著者

五味 馨 金 再奎 松岡 譲

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.II_225-II_234, 2011 (Released:2012-03-16)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本研究では地方自体において長期的な低炭素社会へのロードマップ(行程表)を構築する手法を開発する.行程表を推計するためのツールとして施策の実施主体の費用負担を考慮して施策実施スケジュールを推計するバックキャスティングツール(BCT)を開発する.これを滋賀県に適用しておよそ240の施策からなる行程表を構築した.滋賀県はすでに2030年の低炭素目標及びその時点で導入されているべき施策を策定しており,本研究ではそれらの施策を2030年までに全て実施するための行程表を2010年から2030年の期間で推計した.その結果,期間全体で必要とされる累積費用は7.3兆円となり,そのうち約17%が公的部門の費用となった.累積排出削減量は101MtCO2で平均削減費用は7.3万円/tCO2となった.これらの費用をどのようにして調達するか,また,国,県,市町のそれぞれがどれだけを負担するか,といった議論が必要であると考えられる.

著者

矢部 明人 宮本 文穂 礒田 聡史 谷 信幸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.102-120, 2013 (Released:2013-06-20)

参考文献数

28

被引用文献数

1 3

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現在,日本国内の橋梁維持管理の現場では,目視や各種センサを使ったモニタリング(Structural Health Monitoring:SHM)によって定期的に変状検知が実施されている.特に常時監視についてはSHMの有効性を示す研究成果が報告されている.一方で,SHM導入・維持に関する各種コストや技術的課題が指摘されており,より簡便な手法の開発が必要となっている. 本研究では,SHMに関する各種問題を解決する手段の一つとして,国内の多くの橋梁がスパン10m~20m程度の短スパン橋梁であることを鑑み,それらを対象に,公共交通機関である路線バスを利用した新たなモニタリング手法の提案および検証と実証実験を行った.

著者

朝倉 塁 高橋 智幸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.1286-1290, 2010 (Released:2010-11-09)

参考文献数

3

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Most of hydroelectricity development represented by the dam in our country has almost completed. In comparison with it, the use of ocean energy generation is still a development stage. For this reason, we aim at development of the small hydroelectricity device using a piezo-electric element, it will harness Kármán vortex street which occurred by put the object in flow. In this paper, we perform basic examination by numerical simulation and hydraulic experiment about the relationship between Kármán vortex street and the object shape in flow, and vortex-induced vibration. Then we will make generation experiment based on its results, and suggest suitable model of generation.

著者

藤間 功司 松冨 英夫 都司 嘉宣 河田 恵昭 高橋 智幸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.381-385, 1999-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

8

著者

後藤 浩之 澤田 純男 吉田 望 羽田 浩二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_1061-I_1070, 2014 (Released:2014-07-15)

参考文献数

24

被引用文献数

1 1

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2011年東北地方太平洋沖地震の本震において福島県浪江町で記録された地震動の特徴と,地震動により被災した浪江町市街地の建築被害悉皆調査の結果を整理した.浪江町に位置する防災科学技術研究所KiK-net浪江(FKSH20)の観測記録は,他の浜通り地方の記録と比較してピーク周期の異なる強い地震動であったことを示唆している.この成因は,最表層が軟弱地盤であることのみならず,深い基盤構造の影響も考えられる.公益立ち入りが可能となった直後に実施した市街地の建築被害悉皆調査から,同地域の木造建物全壊率は11%と算出される.観測点周辺の木造全壊率とPGVとの対応は過去の地震におけるデータと比較して矛盾しない.また,市街地を代表的な3地区とその他の地区に分割して地区毎の全壊率を算出したところ,自然堤防上と考えられる地区の全壊率が有意に低いことが統計的に示された.

著者

谷口 綾子 香川 太郎 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.329-335, 2009 (Released:2009-08-20)

参考文献数

11

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本研究では,都市の中心市街地の商店街において,自動車との接触が歩行者の心理状態に否定的な影響を与えているであろうとの仮説を措定し,その仮説を検証するため,東京都目黒区自由ヶ丘商店街を対象に,歩行者の街路歩行に対する主観的評価と自動車からの物理的干渉を測定する調査を行った.歩行者の主観的評価の指標として「歩きやすさ」「雰囲気のよさ」「楽しさ」の3指標を用い,これらを自動車流入規制のある時間帯と無い時間帯で比較を行うとともに,共分散構造分析による因果構造分析を行った結果,歩行者が自動車から何らかの干渉を受けると,上記3指標が有意に低下することが統計的に示された.これらより,歩行空間への自動車の流入は,歩行者の意識に否定的な影響を及ぼすことが示唆された.

著者

小川 徹 阿部 和久 紅露 一寛

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

構造工学論文集 A (ISSN:1881820X)

巻号頁・発行日

vol.54A, pp.114-123, 2008 (Released:2008-08-01)

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The paper attempts to enhance the VOF-basedfinite element method for snow deformation problem by taking into account the deposition process. The variation of snow shape due to the deposition is modeled by involving the supply from snowfall in the advection equation of the VOF function. The snowfall process is described by simplified advection and diffusion models. The developed method is verified through a comparison with a semianalytical solution for a one-dimensional deposition problem. Besides, the simulation of Nakamura's experiment for snowpack with an embedded beam is achieved. Based on these analyses the significance of snow deposition process and deformation hardening in the mechanical behavior is discussed.

著者

高野 伸栄 倉内 公嘉 荒木 正芳

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F (ISSN:18806074)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.284-298, 2009 (Released:2009-07-17)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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本研究は公共工事の入札制度が抱える問題点を踏まえ,住民が当事者意識を持ちつつ,内容を理解しやすい公共工事に対して,住民参加型入札制度の導入を提唱し,模擬入札実験を通して,その可能性を検証したものである. まず,アンケート調査の結果,住民は工事を行うにふさわしい業者として,価格以上に質を重視し,発注者が求めるものと大差がない一方,公共工事の入札に対する印象は不信感が強いことを明らかにした.次にその解決にあたり,住民参加型入札制度を提唱し,その効果と課題を考察した上で,模擬入札実験を行い,住民は一定条件の下では建設業者を合理的に評価することが可能である,本制度の適用により,入札制度に対する意識が変化する可能性がある等の結論を得,住民参加型入札方式が入札制度の改善に有効な方法である可能性を示した.

著者

山田 忠史 繁田 健 今井 康治 谷口 栄一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.359-368, 2010 (Released:2010-08-20)

参考文献数

26

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本研究は,行政側の物資流動発生メカニズムや物流施策効果の適切な把握,および,企業側の施策理解に資するための,在庫費用を考慮したサプライチェーンネットワーク均衡モデルを提案する.製造業者,卸売業者,小売業者,消費市場,物流業者の分権的な意思決定や行動の相互作用を考慮した既存モデルに,消費市場での商品需要の不確実性に伴い発生する在庫費用を組み込み,各主体の意思決定の定式化,サプライチェーンネットワーク全体の均衡条件,および,その解法を示す.このモデルを用いて簡単な数値計算を行い,消費需要のばらつきや需要情報の共有が,物資流動量(商品取引量,生産量,輸送量)やサプライチェーンネットワークの効率性に及ぼす影響について,基礎的な考察を行う.

著者

剣持 三平 竹津 英二 依田 淳一 小池 真史 亀村 勝美

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F (ISSN:18806074)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.225-238, 2007 (Released:2007-06-20)

参考文献数

23

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トンネル掘削における初期変位量と収束変位量の関係は,従来,掘削工法や支保工の仕様に関わらず一本のラインで描かれることが多い.しかし,トンネルをより安全かつ合理的に施工するためには掘削工法により変化するトンネルの変位量を精度よく予測し,制御する必要がある.本研究では,膨圧性地山を掘削する長大トンネルで得られた内空変位計測の結果から掘削工法および支保工の仕様の違いが初期変位量と収束変位量の関係に及ぼす影響を定量的に明らかにし,それらを利用した掘削管理手法について提案する.

著者

柳原 崇男 三星 昭宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.285-298, 2008 (Released:2008-06-20)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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本研究は,全盲者および重度弱視者を対象として,視覚障害者の方向感覚を測定し,視覚障害者用移動支援システムの開発や評価などにおいて,被験者を分類し,評価を行うことを検討した.まず,方向感覚質問紙簡易版(SDQ-S)により,これまでの歩行実験などではなく,簡易な質問紙で方向感覚から歩行能力を測定できることを示した.そして,歩行者音声案内システム社会実験において,方向感覚から歩行能力の高い群と低い群に分類し,評価結果を示した.その結果,方向感覚から被験者を分類し,その評価の有効性を示すことができた.

著者

原田 紹臣 藤本 将光 里深 好文 水山 高久 松井 保 武井 千雅子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.102-113, 2023 (Released:2023-05-24)

参考文献数

35

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近年,降雨予測や土砂災害発生予測技術に基づいた事前の災害リスクに関する詳細な情報の共有化や発信による災害リスクの軽減が求められている.これらを受けて,筆者らは多種の情報を集約させ,それらを目的に応じて組み合わせてわかりやすく配信する機能を有した枠組み(iHazard map プロジェクト)を提案している.本研究では,メタバース等のデジタル技術(DX)を有効に活用した防災ハザード・マップの高度化を目的に,効果的な運用方法について提案している.なお,一般住民がハザード・マップに求める要求について調査したところ「情報量」よりも「見やすさ」や「使いやすさ」が特に重要視されていることが分かった.さらに,住民への土砂災害に関する説明会において,筆者らが提案する技術を実践的に導入したところ,これらの有効性が確認された.

著者

⼤⽯ 裕介 広上 新 新出 孝政 ⽥上 直樹 古村 孝志 今村 ⽂彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.24, pp.23-24001, 2023 (Released:2023-12-04)

参考文献数

11

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津波避難時の車使用は原則禁止されているが,東日本大震災では車避難により助かった事例もあり検討課題となっている.本研究では車避難があった場合の被災状況予測と,減災に向けた交通制御の検討を,リアルタイムの交通状況を起点に行う手法を検討した.本手法では,商用車プローブデータと道路監視カメラからの断面交通量データにより交通状況をリアルタイムにシミュレーションする.再現された交通状況を初期値とした避難車両の動きの予測を,津波浸水予測と組合せることで,車両の被災地点と台数を算出する.名古屋市臨海部への想定南海トラフ巨大地震による津波に本手法を適用し,車避難台数の増加に対する被災台数の加速度的な増加傾向を確認し,湾岸部からの交通流を優先させる信号制御や津波浸水域外からの車避難抑制による減災効果を確認した.

著者

中村 栄治 小池 則満

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.24, pp.23-24002, 2023 (Released:2023-12-04)

参考文献数

9

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大規模地震が発生した場合,名古屋駅周辺地区において,対向人流の交錯による人流交通の閉塞を防ぐための対策として,主要な徒歩による帰宅経路となるすべての歩道を一方通行化することの有効性を,シミュレーションにより量的に評価した.地震による停電により交通信号は無灯火となり,横断歩道では車両より歩行者が優先して通行する条件でシミュレーションを行った.当該地区の都市再生安全確保計画で記された徒歩帰宅者数を基準値とした場合,基準値の 6 倍までの徒歩帰宅者数であれば,一方通行化した避難経路においては人流交通の閉塞を防ぐことができることが明らかになった.この上限値は,歩道上の花壇や建築物による歩道の狭窄,および人流の合流により決まることがわかった.

著者

鎌田 紘一 門廻 充侍 Anawat SUPPASRI 今村 文彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.I_1075-I_1080, 2021 (Released:2021-11-04)

参考文献数

19

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2011年3月11日に発生した東日本大震災により我が国は甚大な被害を受け,これまで様々な被害実態と低減の先行研究が行われてきた.津波災害時の新たな検討事項として,寒冷下における災害時の低体温症が議論されている.本研究では,同災害における低体温症の被害実態を検討するため,震災データを用いて宮城県の郵便番号地区を対象に,遺体発見場所に基づいた低体温症を検討し,以下の結果を得た.犠牲者の位置情報から,避難先の屋内で低体温症を発症した可能性が示された.低体温症犠牲者が確認された地区の浸水状況から,津波曝露で身体が濡れたことによる低体温症を発症した可能性が示された.新しい低体温症リスク想定として,津波で身体が濡れた人が避難先の屋内で低体温症を発症するケースを提示し,避難先における低体温症対策の重要性を示した.

著者

高橋 雅憲 高山 純一 中山 晶一朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_53-I_58, 2011 (Released:2012-01-20)

参考文献数

6

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平成19年3月に能登半島地震が発生し,交通の大動脈である能登有料道路のほか,多くの幹線道路が被災した.そのため直後から道路交通に混乱が生じ,あらゆる社会経済活動に影響を及ぼした.その結果,地震などの災害発生時には,混乱を避けるために地域住民,特にドライバーに対する道路交通情報の提供方法が重要であることが改めて認識された. そこで本研究は,災害時におけるよりサービスレベルの高い道路交通情報の提供を目指し,地域住民にアンケートを行い,地震時の道路利用状況及び情報取得状況を調査する.そして今回の道路交通情報提供方法は適切であったかを分析し,また今後どのように提供すべきか検討することを目的とする.

著者

荒井 秀和 阿曽 克司 宮島 昌克 喜多 敏春 野村 尚樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_1021-I_1033, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

11

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日本海側は海溝型地震による津波の発生の可能性が低いとされており,太平洋側に比較して津波に関する調査や対策の検討が不足している現実がある.このような中,石川県ではこれまでの知見と東日本大震災後に中央防災会議等で議論された内容を踏まえ,石川県に影響の大きな津波波源を設定し陸域遡上の検討を行った.具体的には,既往の海底地質調査結果から活断層の連動等を考慮し津波波源として設定し,最新の航空レーザー測量データ等を用いた遡上解析を実施し,陸域の浸水状況を把握するともに近海での津波収斂箇所を把握した.また,今回想定した最大クラスの想定波源は、沿岸に既往最大津波以上を発生させることができた.

著者

山崎 祐介 江頭 進治 南雲 直子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.I_931-I_936, 2018 (Released:2019-03-30)

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

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本研究では,豪雨に伴う崩壊分布の推定法および土砂流出量の推定法を提案している.土砂流出予測法は,崩壊土砂が土石流化したものを質点系支配方程式で記述し,崩壊土砂の流下に伴う侵食・堆積の解析にもとづいて開発している.これを福岡県赤谷川流域において2017年7月に発生した豪雨を対象に適用し,次のような結果を得ている.本推定法は,豪雨に伴って支川流域で発生した崩壊土砂が土石流化し,流下にともない侵食して主要河道に到達し,そこで堆積するという土砂流出過程をよく再現している.流域河道の次数をHorton-Strahlerによる方法で分類し,各河道の平均渓床勾配と土石流の平衡勾配を用いて表現される渓床の侵食・堆積現象は,実際の土石流の侵食・堆積の傾向とよく一致している.流域内の侵食・堆積の空間分布は,河床勾配の空間分布と土石流の平衡勾配によって推測可能である.

著者

戸川 直希 佐藤 翔輔 今村 文彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_493-I_498, 2018 (Released:2018-11-10)

参考文献数

10

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防災訓練に参加することによる効果・効用については,様々な側面から評価されている.2016年は8月には台風第10号,11月には福島県沖で発生した地震に伴う津波等の災害があった.本研究では,これらのイベントにおいて,それ以前に参加した防災訓練時の経験が活かされたかや,訓練通りの行動ができたかといった,実災害時の対応行動への効果を評価した.その結果が次の3点である.1)訓練時の想定と実災害が一致する場合には一致しなかった場合に比べて,訓練時の経験がより活かされていた傾向がある.2)訓練時の想定と実災害が異なっていても訓練時と同様の行動がとれる可能性がある.3)津波災害時は高齢なほど,台風災害時では若いほど訓練時の経験が活かされて,訓練通りの行動ができていた.

著者

横関 俊也 森 健二 矢野 伸裕 萩田 賢司 牧下 寛

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_577-I_588, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

14

被引用文献数

6 6

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本研究では,自転車利用者が通行位置と進行方向の選択を行う際に影響を与える要因を解明するため,自転車交通の観測調査とロジスティック回帰分析を行った.その結果,通行位置の選択には,年齢層や自転車のタイプ等といった自転車利用者の個人属性,自転車の進行方向,自転車専用通行帯や普通自転車通行指定部分の有無,車道と歩道の位置変更のしやすさ等の道路特性,路上駐車の有無,歩行者や自動車,自転車の交通量が影響を与える要因となることがわかった.また,進行方向の選択には,自転車利用者の個人属性はあまり影響せずに,自転車専用通行帯や普通自転車通行指定部分の有無や大規模集客施設のあるサイドかどうか,車道と歩道の位置変更のしやすさ等の道路特性,路上駐車の有無や自動車と自転車の交通量が影響を与える要因として推定された.