著者

重原 好次

出版者

The Society of Agricultural Meteorology of Japan

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.37-43, 1988-06-10 (Released:2010-02-25)

著者

清水 欣一

出版者

Japan Society of Engineering Geology

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.51-78, 1966-06-01 (Released:2010-06-04)

参考文献数

29

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Unit area discharge of groundwater, Z of typical groundwater basins in Chugoku-Shikoku District was computed, and the relation between Z and their hydrogeological conditions was inspected. The results are as follows:(1) It seems that there is a mutual relation between Z of confined and unconfined groundwater of Shikoku Setonaikai coastal plain areas, Hirusenbara area and Misato area and Y value. Value, Y is a ratio of total annual precipitation in the catchment area of groundwater basin to the area of groundwater basin.(2) It is also noted to be some mutual connections between Z of Shikoku Setonaikai coastal plain areas and the degree of development of aquifer, especially of gravel bed.(3) Apparent unit area discharge of spring, Z of the North-West area of Mt. Daisen Volcano and Kusama Karst areas shows a linear zonal relationship with discharge average of spring in “Z-Q-n/A” diagram (Fig. 7).(4) Though land-subsidence by over-pumping has not been occurred in Shikoku Setonaikai coastal plain areas, Z of these areas shows higher value than that of typical land subsidence areas in Japan such as Tokyo downtown area, Osaka sea-side area and Niigata coastal plain area. Salt-water intrusion has been occured in some coastal aquifers of Shikoku Setonaikai coastal plain areas. From above results, the author insists to be of importance to compare Z of various groundwater basins with their hydrogeological conditions for the evaluation, further development and the conservation of groundwater resources.

著者

亀井 克之

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.602, pp.602_69-602_88, 2008-09-30 (Released:2010-10-15)

参考文献数

6

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フランス保険市場では,1960年代に直販相互保険会社(MSI)がリスク細分型自動車保険を開発して以来,さまざまなマーケティング上のイノベーションが導入されてきた。既存サービスとの差異化に基づくイノベーションはやがて業界標準となり,結果として市場における顧客の利便性を大きく向上してきた。これを「マーケティング・イノベーションの市場貢献モデル」と呼ぶ。2006年から2007年のフランス保険企業の動きからも引き続き同様の傾向が確認された。一方,フランス版の内部統制規範に準拠して,フランス保険企業はリスクマネジメント体制を構築している。英米独とは異なる独自性を発揮するフランス保険企業の動きは,我が国に示唆を与えうる。

著者

浦部 浩之

出版者

獨協大学国際教養学部言語文化学科

雑誌

マテシス・ウニウェルサリス = Mathesis Universalis (ISSN:13452770)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1-31, 2021-10

著者

高藤昭

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌

巻号頁・発行日

vol.2006年(11月), no.576, 2006-11-25

著者

内藤誉三郎 等著

出版者

日本放送教育協会

巻号頁・発行日

1958

出版者

春秋社

巻号頁・発行日

vol.9, 1931

出版者

春秋社

巻号頁・発行日

vol.27卷, 1933

著者

辻政信 著

出版者

協同出版

巻号頁・発行日

1953

著者

ケトレー 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1940

著者

ケトレー 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1939

著者

谷口 葉子 加納 裕也 北村 太郎 三浦 敏靖 山田 健太郎

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

pp.cn-001531, (Released:2021-03-25)

参考文献数

14

被引用文献数

5

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症例は1ヶ月前に三叉神経第一枝領域の帯状疱疹をアメナメビル内服で治療された78歳女性.帯状疱疹後神経痛に対し入院治療中に左片麻痺が出現し,頭部MRIで右放線冠に急性期梗塞を認め転院した.発熱と意識障害がみられ,髄液検査と頭部造影MRIで帯状疱疹性髄膜脳炎と脳血管炎の合併と診断した.抗血栓療法に加えアシクロビル点滴とステロイドパルス療法で加療したが,意識障害が遷延した.アメナメビルは髄液移行性がほとんどないため,結果的に脳神経領域の帯状疱疹に対して不完全な治療となり,本例が重症化した経過に関連している可能性が示唆された.

著者

KAWADA Tomoaki HONDA Shinya MATSUBARA Yutaka TAKADA Hiroaki

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.2_39-2_68, 2022-04-21 (Released:2022-06-21)

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CFI (Control-Flow Integrity) is a class of defensive techniques against control-flow attacks such as Return-Oriented Programming. We propose a lightweight CFI scheme for RTOS-based applications, TZmCFI, which utilizes TrustZone for Armv8-M, a hardware-assisted security feature for embedded systems with tight resource constraints. TZmCFI embodies several existing CFI techniques to provide a self-contained toolset for building an instrumented application. The toolset is comprised of a modified LLVM-based compiler and a runtime library called Monitor. The modified LLVM code generator implements the traditional shadow stack technique by inserting calls to Monitor. To protect exception handlers, Monitor replaces an application's exception vector table and wrap interrupt handlers with exception trampolines, which implement variations of the shadow exception stack technique we proposed in our previous work. The performance evaluation on NXP Semiconductors LPC55S69 indicated a -7–35% increase in the execution times of FreeRTOS+MPU system calls and a 9.36% runtime overhead on CoreMark.

著者

近藤 志帆

出版者

高円史学会

雑誌

高円史学 (ISSN:09145176)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.32-45, 2001-10-01

著者

松浦 健二

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集 第51回日本生態学会大会 釧路大会

巻号頁・発行日

pp.288, 2004 (Released:2004-07-30)

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擬態は幅広い分類群に見られる戦術であり、「だます側」と「見破る側」の軍拡競争の好例として、進化生態学の分野では盛んに研究されてきた。高等動植物による巧みな擬態の例は無数に知られているが、菌類による擬態をご存知だろうか。ここで、世界初の「シロアリの卵に擬態するカビ」について発表する。シロアリのワーカーは、女王の産んだ卵を運んで山積みにし、世話をする習性がある。このようにしてできる卵塊の中に、シロアリの卵とは異なる褐色の球体(ターマイトボール)が見られる。この球体のリボソームRNA遺伝子を分析した結果、Athelia属の新種の糸状菌がつくる菌核であることが判明した。菌核とは菌糸が柔組織状に固く結合したもので、このかたちで休眠状態を保つことができる。卵塊中に菌核が存在する現象は、ヤマトシロアリ属のシロアリにきわめて普遍的にみられる。日本のReticulitermes speratusと同様に、米国東部に広く分布するR. flavipesおよび米国東南部に生息するR. virginicusも、卵塊中にAthelia属菌の菌核を保有することが判明した。シロアリは卵の形状とサイズ、および卵認識物質によって卵を認識する。この菌核菌はシロアリの卵の短径と同じサイズの菌核をつくり、さらに化学擬態することによって、シロアリに運搬、保護させている。シロアリは抗菌活性のある糞や唾液を巣の内壁に塗って、様々な微生物の侵入から巣を守っている。卵に擬態することによって巣内に入り込んだ菌核菌は、一部が巣内で繁殖し、新たに形成された菌核はさらに卵塊中に運ばれる。卵塊中の卵よりも菌核の数の方が多いこともしばしばある。シロアリのコロニーが他の場所に移動する際や、分裂増殖する際には、菌核菌もそれに乗じて移動分散することができる。日本および米国におけるシロアリと卵擬態菌核菌の相互作用について議論する。

著者

川口 隆雄 鈴木 淑夫

出版者

一般社団法人 日本鉱物科学会

雑誌

鉱物学雜誌 (ISSN:04541146)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.18-35, 1981-03-31 (Released:2009-08-11)

参考文献数

18

著者

吉澤 剛

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.42-57, 2009

被引用文献数

4 5

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1960年代末に民間の知識層によって日本に概念が輸入されたテクノロジーアセスメント(TA)は, トータルシステムのマネジメントとしての側面を持っており, 民間においては企業の社会的責任などのために導入されたものの問題意識が一企業の範疇を超えるため公的機関で実施されることが期待され, 一方の政府においてはプロジェクト単位での予測・評価活動を合理化・正当化することとなった.本稿ではTAという概念が産業界・科学技術庁・通商産業省・国会議員などのアクターによってそれぞれの文脈で利用され, TAの本質的な機能を発現しない形で変容していった過程を方法論的な変遷と政治的な背景の分析から追っていく.

著者

山崎 貞登

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 29 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.65-66, 2005 (Released:2018-05-16)

参考文献数

11

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本稿では,日本産業技術教育学会(1999,2000)が提案した小・中・高校を一貫した技術教育で育む技術的素養(リテラシー)と,技術教育課程基準のスコープとシーケンスの基本構造について概説する。さらに,平成16〜18年度文部科学省研究開発学校の東京都大田区立矢口小学校・安方中学校・蒲田中学校の研究課題「これからの社会を生きていくための必要な技術的素養(テクノロジーリテラシー)の育成を重視する新教科(Technology Education)の教育課程等の研究開発」の研究を紹介する。

著者

鈴木敬夫 著

出版者

高麗大学校民族文化研究所

巻号頁・発行日

1989