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It has been some time since people began to argue that folklore studies is in decline. The author might not be alone in thinking that a huge gap is opening between folklore studies and history as an adjacent academic field. In this paper, by looking back at works of and exchange among Tatsuo Hagiwara (Medieval history), Yoshihiko Amino (Medieval history), and Yoshio Yasumaru (Modern history), all historians who were active in the 1970s and 1980s and who positively evaluated folklore studies in Japan, the author provides, in the form of a memoir, insights into the possibility of integrating folklore studies and history, before questioning the integration of folklore studies with sociology, cultural anthropology, and ecology as currently proposed by scholars of folklore studies.

2020-06-07 09:39:37
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http://hdl.handle.net/2241/00143531

1 0 0 0 OA 大店法末期における地方都市郊外へのショッピングセンター出店プロセスの検討 : 自治体・企業・地元小売業者の行動を通じて

著者: 駒木伸比古
出版者: 首都大学東京大学院都市環境科学研究科観光科学域
雑誌: 観光科学研究 (ISSN:18824498)
巻号頁・発行日: no.4, pp.29-38, 2011-03-30

本研究は,大店法末期において地方都市郊外に計画されたショッピングセンターを事例として,大型店問題を出店者である企業の経営状況や事業主体である地元自治体,そして地元小売業者といった主体の多面的な利害を踏まえつつ検討した。対象としたのは,大店法に基づき出店の届出が行われたが出店調整の勧告を機に計画が撤回されたのち,ほぼ同規模・同機能のショッピングセンターの出店届出が大店立地法に基づき異なる企業により行われ,出店したケースである。それぞれの出店計画および調整の過程における企業の経営状況,自治体の対応,そして地元小売業者の反応を検討し,法規制の緩和も含め,各主体がどのような利害関係に基づき行動したかを比較・考察した。その結果,①土地区画整理事業に関連する大型店の誘致・出店をめぐる自治体の対応,②出店者の経営状況とそれに関連する法的手続きの利用,③大型店を誘致せねばならない自治体とドミナントエリア拡大をめざす出店者との利害の一致,④大店法の廃止・大店立地法の施行に伴う地元小売業者の大型店出店調整に対する認識の刷新,⑤中心市街地を有する自治体と郊外自治体とでのショッピングセンター出店に対する意識の違いの5点が,本事例の出店プロセスに大きく関わっていることが明らかとなった。

2020-06-07 06:12:31
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http://hdl.handle.net/10748/4290

1 0 0 0 OA 平安期神楽歌謡文献からみる「平仮名」の位置

著者: 山田健三
出版者: 信州大学人文学部
雑誌: 信州大学人文科学論集
巻号頁・発行日: vol.7, no.2, pp.229-245, 2020-03-15

2020-06-07 05:12:08
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http://hdl.handle.net/10091/00022039

1 0 0 0 OA 障害の社会モデルの理論と実践

著者: 石尾絵美
出版者: 横浜国立大学技術マネジメント研究学会
雑誌: 技術マネジメント研究 = Yokohama journal of technology management studies (ISSN:13473042)
巻号頁・発行日: vol.7, pp.37-49, 2008-03

本稿は、障害の社会モデル理論の洗練を目指すとともに、その実践レベルへの応用を模索するものである。日本において障害学会が設立されて以降、障害学の中心理論である社会モデルは、多くの人々に受け入れられてきたかのように感じられる。しかし、そこで取り上げられる社会モデルというのは、「障害問題の負担は個人ではなく社会が負うべきである」と主張するものだ、という程度の認識でしかないのではないだろうか。社会モデルがただのスローガンではなく、実践に応用可能な理論となるためには、理論的探求が必要不可欠である。そこで、個人モデルと社会モデルの一般的な説明をまずは紹介し、その後で、イギリス社会モデルに対してなされた障害学内外からの批判、それに対しての応答を概観する。そして、今まで障害者運動の側面でのみ取り上げられることの多かった、アメリカ障害学にスポットを当て、アメリカ社会モデル理論の分析を行う。また、国内においての議論を取り上げ、その中から誕生したディスアビリティの新たな解釈を模索した主張を考察する。そして最後に、障害学と既存の障害研究との関連について考察し、社会モデルの実践レベルへの応用という課題につなげていきたいと考える。既存の障害研究との区別を明白にしなければ、障害学はやがて吸収されてしまうだろう。実践現場での支援を想定し、そこにいかして社会モデルが応用可能なのかを模索する。

2020-06-06 17:42:19
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http://hdl.handle.net/10131/3136

1 0 0 0 OA 自衛隊と治安出動 : 実力組織の社会的位置

著者: 波内知津 Namiuchi Chizu
出版者: 筑波大学社会学研究室
雑誌: 社会学ジャーナル (ISSN:03865983)
巻号頁・発行日: no.37, pp.71-86, 2012-03-31

2020-06-06 17:10:36
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http://hdl.handle.net/2241/117124

1 0 0 0 OA 債権関係概念の再考─その生成及び日本民法における発現を中心として─(1)

著者: 根岸謙
出版者: 東北大学法学会
雑誌: 法学 = HŌGAKU (THE JOURNAL OF LAW AND POLITICAL SCIENCE) (ISSN:03855082)
巻号頁・発行日: vol.83, no.1, pp.38-107, 2019-06-28

2020-06-06 10:17:31
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http://hdl.handle.net/10097/00125913

1 0 0 0 OA 東京五輪音頭からみる盆踊りとナショナリズム

著者: 藤本愛
出版者: 早稲田大学政治経済学部教養諸学研究会
雑誌: 敎養諸學研究 (ISSN:02884801)
巻号頁・発行日: vol.143, pp.47-71, 2017-12-26

2020-06-05 14:46:28
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http://hdl.handle.net/2065/00057652

1 0 0 0 OA 大学生の悩み相談に乗った経験が獲得的レジリエンスに及ぼす影響 : 共感性とポジティブな評価に着目して

著者: 尾﨑加奈富田真弓
出版者: 久留米大学大学院心理学研究科
雑誌: 久留米大学心理学研究 = Kurume University psychological research (ISSN:13481029)
巻号頁・発行日: vol.19, pp.13-21, 2020-03-31

本研究は,大学生の悩み相談に乗った経験が獲得的レジリエンスに及ぼす影響について,相談者の立場や気持ちを想像する共感性と,悩み相談に乗った経験に対する3つの評価(ポジティブ効果感,ポジティブ成果感,ポジティブな側面への焦点付け)に着目し,階層的重回帰分析を用いて検討した。その結果,獲得的レジリエンスの3つの下位尺度のうち,問題解決志向には,「他者心理の想像」及び「ポジティブな側面への焦点付け」の主効果,自己理解には,「他者心理の想像」と「ポジティブ効果感」の交互作用,他者心理の理解には「他者心理の想像」の主効果がみられた。このことから,共感的に悩み相談に乗り,相談者の立場や気持ちを想像しながら話を聴き疑似体験することと同時に,自分が相談者のために役に立てたと評価したり,悩み相談に乗った経験を振り返り自分の成長に繋がるような学びを得たと意味づけることが獲得的レジリエンスを高めるために有効であることが明らかとなった。