレヴューする。そして最後に,算数科教材の一つである「速さ」の非定型的文章題の問題解決に有効な図的表現の条件を提示する。これまでに13の図の機能と,3つの問題解決に有効な図の条件が指摘されている。図的表現が問題解決に及ぼす効果,及び図的表現の指導効果に関する研究は,その数が非常に少ない上,調査対象にも偏りが見られる。「速さ」の非定型的文章題の問題解決に有効な図的表現の条件は,追いつきや出会いに向けての運動が開始される様子,時間の経過にともなって変化する距離や水量の様子,追いついた事態や,出会った事態の仮説がなされ,時間の経過にともなって距離や水量が変化する様子が表現されていることである。

著者

藤井 美知子 高本 明美

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.21-28, 1998-06-30

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情報処理教育の中でプログラミングを教育する場合,教育効果を高めるためには講義だけでなく,演習,実習が必要である。初心者がプログラムを作成する過程において,学習者は頻繁に誤りを犯し,誤りを修正しながらプログラミングを理解していく。したがって,教員は学習者が犯す誤りの原因に応じて助言を与え学習者の支援を行うことが望ましい。そこで,プログラミング初心者を対象にプログラミング言語の基本的な制御構造の理解度を知るため調査を行い,学習者の作成したプログラムの誤り内容を調べた。誤りの内容から学習者が誤りを犯す原因を調べ,クラスター分析を用い誤りの原因の類似度によって,学習者に対する支援のありかたの検討を行った。

著者

西本 一雄

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.41-48, 1997-06-25

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筆者の課題は,体育のなかに勝利主義の強い競争観が持ち込まれ,勝った・負けた,うまい・へたの結果主義,技能主義から派生する疎外状況を克服する学習指導を究明することにある。今回は大学の卓球の授業を対象にしてその学習指導を考える。授業の枠組みは競争の形を変え,そのなかで技術学習や仲間づくり学習を積極的に進めていくことで構造化した。競争の形は,個人の競い合いから班の競い合いという形につくり変え,それを得失点で班の順位を出す方法で具体化した。技術・仲間づくり学習は,4つの技術をみんなで科学し,うまくなるポイントを明らかにした。そして,「教え合い学習」を活発化していくことで,みんなの技能習熟を図った。それに伴い交流が深まり,うまい・へたを意識しない仲間関係を形成した。この枠組みで授業を進めていくことで勝利主義が出現しないで,だれもが積極的に取り組めることができ,まただれもが技能習熟を図り,質の高い試合展開が可能となった。そのことで,勝利主義的競争観の変革に迫る授業が実現できることが確認できた。

著者

高木 佐加枝

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.137-142, 1977-10-31

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「綜合教育」という用語は耳なれない言葉で,むしろ「合科教育」とか,「合科学習」といった方がピント来るかも知れないが,私が東京高等師範学校附属小学校に在勤した昭和4年から19年まで1年生を3回担任して研究したのは,合科教育という名称を用いず,綜合教育という名称を用いた。この理由については本論で述べたいと思う。明治の初,学校制度ができてから今日まで百余年の年月を経たが,終始一貫わが国での公教育は社会・国語・算数・理科……といった分科教育であったので,この中にあって学校教育のあるべき姿をわれわれの先輩が研究して来た合科教育なり綜合教育について究明していくことは,本学会の使命の一つであると考える。

著者

貴志 倫子 鈴木 明子 高橋 美与子

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.9-18, 2008-03-25

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本研究では,家事労働の理論の検討をもとに授業実践を行い,生徒の家事労働の認識構造をとらえ,授業のねらいがどのように達成されたか検討することを目的とした。授業後のワークシートの記述内容を分析した結果,次のことが明らかになった。(1)家事労働の認識として価値的認識がもっとも多く発現し,家事のケアの側面に気づかせる本時のねらいはほぼ達成された。(2)家事労働に関する認識は,感覚的認識から功利的認識,価値的認識,社会的認識へと変容がみられた。(3)授業の意見交換と資料の読みとりによって,自分の生活を振り返る記述や,家事労働に関わる家族に目を向ける記述が表出し,自分と家族の関わりから生活のあり方をとらえる認識の萌芽がみられた。

著者

武下 絵美 アダチ 徹子

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.17-24, 1999-12-31

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新しい教育課程では,各学校が創意工夫を生かして横断的・総合的な学習を実施するという「総合的な学習の時間」が新設され,国際理解との関連で外国語会話を小学校に導入することも可能になる。このことに関して,教員養成課程の学生は,どのように考えているのであろうか。彼らの意識を捉えるとともに,大学での教員養成カリキュラムの参考にすべく,アンケートを実施した。その結果,英語,特に音声技能に関する苦手意識が非常に強いこと,自分自身が早期英語教育を受けていないため,小学校英語に関するイメージがなく,具体的な指導法などについて不安が大きいことなどが明らかになった。今後は,大学における情報提供や,教員養成,現職教員の研修などを通して,小学校の英会話指導や国際理解教育を支援するシステムを構築することが望まれる。

著者

中山 迅

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, 1980-10-31

著者

國本 景亀

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.35-43, 1998-09-30

被引用文献数

1

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一般に,数学は絶対確実な基礎の上に築かれており,人間の経験から構成されるのではないと思われている。本稿では,そのような数学観を歴史的に反省し,その誤りを指摘するとともに,新しい数学の哲学(準経験主義)の台頭と特徴を考察し,準経験主義にもとづく証明指導の方法論を提案した。準経験主義に基づく証明指導として,(1)数学の力動的成長過程の中に証明活動を位置付けること(2)社会的活動として証明活動を捉えること(3)証明の発見的機能,説明的機能そしてコミュニケーション機能を一層重視することを提案した。

著者

縫部 義憲 松崎 寛 佐藤 礼子

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.21-30, 2005-09-20

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平成12年の「日本語教育のための教員養成について」への対応を巡り,国内における日本語教員養成は大きな転換を迫られている。本論では,この新たな教育内容を基に独自に作成した調査用紙を用いて,全国の教員養成課程を持つ大学を対象に,十分対応できる,もしくは対応できない項目を調べた。その結果,マクロレベルでは言語や教育実習に関する側面は対応できているが,心理的及び異文化的側面は対応できていないことが確認された。また,クラスター分析を行い,対応度の傾向によって大学をグループ分けした結果,全体平均では値が高かった項目に関しても,大学群によっては対応できていないことが確認された。これらへの対応策として,各大学の特長を活かした養成カリキュラムの策定や大学間の提携プログラムやVOD教材利用のネットワーキング構築に柔軟に取り組むための提案を行った。

著者

小池 直己

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.51-56, 1987-09-30

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これまで放送英語を教材とした研究を「放送英語の教育的効果に関する研究(I)〜(IV)」として本学会誌に発表してきたが,その研究では放送英語を教材としたdictation誤答分析,作文指導,文体指導,listeningの指導を具体的に考察してきた。それらの研究を踏まえて,本報告では英語音声学の視点から,放送英語聴解の難点や,学習者が間違えやすい発音を分析し,放送英語を教材とした効果的な音声指導を考えてみた。研究調査の資料として用いたデータは,大東文化大学外国語学部英語学科3年生74名を対象としたもので,彼等がL.L.の授業で特に頻繁に犯したdictationの誤りを取上げて,英語音声学的視点から分析したものである。

著者

猫田 和明

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.29-38, 2001-03-31

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初等教育からの外国語教育が世界の常識となる中で,中等教育における既存の外国語教育とのつながりが多くの国で問題視されている。中でもオランダでは,1986年に初等教育において「英語」が必修科目となったが,中等教育との円滑な連携を図ることができず,以後,この事態の改善のために多角的な取り組みが続けられている。本稿は,オランダの初等・中等教育における英語教育の連携問題にかかわる諸事象を歴史的な視点から記述することを通して,これから初等教育における英語教育を本格的に導入しようとする日本においても避けることのできない同問題を考える上での基礎資料を提供することを目的とする。特に本稿ではこの問題における多角的な改善のアプローチの中から,到達目標の制定,国家評価計画の遂行,教科書の整備にかかわる内容を中心に考察している。教科書に関しては,タスク分析の結果,初等教育の最終学年と中等教育の第1学年の間にはタスクのいくつかの側面において類似が見られた。

著者

伊東 治己

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.39-48, 2006-12-01

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平成16年12月に経済協力開発機構(OECD)による2003年度国際学習到達度調査(PISA)の結果が公表されて以来,世界的な規模でフィンランドの学校教育が教育関係者の注目を集めている。日本においては,フィンランドの成績との比較から,特に国語教育や算数・数学教育のさらなる推進・改革が叫ばれているが,フィンランドとの比較という文脈では, PISAでは対象となっていない英語は実に悲惨な状況にあることが殆ど理解されていない。本発表は,小学校への教科としての英語の導入を視野に入れ,平成17年3月から7月にかけて実施したフィンランドでの英語教育に関する現地調査の結果を報告するものである。学校訪問と関係者への聞き取り調査の結果を基に,フィンランドの小学校英語教育の実態を報告するとともに,担当教師の英語授業観についても論究し,グローバル化への迅速な対応が求められている日本の学校英語教育への示唆を提示する。

著者

鈴木 重人

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.51-60, 1984-07-25

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今日の日本の教育は厳しい批判を受げている。中学校での「暴力」については種々議論されている。 1982年4月19日付朝日新聞での「英語不得意者同盟」の調査によると,大部分の中学生は英語の授業に失望している。そして,彼等の希望のうちの1つ「英語が話せたらいいな」は87%もある。筆者は,我が国中学校英語教科書3種を選び,理科関係の単語の種類とその配列につき調査した。日常生活になじみ深い単語・その有機的配列は生徒を楽しませ,「おちこぼれ」を防ぐ一助ともなろう。亀は混乱をさけるためTurtleの記載がよかろう。

著者

中村 愛人 小篠 敏明 中村 朋子 坂元 真理子 渡辺 清美

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.61-68, 2002-09-30

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これまで教科書の歴史的な発達の研究に関しては,主観的な手法にとどまっており,いわゆる教科書発達史についての体系的な研究方法は確立されていないのが現状である。本研究は教科書の特徴をより客観的な形で明らかにし提示していくことを目的とし,この分野での新たな研究方法として明治から現代までの5セット(6種類)の中学校・高等学校の英語教科書をそれぞれデータベース化し,コンピュータによって量的な分析を行なった。(そのうち,3セットは馬本他(2001)のデータを用いた。)分析結果として教科書ごとの類似点や相違点が統一的な指標から明らかになった外,今まで一般に言われてきたり先行研究で印象として指摘されてきた点が客観的な形で裏付けられた。

著者

宮迫 靖靜 高塚 成信

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.63-71, 2005-12-01

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本論の目的は,集団規準準拠テスト的側面と形成的評価的側面を兼ね備えた評価法であるカリキュラムに基づく評価法(Curriculum-based ineasurement=CBM)(Fuchs & Fuchs, 1999)として,L1の初等教育及び特殊教育において読解力の指標とされている音読の流暢さ(oral reading fluency=1分間に正しく音読する語数)(Jenkins, et al., 2003)及び音読速度(1分間に音読する総語数)が,日本人英語学習者の英語読解力を示す指標となり得るか調査することである。高校2年生39名を対象に,読解力と音読の流暢さ及び速度重視(速く読む),内容重視(内容理解に努めて読む),理解度換算(内容重視の音読×正誤問題の正答率)の音読速度の関係を調査した結果,(a)音読の流暢さと読解力の基準関連妥当性は,音読の流暢さが読解力の指標となり得る程は高くないが,読解力を示す参考になり得る,(b)音読速度は音読の流暢さと同様に読解力を示す参考になり得る,(c)理解度換算の音読速度がこの用途に適している,等が示された。併せて,英語教育への示唆も示された。

著者

柳瀬 陽介

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.1-10, 2002-09-30

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コミュニケーション能力に関して,応用言語学においてはウィドウソンの論を例外として,個人内での意味交渉などの動的過程を説明する理論は形成されなかった。本論は哲学者デイヴィドソンの議論が,ウィドウソンの論を拡充し,第二言語教育に貢献するものであることを示す。デイヴィドソンの事前理論・即事理論の論証は,言い誤り・聞き誤りを多く含む第二言語コミュニケーションをうまく説明する。彼の理論は,特定のコミュニケーション成立からコミュニケーション能力を説明し,原則に基づいた認知的な推論の働きがコミュニケーションに大きく関与していることを明らかにしている点で,コミュニケーション能力論に独自の貢献をなしている。彼の議論は,コミュニケーションは,従来考えられていたように事前理論の共有によって成立するものではないこと,およびコミュニケーションを目指す教育は言語学的意味での「言語」を超えた教育となることを明らかにしている。

著者

前田 洋一

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.209-215, 1996-02-20

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本研究は,中学校理科における観点別評価と評定の実態を明らかにするために行ったものである。平成5年度末に,指導要録に記入された理科の観点別評価と評定を収集した。調査対象となった生徒は,男子538名,女子535名の合計1073名である。その結果,以下の2点が明らかとなった。(1)「関心・意欲・態度」,「知識・理解」,「技能・表現」の観点については,生徒の80%前後が達成していたが,「科学的思考」では生徒の約65%しか達成していなかった。(2)評定と観点別評価の間の相関値を見てみると,評定と最も相関の高い観点別評価の項目は,どの学年でも知識・理解の観点であった。相関係数は,0.80から0.84と高い正の相関値を示した。教師は生徒の能力を多面的に評価しようとしているが,本研究の結果は,知識・理解と評定の関連性を強調するものになっている。生徒の学力を多面的に評価するために授業と評価を一体化させることが急務である。

著者

縫部 義憲

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.69-78, 2007-06-10

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日本語教育学における研究の動向と展望を探るために,代表的な学会誌『日本語教育』((社)日本語教育学会)を中心として過去5年間(2002年度〜2006年度)の審査論文である「研究論文」・「調査報告」・「実践報告」(編集委員会が審査)と「口頭発表」(大会委員会が審査)を分析した。その結果,審査論文について「研究論文」では言語関係の分野に偏重しているが,「調査報告」。「実践報告」では教育関係の分野が多く,言語習得関係,言語関係,心理関係,文化・異文化関係の分野と続いている。後者と同じような傾向が「口頭発表」でも見られ,年少者日本語教育,専門分野別日本語教育,日本語教員養成,日本語教授法・指導法,第二言語習得研究,日本語文法研究,社会言語学的研究が主要な研究分野となっている。従来少なかった心理学領域と異文化間教育学領域が徐々に増えており,とりわけ認知心理学関係の手法を援用した調査・実験が目に付くようになった。日本語教育学においては,年少者日本語教育関連の調査が多く,中には参与観察法(質的調査研究)という文化人類学・異文化間教育学の手法を導入したものがある。さらに社会学・社会言語学領域の研究が注目されている。戦前から続く日本事情教育から脱皮して,最近では言語と文化の統合を目指す日本文化教育(総合的言語活動論),バフチン等の対話教育や状況的学習論(社会的・文化的アプローチ)が現れている。最後に,文化庁から平成12年3月に発表された「日本語教育のための教員養成について」という報告書は,日本語教員養成の担当者から厳しい批判を浴びているが,新たな教員養成カジキュラムの枠組みと幅広い内容を提示している。どのような日本語教育をするために どのような日本語教師が必要なのか,という観点から,日本語教育学のあり方についても考える契機を与えている。この報告書が提示しているように 日本語教育学は幅広い研究領域を有しているが,それらが一つのシステムとして成立することが求められる。 日本語教育学においても,日本語教育「学」か,日本語教育「研究」か,という議論が本格的に始まったところである。