著者

水上 忠夫 千葉 勝衛

出版者

神奈川大学日本常民文化研究所

雑誌

神奈川大学日本常民文化研究所調査報告 = Historical Changes in Deep-Sea Fishing Practices in Kesennuma-Oshima, Miyagi Prefecture -A study of historical materials rescued from the Great East Japan Earthquake

巻号頁・発行日

vol.27, pp.63-123, 2019-02-28

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機械船の運航には、「船舶職員法」に基づく船長・機関長が必要とされるようになり、その養成のため、大正初年から講習会が行われるようになってきた。当時、漁業組合長を兼務していた菅原熊治郎村長は大島の若い船員たちに受講を奨め、受講生に漁業組合から30円の助成金を支給することとした。その結果、応募者が多く定員オーバーで断られるほどであった。講習後に行われる資格試験でも、多数の合格者が出て、知識・技能と資格を有した船長・機関長が多く出るようになった。このように、大島の若い船員たちは早くから資格試験を目指して講習会に参加したり、航海中も独学で学習して学力と実力を伸ばし、難関の試験に合格して、多くの幹部職員が巣立っていった。 昭和初期には難関とされた、甲種船長や機関長に3 人も合格し、誠実で勤勉な大島船員の名声が全国的に知られるようになっていった。こうした伝統は戦後にも継承され、甲種船長、機関長を含む多くの漁労長・船長・機関長を輩出し、全国各地の船で活躍するようになったのである。 こうして苦労して取得した若い幹部船員たちは、ある日突然、徴用令状が届き、操業を中断して本土防衛の任に就いたのである。無防備に等しい徴用船が、敵機や潜水艦の攻撃を受けると敢然として戦い、「我敵ニ突入ヲ決行ス、天皇陛下万歳」と打電して、散華した徴用船もあった。 大島では太平洋戦争の戦死者は、陸海軍々人104名に対して、徴用船軍属の戦死者は111名と軍人よりも多い数となっている。これらの戦死者の中には、未だに乗船した船名や戦死場所なども不明の人も多い。 今回、徴用船の調査にあたっては、「国立公文書館アジア歴史資料センター」のデジタルアーカイブを利用し、国立公文書館・外務省外交史料館・防衛省防衛研究所の公開資料を閲覧した。また、「公益財団法人日本殉職船員顕彰会」を訪問し、貴重な資料の提供を受け、当地方関係船の行動の一部を解明することができた。この資料の中には当時、軍の機密とされた情報や、生々しい徴用船の戦闘詳報なども含まれていて、知られざる徴用船の実態を伝える貴重な資料となっている。

著者

斉藤 功 山内 加奈子 山泉 雅光 加藤 匡宏

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.394-402, 2022-05-15 (Released:2022-05-24)

参考文献数

20

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目的 地域集団における18.6年間の前向きコホート研究によりメタボリックシンドローム(MetS)と脳卒中罹患との関連について検討すること。方法 1996~98年の愛媛県旧O市の基本健康診査受診者4,068人(40~74歳)のうち,脳卒中の既往者を除く3,969人を対象とし,2018年12月末までの脳卒中罹患または脳卒中による死亡の有無を調べた。わが国のMetSの診断基準に基づき,ベースライン時のウエスト周囲長高値の有無と血圧高値,脂質異常,血糖高値のリスクの保有個数(0個,1個,2個以上)の組み合わせにより6群に分けた。カプラン・マイヤー法によるMetSの生存曲線の解析,ならびにCox比例ハザードモデルを用いて全脳卒中,出血性脳卒中,脳梗塞別に性年齢調整済みハザード比と人口寄与割合を算出した。結果 追跡期間中,376人の脳卒中罹患を把握した。MetSの割合は,脳卒中罹患ありの群15.2%,なしの群9.4%であり,有意な違いを認めた。ウエスト周囲長正常かつリスク0個の群を基準とした場合,全脳卒中,ならびに脳梗塞に対して,ウエスト周囲長にかかわらずリスク1個,ならびに2個以上の群で性年齢調整済みハザード比が2倍程度の有意な上昇を認めた。全脳卒中に対する人口寄与割合は,ウエスト周囲長正常かつリスク1個の群で最も高かった(18.9%)。結論 脳卒中罹患に対してMetSの寄与は大きくなかった。これまでの知見と同様,非肥満であっても血圧高値などのリスクが少なくとも1個あれば脳卒中罹患リスクは高まった。

著者

西村 朝日太郎

出版者

東京教育大学

巻号頁・発行日

1956

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博士論文

著者

Nishimura Asahitaro

出版者

南山大学

雑誌

Asian folklore studies

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, 1969

著者

西村朝日太郎 著

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

1960

著者

古池 弘隆

出版者

学校法人 須賀学園 宇都宮共和大学 シティライフ学部

雑誌

宇都宮共和大学 シティライフ学論叢 (ISSN:21895805)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-16, 2018 (Released:2018-08-26)

著者

杉浦非水 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

vol.第17輯, 1921

出版者

千葉県立中央図書館

巻号頁・発行日

no.(234), 2003-11-10

著者

大橋 弘三郎 崔 聖鎔 扇柳 仁

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.807-833, 2000 (Released:2001-06-29)

参考文献数

228

被引用文献数

13 12

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微量金属イオンなどの分析対象物をいかにマトリックスから選択的に分離·濃縮し,定量するかは分析化学的に重要な課題の一つである。本総説では,8-キノリノール及びその誘導体をキレート配位子として用いる金属イオンなどの様々な機器分析法による定量,及び定量に先立っての前濃縮·分離について解説した。選択的定量及び前濃縮·分離系の構築において,8-キノリノール誘導体の分子デザインは重要であり,8-キノリノール誘導体の酸解離定数と液液分配定数などの配位子としての特性,8-キノリノール誘導体と金属イオンとの錯生成平衡,及び液液抽出平衡と速度,超臨界二酸化炭素を抽出媒体とする金属イオンの8-キノリノール誘導体による抽出について言及した。

著者

悪原 至

出版者

国立音楽大学大学院

雑誌

音楽研究 : 大学院研究年報 = Ongaku Kenkyu (ISSN:02894807)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.51-64, 2017-03-31

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本論文は、ヤニス・クセナキス作曲の打楽器独奏曲《Rebonds》の音型構造を、群論の概念を用いて分析を行ったものである。《Rebonds》は“a”、“b”と異なる特徴を持つ2つの部分から構成されているが、“a”にはクラインの四元群、“b”には正六面体群の概念を分析に使用した。《Rebonds》の先行研究としては、グレッグ・ベイヤーによる黄金比の概念を用いたものがある。それは曲全体がどのようなプロポーションで構成されているのかを明らかにする試みであり、それに対して本論文での分析は、群論の概念から音型の構成方法を探るという細部に目を向けた独自の視点である。“a”に用いたクラインの四元群は、ある図形に左右反転、上下反転、180°回転の操作を加えるといった方法で表現できる。“a”では、冒頭に現れる核となる音型に、前述の3つの操作が適宜加えられ、音型の形が変化していく。3つの回転操作のうち、ある一定の手順を繰り返し行うことにより、もとの音型が様々な形に変わり、それがまた元の音型に戻るというサイクルが形成されている。サイクルが終わった後は、それまでに現れた音型を組み合わせたり、縮小したりといった変形を加えられながら曲が発展していく。その音型の配置はサイクルのように規則的なものではなく、直感的に自由に配置されている。一方“b”では正六面体群の概念が用いられている。それは立方体の回転に基づくものであり、その回転により現れる4つの数字の組み合わせが音型を構成する基となっている。この立方体の回転の操作にも、“a”と同様に一定のサイクルがあり、“b”においては3つのサイクルが確認できる。サイクルにより音型が変遷していくが、曲が進むにつれて音型の変化する頻度が高まり、秩序が崩壊してゆく様が演出されている。規則性がだんだんと感じにくくなり、サイクルによる音型変化が終了した後は、“a”と同じく直感的に音型が扱われてゆく。“a”、“b”それぞれ基となる群の構造は違うものの、その活用法は似通ったものがある。両者とも曲の前半部分では、群論に基づくサイクルを使用することにより、核となる音型を変形させ新たな音型を生み出し、曲の後半では、計算というより、それらの音型をより直感的な形で組み合わせたり、回転、変形させたりして扱っている。クセナキスは作曲の行為を計算に委ねたというイメージが強いが、《Rebonds》作曲前後のクセナキスの発言を顧みると、計算による作曲の息詰まりから、直感も重視していることが分かる。クセナキスは《Rebonds》 において、まず群論の演算をもとにサイクルを決め、音型を半自動的に生成した。それに直感に基づく操作を加えることにより、計算の息詰まりから音楽を解放し、生命力や躍動感をもらしたと言えよう。

著者

小澤 智

出版者

社団法人 日本流体力学会

雑誌

日本流体力学会誌「ながれ」 (ISSN:02863154)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.346-353, 2002-08-25 (Released:2011-08-16)

参考文献数

29

被引用文献数

3

著者

婦人生活社 [編]

出版者

婦人生活社

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, 1982-02

出版者

鉄道技術研究所

巻号頁・発行日

no.1371, 1987-03

著者

Koichi Takemura Daisuke Ohshima Akihiro Noriki Daisuke Okamoto Akio Ukita Jun Ushida Masatoshi Tokushima Takanori Shimizu Ichiro Ogura Daisuke Shimura Tsuyoshi Aoki Takeru Amano Takahiro Nakamura

出版者

The Japan Institute of Electronics Packaging

雑誌

Transactions of The Japan Institute of Electronics Packaging (ISSN:18833365)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.E21-012-1-E21-012-13, 2022 (Released:2022-04-25)

参考文献数

25

被引用文献数

5

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We propose silicon (Si)-photonics-embedded interposers as a novel packaging platform to achieve co-packaged optics. An interposer is an organic substrate that has Si-photonics transceiver dies buried in it and polymer optical waveguides connecting the embedded Si chips and optical connectors. We also developed a Si-photonics-device-embedding process and investigated the properties and operations of embedded Si-photonics devices as a feasibility study. The embedded arrayed waveguide grating and reflective optical filter showed a wavelength shift on the order of 0.1 nm with our embedding process. The shifts seem to be due to the difference in ambient temperature during the measurements and induced strain. Though this embedding process is presumed to affect the spectrum for Si-photonics devices, the difference is small enough to be controlled. Embedded Si-photonics transmitter- and receiver-integrated circuits successfully demonstrated 25-Gb/s operations. The proposed Si-photonics-embedded interposer is a promising candidate for a co-packaged optics platform to eliminate the interconnect bandwidth bottleneck for high-performance computing systems.

出版者

目黒書店

巻号頁・発行日

vol.6(7);7月號, 1951-07-01

著者

徳永吉晴 著

出版者

明治図書出版

巻号頁・発行日

1952

著者

瀧原 幹夫

出版者

Japan Society of Corrosion Engineering

雑誌

Zairyo-to-Kankyo (ISSN:09170480)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.338-344, 1999-06-15 (Released:2009-11-25)

参考文献数

10

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This paper introduce stray current corrosion control and the committees related this problem, after described generation mechanism and control.Some problems of stray current corrosionarose immediately after construction of electric railway in Japan, in 1895. To solve this problems, the study was started and continued for 100 years up to now. Until the Taisho Era (-1926), major subject of the study was improvement of raiway return circuits, and drainage systems on underground metallic piping were added in the early Showa Era (1926-). After World War II, the study was resumed and plastic cable, coating systems for steel pipes, and impressed current systems for practical use, have been developed until now.The Study Committee on Stray Current Corrosion was established in 1933 by academic specialists, engineers of various utilities, and government authorities, and it has been still continuing research activities. The Co-ordinated Committees on Stray Current Corrosion were established in 5 districts. And these committees started research activities to solve problems such as co-ordinated interference.

著者

本庄 榮治郎

出版者

京都帝國大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.767-782, 1928-11-01

出版者

大蔵財務協会

巻号頁・発行日

vol.4(1/2);4/5月号, 1953-05-01