著者

松下 博通 佐川 康貴 佐藤 俊幸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E (ISSN:18806066)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.507-519, 2010 (Released:2010-12-20)

参考文献数

50

被引用文献数

1 1

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本研究では,地盤に含まれる硫酸イオンおよび硫酸塩によるコンクリートの硫酸塩劣化について取り上げた.はじめに,旧産炭地域のぼたを用いた盛土地盤と新第三紀泥岩層の造成地盤における住宅基礎コンクリートの劣化既往事例を概説し,その原因が地盤に含まれる硫酸イオンおよび硫酸塩によるものであることを示した.次に,黄鉄鉱を含む海成層による堆積地盤において,細菌の作用により黄鉄鉱が酸化され,硫酸イオンが生じる過程を示した上で,日本各地の地盤中に含まれる硫酸イオン濃度について考察した.最後に,地質と気象要因に基づき,日本全土におけるコンクリートの硫酸塩劣化の可能性を有する地盤を「コンクリートの腐食程度の厳しさ」として提案した.

著者

Yan Yang Shozo Nakamura Baochun Chen Takafumi Nishikawa

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

構造工学論文集 A (ISSN:1881820X)

巻号頁・発行日

vol.58A, pp.777-784, 2012 (Released:2013-04-19)

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China timber arch bridge is a special bridge type, in which the arch ring is woven from two polygonal arch systems. There are more than 100 such bridges survived in Fujian and Zhejiang Provinces. Its traditional construction technology handed down from ancient to today generation by generation through oral teaching has been listed in the Urgent Safeguarding List of Intangible Cultural Heritage by UNESCO in 2009 because it is now at a risk of disappearing. To record down the technique is one of the key issues to preserve the intangible cultural heritage. This paper gives the general description of China timber arch bridges and discusses their traditional construction technology.

著者

関根 正人 馬場 航 小方 公美子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.I_1315-I_1320, 2019 (Released:2020-11-16)

参考文献数

9

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台風や局地的豪雨による被害が日本各地で多発している.2015年に改正された水防法では,想定しうる最大規模の洪水・内水および高潮に係わる浸水想定区域を公表する制度が創設された.今後は起こりうる各々の水災害に対し,適切な対策を講じることが求められる.本研究では,浸水予測手法S-uiPSを用いて大規模豪雨と高潮が同時発生する状況下を想定し,浸水予測計算を行った.高潮時には,臨海部から都市河川を遡上する流れが生じ,河川水位によっては雨水吐を経由して下水道内への水の逆流や河川からの越水が生じる.こうした危険性は,河口から離れた地点においても十分に考えられる.本研究では,都市河川のどの範囲にまで高潮の影響が現れ,いずれか一方の外力による浸水と比較してどの程度深刻な事態となるかを明らかにすることができた.

著者

吉田 善紀 小林 裕介 和田 一範

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

構造工学論文集 A (ISSN:1881820X)

巻号頁・発行日

vol.61A, pp.532-543, 2015 (Released:2015-05-22)

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In this research, we proposed the power storage device by energy harvesting from the bridge vibration, for the monitoring system to detect the bridge and predict a tendency toward deterioration of the bridge. We made the prototype monitoring system charging system and verified the operations at the existing bridge. This prototype system demonstrated to measure displacement and temperature at fixed intervals, and the dynamic response of the bridge to passing trains by using only power generated from the bridge vibration.

著者

小濱 健吾 山岸 拓歩 橋詰 遼太 田山 聡 貝戸 清之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00101, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

21

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降雨に伴う斜面災害に対する道路利用者の安全を確保するために,適切な通行規制の実施が重要となる.本研究では,通行規制の基準となる雨量指標値の設定のために提案されている通行規制基準値の設定方法の枠組みの高度化を図る.具体的に,斜面災害の発生予測モデルとしてハザードモデルを提案し,災害の発生時点を正確に把握できない不可観測性に対処する.また,通行規制に用いるべき雨量指標を土中水分量と降雨強度の観点から検討する.さらに,同モデルに適合したリスク管理指標として「見逃し件数」と「規制時間」を採用し,規制基準値設定モデルを定式化する.最後に,実在する高速道路区間における斜面災害履歴,巡回点検履歴,降雨履歴を用いた適用事例を通して,本研究で提案する方法論の有用性を検証する.

著者

橋本 雅行 高橋 修 小野 秀一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.23-00031, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

15

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橋面舗装の打換え工事において,舗装切削が既設の防水層や床版コンクリートに少なからずダメージを与える要因となっており,既設の防水層は,健全な状態であっても橋面舗装の基層と同時に再施工されるのが実状である.本研究ではこれらを課題として挙げ,防水層上の基層を薄層状態で残存させる切削工事を想定し,残存層を再利用することについて検討した.この残存層は,ひび割れなどの損傷が生じている可能性が高いものの,既設の防水層と床版コンクリートが健全であれば,新設時に近い状態まで不透水性を回復させることで,中間層として再利用できる可能性がある.このことから,残存層の不透水性の回復手法について検討し,有効性を評価した.その結果,アスファルト乳剤浸透工法は,残存層のひび割れを閉塞し,不透水性を回復できることを確認した.

著者

高橋 智彦 金廣 琴乃 土屋 智史 石田 哲也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00365, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

21

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本研究は,腐食環境にある既設構造物を対象として,今後の合理的な構造物の運用と維持管理を支援する解析的検討について取りまとめたものである.具体的には,供用開始から35年以上が経過した桟橋上部工を対象に,材料と構造を連成したマルチスケール統合解析を適用して,建設時からの塩害劣化進行を評価した.その際,過去に実施した劣化調査に加え,薄板モルタルによる飛来塩化物イオン量と構造物周辺の気象計測を追加実施して,概ね等価な長期評価用の作用履歴を推定した.それにより,現時点での変状を再現するとともに,複数のシナリオのもとでの塩害劣化に対する将来予測を実施した.さらに,耐荷力評価の一例として,材齢100年時に床版中央を静的に押抜く載荷解析を行い,塩害による材料劣化後の残存耐荷力評価を行った.

著者

杉本 達哉 杉浦 聡志 高山 雄貴

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.23-00091, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

46

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本研究では,交通混雑を考慮したFujita and Ogawa (1982)型の定量的都市経済モデルを開発する.そのために,開発したモデルにポテンシャル関数が存在することを示したうえで,その性質を利用した効率的な数値解析手法を提示した.そして,開発したモデルを使った二次元格子状空間下での解析により,本モデルが複数都心の形成を表現できることを示した.さらに,1,656地点・11.7万リンクからなる金沢都市雇用圏を対象とした,具体的な解析例を通じて,本モデルが複雑な道路ネットワークを含む計算を効率的に実施できることを明らかにした.

著者

薄 雪晴 寺部 慎太郎 柳沼 秀樹 海野 遥香 鈴木 雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00327, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

17

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モータリゼーションの進展や人口減少,高齢化を背景に,多くの都市の空洞化が進行している.地域経済の活性化を推進するため,まちの賑わい創出の検討が重ねられている.既往研究では,商業や歩行者空間整備に着目した研究が多い.しかし,公共施設に関する分析が不十分である.そのため,本研究は首都圏の市を対象として,居住,行政,交通,商業の4種類の拠点の周辺における各公共施設の立地状況を評価し,公共施設の立地とまちの賑わいとの関係を明らかにした.今後,都市を開発する時に,商業施設の立地分析は当然重要ではあるが,公共施設の立地についての分析も重要であることを示した.

著者

小林 渉 岩倉 成志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_1067-I_1074, 2016 (Released:2016-12-23)

参考文献数

10

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筆者らが開発を進めてきた遅延の発生や波及を高精度に再現する列車遅延連鎖シミュレーションシステムは,信号保安システムの改良や輸送力増強に伴うオペレーションの変更など広範な遅延対策の効果を計測することができるが,遅延対策として有効な階段やコンコース増設などの駅構造の改良の効果を計測することはできなかった.このため本研究では,駅構造の違いによって乗車位置が変化し,それが列車遅延に与える影響を予測可能にする乗車駅ホーム上の旅客の乗車位置選択モデルを構築する.ケーススタディとして階段を増設をした場合の遅延予測を行う.結果として乗車位置選択モデルは乗車分布と降車分布を概ね再現できた.シミュレーションシステムでの再現性もおおむね良好であり,また駅改良による遅延削減の例も示すことができた.

著者

田口 俊夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00290, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

41

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首都高速道路横羽線の横浜都心部への延伸部分を地下化した事案は, 一旦都市計画決定した高速道路事業を変更したものである.首都高速道路を所管する建設省と高速道路と路線で競合する市営地下鉄を所管する運輸省, そして首都高速道路公団と神奈川県に対して, 都心部再開発の軸線として大通公園を構想する横浜市が主導して 1968年から一年間に及ぶ総合的調整作業を行った.自治体が都市景観の保全という地域的価値観を掲げ, 路線的かつ構造的に競合する都市インフラ事業を総合的に調整した.地域の価値観により都市づくりを総合的に実践するため, 飛鳥田一雄市政は都市プランナー田村明を招き企画調整室を立ち上げ, 総合的調整の事務局とした.当研究の目的は, それまで詳細が不明であった高速道路地下化に関わる総合的調整過程を明らかにすることである.

著者

森田 将彬 佐々木 邦明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00194, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

20

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近年,都市部の浸水や河川の氾濫,土砂災害といった被害が甚大化する事例が相次ぎ,水害へのさらなる対策強化が求められている.その一方で,国土交通省および都道府県が定める浸水想定区域において,人口や世帯数が全国的に増加している.多くの都市で,災害リスクを避け都市機能を集約させるといった,都市計画マスタープランが立案されているにもかかわらず,適切に機能していないと考えられる.そこで,近年になって浸水被害を経験した地域の地価や人口・世帯数などに着目し,水害の経験や浸水想定が及ぼした影響を,DID分析を用いて検証した.その結果,浸水被害は人口や地価に対して正の効果をもたらしており,水害の経験が必ずしも地域の人口の減少や地価の低下につながらず,増加する影響を与えていることが示された.

著者

嶋田 洋一 前田 知就 杉江 茂彦 高橋 真一 照井 太一 古関 潤一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00284, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

17

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斜め自立土留め工法は,通常直立に構築される土留め壁を傾斜させることにより主働土圧を低減し,支保工を省略した自立形式の土留め構造である.筆者らは本工法を深い掘削工事に適用するために,斜め控え壁による補強構造を付与して壁剛性を高め,地盤のせん断抵抗による変位抑制効果を期待した「斜め控え壁式土留め」の設計法及び施工法を提案し,実工事に適用した結果を検証した.設計法に関しては,斜め土留め壁に作用する土圧と斜め控え壁の効果を考慮した設計法を提案し,その適用性を遠心模型実験,施工時計測結果,及び計測結果の逆解析結果に基づき検証した.さらに,3次元FEM解析により斜め控え壁による変位抑制効果を確認した.施工法に関しては,鋼矢板を用いた斜め控え壁の圧入機による施工を計画し,実工事において適用性を確認した.

著者

田中 聖三 高瀬 慎介

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.I_273-I_281, 2017 (Released:2018-01-31)

参考文献数

13

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本論文では,界面捕捉法に基づく自由表面流れ解析手法の構築を目的とし,VOF法における移流方程式の解法として,Discontinuous Galerkin 法の有効性について検討を行うものである.界面を間接的に表現するVOF関数は分布の不連続性を維持する必要があり,時間進展において質量保存も満たす必要がある.数値解析例として,移流方程式の解法の解析精度,質量保存性を検討するため,2次元回転移流問題を取り上げ,また,自由表面流れ問題での有効性を検討するため,2次元ダムブレイク問題を取り上げる.従来の方法である安定化有限要素法と体積補正手法を組み合わせた方法と比較を行うことで,DG法の解析精度と質量保存性における有効性を確認した.

著者

桑江 朝比呂 三好 英一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_1176-I_1180, 2012 (Released:2012-11-15)

参考文献数

17

被引用文献数

1 1

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Our empirical multi-disciplinary study shows that shorebird reliance on biofilm, a ubiquitous, previously unsuspected food comprised of microbes, their extracellular mucus substances, and detritus, is universal. The reliance was dependent on the environment that determines biofilm density. These findings revise shorebirds' trophic position and reveal new food web structures. Also, the study can assist in recovering worldwide declines in shorebird biodiversity as well as conservation and restoration of the integrity of intertidal flat ecosystems. We propose ideal configurations applied to the planning and designing of intertidal flat restoration projects, in the light of shorebird foraging ecology.

著者

近藤 俶郎 宇田居 吾一 鴻上 雄三 佐藤 功

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学講演会論文集 (ISSN:02857308)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.343-347, 1971-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

著者

南波 宏介 吉田 篤

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

構造工学論文集 A (ISSN:1881820X)

巻号頁・発行日

vol.67A, pp.849-863, 2021 (Released:2021-04-16)

参考文献数

26

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The development of a large cube container for low-level radioactive waste is necessary in order to ensure the efficient disposal of radioactive waste. Because waste disposal facilities are required to undergo a safety assessment in case of severe accidents, such a disposal container needs to be tested for impact resistant performance. In this study, a pre-simulation for a cube container previously designed, was carried out in order to decide the test conditions. The drop test conducted, used a full-scale container at its corner edge orientation. During the test, the lid bolts broke and the lid fell out. Taking into consideration these results, as well as the numerical analyses, the study proposes a container structure with improved impact resistant performance.

著者

伊藤 雅

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_621-I_628, 2013 (Released:2014-12-15)

参考文献数

7

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路面電車の軌道緑化は,都市景観の創出,ヒートアイランドの緩和,騒音の抑制など様々な効果をもたらしている.本研究では,2007年度から本格的に軌道緑化がなされ,2012年度末には道路延長にして8.9kmの併用軌道区間全ての緑化が完成するという,日本で最も整備が進んでいる鹿児島市の路面電車沿線住民を対象として,軌道緑化に対する住民意識に関するアンケート調査を実施した(有効回答数327世帯).その結果,軌道緑化の整備が進むにつれ市民の評価意識は高まり,公的事業としての軌道緑化事業の実施推進や税金利用に対する意識の向上を促していることがわかった.また,アンケートによる支払意思額にもとづいて軌道緑化の環境価値を推計したところ,年間数億円程度の便益がもたらされている可能性を示した.

著者

戸田 祐嗣 溝口 裕太 野尻 晃平 山下 貴正 辻本 哲郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_1687-I_1692, 2013 (Released:2014-03-31)

参考文献数

20

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A numerical simulation model was presented to describe the material cycling along a river with floodplain, in which river continuum concept and flood pulse concept were modelled to be taken into account for considering the energy flow in river ecosystem. Using the discharge and the river channel conditions observed in Yahagi River, the dynamics of organic matter was illustrated. The organic matter entering into the river from terrestrial area is transported under the effects of physical and biochemical processes in each longitudinal segment of the channel. The results of the simulation show that the amount of organic matter transported during floods is about 28% in Segment.2.

著者

大室 ひな 神田 佑亮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.I_835-I_845, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

9

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我が国の航空政策は1980年代から規制緩和として運賃設定の自由化等が進められてきた.2000年以降はLCCと呼ばれる新規航空会社の参入等が積極的に進められてきたが,その影響を定量的に評価した研究は少なく,特に2000年以降の影響は明らかとなっていない.本研究では2000年までの影響を評価した既往の研究をベースに,2000年以降の規制緩和の影響について,レガシーキャリアのネットワーク,正規運賃,路線距離と運賃の関係,モデル分析による実効運賃水準の時系列変化等に着眼点し,航空会社の収益状況 とあわせて定量的に分析することを目的とする.分析の結果,2000年以降,レガシーキャリアの正規運賃の上昇,地方路線網の衰退などの負の影響が明らかとなった.また,正規運賃の上昇に反し,実効運賃水準の上昇が確認されない結果も得られた.