著者

五島 史行

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.122, no.8, pp.1102-1106, 2019-08-20 (Released:2019-09-05)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

---

心因性めまいは心因が関与するめまいであるが, 大きく分けると純粋に精神疾患によって発症する ① 狭義の心因性めまいと ② 合併する精神疾患が器質的前庭疾患 (メニエール病など) を悪化させている二つの場合がある. 両者をあわせて広義の心因性めまいと呼ぶ. 広義の心因性めまいに含まれ近年バラニー学会で診断基準が作成された持続性知覚性姿勢誘発めまい (PPPD) は従来めまい症とされていた患者の中に一定数含まれている. 診断では耳鼻咽喉科医は心因の評価には習熟していないので, まずは前庭疾患の有無を評価する. めまい症状を引き起こす可能性がある精神疾患は不安障害とうつ病, 身体表現性障害である. 特に不安とうつの評価は重要である. 質問紙によるスクリーニングが有用でありめまいによる生活障害を評価する DHI (dizziness handicap inventory) が有効である. DHI にて重症とされる46点以上では高率に不安障害やうつを合併していることが知られている. またこのような心因の評価をしなくても PPPD の診断は診断基準に沿って行うことが可能である. 診断のポイントは3カ月以上にわたってほとんど毎日存在するめまい症状であり, 立位姿勢, 頭の動き, 視覚刺激によって増悪するものである. また, 一部の心因性めまいは重心動揺計で特徴的な所見を示すことで診断可能である. 治療の上で最も大切なことは, 正確な診断である. めまいの原因として重大な病気が存在しないことを保証する. 心因性めまいの多くは純粋な心因性ではなく, 軽度の前庭機能障害を合併していることが多い. 原因不明という診断を行うことは予後を不良にさせる. 実際の介入では認知行動療法が中心となる. 具体的にはめまいが治らないという認知に対してめまいのリハビリテーションをすることで症状が改善することを説明する. 薬物治療は補助的なものであり, 患者の治したいという意欲をもり立て, 医師依存の治療関係から患者自らが治療に参加する形にしていくことが重要である.

著者

上羽 瑠美

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 (ISSN:24365793)

巻号頁・発行日

vol.125, no.10, pp.1440-1445, 2022-10-20 (Released:2022-11-05)

参考文献数

45

---

新型コロナウイルス (SARS-CoV-2) による新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) は, 2019年末に始まり, 世界中で大流行となった. COVID-19 の臨床症状はさまざまだが, 特にほかのウイルス感染症と比較して感覚器障害 (嗅覚障害・味覚障害) の頻度が高いことが特徴である. 新型コロナウイルス感染のためにはホスト側の ACE2 や NRP1 といった受容体の存在や, TMPRSS2 や Furin といったプロテアーゼの存在が重要である. COVID-19 による嗅覚障害では, 気導性嗅覚障害, 嗅神経性嗅覚障害, 中枢性嗅覚障害の全てが生じ得る.多くの場合, 発症から2週間以内に改善するが, 半年以上経過しても症状が改善せず遷延する場合がある. 治療法はまだ確立されていないが, 症状が数週間続く場合には, ステロイド鼻噴霧や嗅覚刺激療法が適応となる. 本稿ではまず新型コロナウイルス感染の機序について説明し, 次いで COVID-19 による嗅覚障害の機序について解説する. 最後に, COVID-19 による嗅覚障害の臨床像や治療法について述べる.

著者

坂口 明子 任 智美 岡 秀樹 前田 英美 根来 篤 梅本 匡則 阪上 雅史

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.116, no.2, pp.77-82, 2013 (Released:2013-04-11)

参考文献数

14

被引用文献数

10 15

---

味覚障害は原因がさまざまであり, 各原因別での改善率や治療期間, 経過の報告は多くない. 今回, われわれは味覚障害患者1,059例を原因別に自覚症状の改善率, 治癒期間について検討した.1999年1月から2011年1月までの12年間に味覚外来を受診した味覚障害例1,059例 (男性412例, 女性647例, 平均年齢60.0歳) を対象とした.全例に問診, 味覚検査 (電気味覚検査, 濾紙ディスク法), 採血 (Zn, Fe, Cu), SDS (Self-rating Depression Scale, 自己評価式抑うつ性尺度) を施行し経過を追った. 治療は亜鉛製剤, 鉄剤, 漢方薬, 抗不安薬などの内服を症状, 程度に応じて行った. また, 自覚症状の程度をVAS (Visual Analogue Scale) により評価した.味覚障害の原因分類では特発性が最も多く192例 (18.2%) であった. 次いで心因性が186例 (17.6%), 薬剤性が179例 (16.9%) であった. 転帰が確定し得た680例で自覚症状の改善率は, 感冒後64/92例 (70.2%), 鉄欠乏性31/35例 (88.6%), 亜鉛欠乏性85/116例 (73.3%) と比較的良好であったが, 外傷性は2/12例 (16.7%), 医原性は13/33例 (39.4%), 心因性は46/100例 (46.0%) と低かった. 平均治癒期間は, 薬剤性で約10カ月間と鉄欠乏性や感冒後と比較すると, 約2倍長期間に渡った. また症状出現から受診までが6カ月以上の例に対し, 6カ月未満の例では改善率が良好で, 回復までの期間は前者が後者と比べると有意に長かった (p<0.05).

著者

伊藤 由紀子

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.5, pp.681-687, 2014-05-20 (Released:2014-06-20)

参考文献数

12

被引用文献数

1 2

---

スギ花粉症患者や医療従事者にとっては, 花粉飛散数の予測値以外に, 花粉の飛散期間, 最盛期の時期, 終了時期などの飛散パターンも抗原回避や治療の計画に役立つ有益な情報である. 今回はスギ花粉の飛散パターンの分類を行い, 飛散パターンの実例を示した. 空中花粉調査は1987年から2012年までダーラム法で行った. 過去26年間のスギ花粉飛散数を調べた. 各年の2月上旬~4月下旬までの1旬あたりの花粉飛散数を変数としたクラスター分析を行った. クラスター分析の結果, 飛散数の少ない谷の年11年は1群にまとまり, 飛散数の多い山の年15年は2A, 2B, 2C群に分類された. 1群ではほぼ左右対称の飛散パターンであり, 3月下旬には飛散数が速やかに減少した. 2A, 2B群は最盛期より後半に多く飛散するタイプ, 2C群は最盛期より前半に多く飛散するタイプであった. 2A群では3月下旬の飛散割合が非常に高く, 引き続きヒノキの最盛期に移行した. 本格飛散日数は1群, 2A, 2B, 2C群ではそれぞれ38, 47, 47, 51日であった. 2群は1群より約10日長かったが, 2A, 2B, 2C間に有意差はなかった. 2A群のように最盛期より後半の3月下旬の飛散量が非常に多いパターンでは引き続きヒノキの大量飛散時期に移行するため, 有症期間の長期化や重症化が懸念された. 飛散パターンという新しい概念を取り入れることで, 花粉症の適切な治療に役立てたい.

著者

座長:大島 猛史 水田 邦博

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.4, pp.585-586, 2015-04-20 (Released:2015-06-05)

著者

秋定 直樹 石原 久司 藤澤 郁 竹内 彩子 赤木 成子 山口 麻里 妹尾 明美

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.122, no.5, pp.770-776, 2019-05-20 (Released:2019-06-12)

参考文献数

16

---

梅毒は Treponema pallidum によって引き起こされる性感染症である. 口腔咽頭領域の梅毒病変は特徴的であり, 医療者側に知識があれば比較的容易に鑑別できるとされている. しかし, 中には典型的な所見を欠く症例も存在する. 特に, 抗菌薬が既に投与されている場合には診断に至らず無症候梅毒に移行し, 感染拡大の要因となることが懸念されている. 今回われわれは頸部腫瘤を主訴に受診した2例の梅毒を経験した. 2例とも典型的な粘膜病変を欠いていた. 本邦では2013年以降梅毒患者が急増しており, 梅毒は決して過去の疾患ではない. われわれ耳鼻咽喉科医は頸部腫瘤の鑑別に梅毒性リンパ節炎を挙げる必要がある.

著者

馬場 信太郎

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.3, pp.278-280, 2019-03-20 (Released:2020-04-08)

参考文献数

4

著者

讃岐 徹治

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.12, pp.1474-1478, 2018-12-20 (Released:2019-01-16)

参考文献数

23

---

音声障害は, 正常な声帯振動が生成できなくなるために生じるが, その原因は多岐に渡り, またその背景には年齢, 性差, 職業などさまざまな因子が関連している. 音声障害は健康に影響を与えるのみでなく, 通院治療や仕事の欠勤等により収入にも影響を及ぼし, 社会的にも経済的損失を招く. 運動麻痺を含めた器質的異常があれば器質性発声障害と診断し, 異常がなければ機能性発声障害と診断される. 機能性発声障害の本来の概念は, 発声障害を呈し器質的な異常がない疾患のことである. しかし総説等には過緊張性発声障害, 低緊張性発声障害, 変声障害, 心因性発声障害, 痙攣性発声障害, 音声振戦などの疾患が含まれている. 喉頭ファイバー検査上で器質的な異常がなく, かつ運動麻痺がない疾患群を臨床的な意味での機能性発声障害と呼ぶことが多く, それらの疾患について診療ポイントなどを述べる. 機能性発声障害の多くは過緊張である. 発声時に仮声帯は中央に寄り, 喉頭蓋喉頭面と披裂部の距離が短縮する. 声は粗糙性かつ努力性嗄声になる. また声を出すのに疲れるという発声困難症状が出現する. 低緊張性発声障害は, 声帯の内転運動が弱く, 発声時に声門間隙が生じる. 心因性発声障害は, 喉頭に器質的異常がなく, かつ患者が心因的問題を抱えていることが明らかな場合に, 心因性発声障害を疑い得るとされる. 痙攣性発声障害は, 大脳基底核や神経系統に何らかの異常によって起こる神経難病疾患の一種と考えられており, 喉頭筋の痙攣様異常運動により発声中の声の詰まりや途切れ, 震えを来す原因不明の疾患であり, 内転型, 外転型ならびに混合型に分けられる. 音声振戦症は, 喉頭をはじめとする発声器官の諸筋に起きる振戦, すなわち律動的な相反性反復運動に起因する音声の高さ, または強さの律動的な変動によって発症する.

著者

三輪 高喜

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.7, pp.833-840, 2015-07-20 (Released:2015-08-01)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

---

頭痛, 顔面痛を訴える患者が, 第一に耳鼻咽喉科を受診することは少ないが, 他科において原因が分からない場合に, 原因診断のために紹介されることは少なくない. 耳鼻咽喉科疾患の中でも鼻副鼻腔の炎症をはじめとする疾患では, 頭痛, 顔面痛を生じることが少なくないため, 耳鼻咽喉科医としては鼻副鼻腔の疾患を見落としてはならない. 副鼻腔疾患による疼痛は, 三叉神経の分枝である眼神経 (V1) と上顎神経 (V2) に関連することが多く, 支配領域に応じた部位の疼痛が生じる. したがって, 三叉神経の分枝の走行と支配領域を理解することは重要であり, さらに分枝と各副鼻腔との位置関係を理解することも必要である. 特に蝶形骨洞は, 多くの分枝と関連しており, その支配領域も広範に及び, なおかつ洞の発育により症状の表れ方が異なっている. 診断には画像診断, 特に CT が副鼻腔と三叉神経との関連を把握するために有用である. 本論文では, 副鼻腔と三叉神経との関連を解剖学的ならびに画像診断的に解説するとともに, 頭痛, 顔面痛を来す代表的疾患を提示した.

著者

神崎 晶

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.120, no.8, pp.1100-1101, 2017-08-20 (Released:2017-09-20)

参考文献数

11

被引用文献数

4 4

著者

武田 憲昭

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.6, pp.455-459, 2020-06-20 (Released:2020-07-01)

参考文献数

22

---

ナローバンド UVB (308~313nm の狭帯域中波紫外線) 光線療法は, 皮膚の免疫アレルギー疾患の治療として保険診療で行われている. (株)日亜化学が 310nm のナローバンド UVB を発光する LED の開発に成功したことにより, ナローバンド UVB を鼻粘膜に照射することが可能になった. 本研究は, ナローバンド UVB を発光する LED を用いたアレルギー性鼻炎の光治療装置の開発を目的としている. HeLa 細胞を用いた in vitro 研究を行い, 低用量のナローバンド UVB (310nm) が DNA 障害を誘導することなく, ヒスタミン H1 受容体遺伝子発現亢進のシグナル伝達経路を抑制し, 波長特異的, 用量依存的, 可逆的に HeLa 細胞のヒスタミン H1 受容体遺伝子発現亢進を抑制することを明らかにした. TDI で感作, 誘発を行うアレルギー性鼻炎モデルラットを用いた in vivo 研究では, アレルギー性鼻炎モデルラットの両側の鼻腔に 310nm のナローバンド UVB を照射し, TDI により誘発されるくしゃみ回数と鼻粘膜のヒスタミン H1 受容体遺伝子発現の亢進に与える影響を検討した. また, 鼻粘膜上皮細胞の DNA 障害についても検討した. その結果, 低用量のナローバンド UVB を鼻腔に照射しておくと, TDI 誘発による鼻粘膜のヒスタミンH1 受容体遺伝子発現の亢進を用量依存的, 可逆的に抑制し, TDI 感作ラットの鼻症状を抑制した. また, 低用量のナローバンド UVB は鼻粘膜上皮細胞の DNA 障害を引き起こさなかった. 以上の結果から, ナローバンド UVB 光線療法はアレルギー性鼻炎の治療に用いることができると考えられ, 安全に実施できると考えられた. そこでナローバンドUVBを用いた光治療装置の試作機を開発し,特許を取得した.平成29~31年度のAMED橋渡し研究戦略的推進プログラム「ナローバンドUVBを発光するLEDを用いたアレルギー性鼻炎の光治療装置の開発」により,非臨床研究を継続するとともに,企業の参画を得てナローバンドUVBを用いた光治療装置のプロトタイプを開発中である.

著者

北原 糺

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.8, pp.1056-1062, 2018-08-20 (Released:2018-09-11)

参考文献数

35

---

メニエール病診療ガイドラインにおける診断基準は, 回転性めまい発作に耳鳴, 難聴の増悪が随伴し, それらが発現, 消退を繰り返す, というように臨床症候を中心に定められている. 難聴は低音障害型の感音難聴から始まる. 進行すれば中高音域にも感音難聴が生じ, 全音域に増悪していく. めまい発作は自発性で, 10分以上数時間続く回転性を基本とするが, 浮動性の場合もある. メニエール病の側頭骨病理は内リンパ水腫である. 30~40歳代, やや女性に多く, ストレスや不規則な生活がメニエール病の発症と因果関係を持つとされている. しかしながら, ストレスと内リンパ水腫発生, メニエール病発症のメカニズムは未解明である. 両耳罹患率は10~40%, 罹病期間の遷延化によりその率は上昇する. 罹病期間の遷延化, 両耳罹患により, 神経症やうつ病の合併率も高まる. できる限り早期に適切な治療を見出すことが肝要である. メニエール病診療ガイドラインにおける治療アルゴリズムは, まず規則正しい生活指導, 水分摂取と有酸素運動の励行にはじまる. 指導が有効でない場合には, さらに利尿薬, 循環改善薬による内耳メインテナンスと抗めまい薬, 抗不安薬, 制吐薬による対症治療を手掛ける. 保存治療が無効であれば, 機を逸することなく外科治療を考慮する必要がある. 最近では, 外科治療を選択する前に, 鼓膜マッサージ器を用いた中耳加圧治療が提案されている.

著者

司会:原渕 保明 岩井 大 パネリスト:丸毛 聡 田中 亜矢樹 西 憲祐 原渕 保明

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 (ISSN:24365793)

巻号頁・発行日

vol.126, no.4, pp.402-406, 2023-04-20 (Released:2023-05-23)

著者

平野 滋

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.6, pp.818-823, 2018-06-20 (Released:2018-07-05)

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

著者

山本 哲夫 朝倉 光司 白崎 英明 氷見 徹夫

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.111, no.8, pp.588-593, 2008 (Released:2009-10-01)

参考文献数

21

被引用文献数

3 5

---

【目的】シラカバ花粉にアレルギーを有する患者は, 交差反応性のために, リンゴなどの果物や野菜を食べる時の口腔や咽頭の過敏症をしばしば訴える. こういった現象は現在では時に随伴する全身症状とともに, 口腔アレルギー症候群 (OAS) と呼ばれて注目されており, IgEを介したアレルギーと考えられている. われわれは問診にて伴いやすいOASの原因食物の関係について調べ, 食物を分類した. 【方法】対象は, 1995年から8年間に札幌市南区にある耳鼻咽喉科診療所を受診, シラカバ花粉に対するIgEが陽性で, 問診にてOASの既往を有する272例 (15歳から65歳) である. OASの診断は問診により, 様々な食物を食べた後のOASのエピソードの有無を尋ねた. OASを引き起こすことの多い, 14種の食物 (リンゴ, モモ, サクランボ, ナシ, プラム, イチゴ, キウイ, メロン, カキ, ブドウ, スイカ, トマト, マンゴーとバナナ) について, クラスター分析を用いて, OASを伴いやすい食物の分類を行い, 次にカッパ統計量を用いて, 個々の食物間の伴いやすさを確認した. 【結果】14種のOASの原因食物は2種のクラスターに分類された. 1つはバラ科の果物であり, もう1つはバラ科以外の食物である. バラ科の果物 (リンゴからイチゴ) は互いに関連していた. メロンとスイカは伴いやすかった. メロンとキウイはバラ科の果物とは関連は少なかった. バラ科以外の食物 (キウイからバナナ) は互いに関連しており, 伴う場合があった.

著者

坂井 文彦

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.8, pp.1005-1010, 2015-08-20 (Released:2015-09-04)

参考文献数

5

被引用文献数

1

---

頭痛は頭部の痛みであり, 耳鼻咽喉科は鼻腔・副鼻腔・内耳, 咽頭部など頭部の約3分の2の領域を対象とするため, 頭痛との関係が深い. 一次性頭痛 (慢性頭痛) の代表である片頭痛, 緊張型頭痛, 群発頭痛のいずれも, 耳鼻咽喉科的症状が混在する. 片頭痛は前駆症状や随伴症状として時に回転性めまいがある. 緊張型頭痛にはいわゆる “ふわふわめまい” が多く, 耳鳴りもあると耳鼻咽喉科受診となる. 患者さんは「頭痛もあったが, 耳鼻咽喉科の症状があった」ために耳鼻咽喉科を受診する. 群発頭痛とその類縁疾患は三叉神経・自律神経性頭痛としてまとめられている. いずれも片側性頭痛で, 痛みに三叉神経が関与するとともに随伴症状に自律神経, 特に副交感神経が関与している. 頭痛と同側に鼻汁, 鼻閉, 流涙が随伴するのが特徴であり, 三叉神経と翼口蓋神経節との神経回路が病態に重要な役割を果たしていると考えられている. 耳鼻咽喉科疾患に二次的に生ずる頭痛としては耳, 鼻腔, 副鼻腔の炎症性疾患が頭痛を主訴として発症することがあり, 特に小児では注意を要する.

著者

中﨑 公仁 岡 真一 佐々木 祐典 本望 修

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.2, pp.93-97, 2015-02-20 (Released:2015-03-05)

参考文献数

17

---

われわれは基礎研究と臨床研究において, 脳梗塞に対して, 骨髄間葉系幹細胞の経静脈的投与により, 機能回復が得られることを報告してきた. 2007年より自家骨髄間葉系幹細胞を用いた, 脳梗塞に対する臨床研究を行い, 同治療の安全性と有効性を報告した. その結果を踏まえて, 2013年より, 医師主導治験 (Phase III) に取り組んでいる. この治験は, 薬事法 (平成26年11月25日より,「医薬品, 医療機器等の品質, 有効性及び安全性の確保等に関する法律」に改名) に基づき, 厳格な品質管理のもと, 細胞医薬品 (細胞生物製剤: 自己骨髄間葉系幹細胞) を製造し, 適応となった症例を実薬群, プラセボ群へランダム化二重盲検法で割り付けて, 同治療の有効性を検証し, 薬事承認を目指している. 本稿では, 脳梗塞に対する骨髄間葉系幹細胞移植治療の臨床研究と, 現在進行中の医師主導治験の概要について報告する.

著者

山中 昇

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.111, no.12, pp.754-757, 2008 (Released:2010-02-25)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

田村 悦代 山田 千積 飯田 政弘 大上 研二

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.9, pp.1175-1182, 2020-09-20 (Released:2020-10-01)

参考文献数

22

被引用文献数

1 2

---

健診受診者で音声に対する明らかな症状を訴えていない健常な中高年齢者の音声機能を測定, 加齢による変化を検討し, 音声治療への対応について言及した. 対象は, 2016年9月~2018年9月までの抗加齢ドック受診者302名で, 3つの年代群に分けて検討した. 発声機能検査装置を用いて, 5種類の発声 (楽な声, 最も強い声・最も弱い声, 最も高い声・最も低い声) における基本周波数, 音圧, 呼気流率および最長発声持続時間を測定した. さらに, 基本周波数, 音圧, 呼気流率について, それぞれ2者の関連を検討し, 発声調節の変化についても考察した. 加齢と共に, 声域は狭くなり, 基本周波数では, 男性では, 楽な声や最も低い声で上昇し, 最も高い声では低下していたが, 女性では全体的に低下していた. また, 呼気流率では, 男性では加齢とともに4種類の声で増加していたが, 女性では年代ごとの有意差は見られなかった. 各パラメータ相互の関連から最も強い声は, 呼気流率との関連が男女共通して認められたが, 最も弱い声では, 性や年齢により基本周波数や呼気流率と音圧の関連が異なっていた. 以上の結果により, 加齢による音声機能の変化が男女で異なることが推測され, 音声治療施行に際して, 男性では, 過緊張発声状態を緩和するリラクゼーションを主体とした音声治療を, 女性では, 基本周波数の調節を主体とした包括的音声治療などが推奨される.

著者

司会:村上 信五 欠畑 誠治 シンポジスト:萩森 伸一 濱田 昌史 羽藤 直人 東 貴弘 朝戸 裕貴

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.122, no.4, pp.416-421, 2019-04-20 (Released:2019-05-22)