著者
斉藤 豊文 鳥脇 純一郎
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.76, no.3, pp.445-453, 1993-03-25
被引用文献数
85

本論文では,直方体ボクセルをもつ3次元ディジタル画像に対しても適用可能なユークリッド距離変換アルゴリズムについて報告する.本方法は,可変近傍で,かつデータ依存型アルゴリズムに基づく,従来とは異なった型のユークリッド距離変換のアルゴリズムである,次のような特徴をもつ.(1)すべての点に対して厳密なユークリッド距離変換が得られる.(2)ごくわずかの修正で一般にn次元画像に適用できる.(3)各座標軸方向の解像度が異なる(長方形ボクセルの)画像にも適用できる.(4)各座標軸方向の1次元処理に分解できるため,SPIDER2のDTEUと比較し,計算時間はむしろ速くなる.(5)入力画像を保存する必要がない場合は,1行または1列分の作業画像を用意すれば,距離変換を実行することが可能である.最後に,本方法の応用として,肝臓の連続切片顕微鏡像の解析について示す.
著者
天田 城介
出版者
立命館大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

研究成果として、第一に、戦後日本社会における老いの現代史を描くことができたことである。これによって戦後日本社会における高齢化をめぐる歴史的ダイナミズムを示すことができた。第二に、そうした知見を具体的な成果として発表した。平成20年度から平成23年度の4年間において、単著『〈老い衰えゆくこと〉の社会学〔増補改訂版〕』、『老い衰えゆくことの発見』の2冊を刊行し、編著として、『社会学のつばさ』、『老いを治める』、『差異の繋争点』の3冊を刊行した。その他にも、共著・分担執筆の論文は40本、学術論文40本以上、書評・シンポジウム記録・その他が50本以上にもなり、この4年間で圧倒的な成果をおさめた。
著者
上平 裕太 大山 航 若林 哲史 木村 文隆
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)
巻号頁・発行日
vol.134, no.12, pp.1809-1816, 2014 (Released:2014-12-01)
参考文献数
15

This paper proposes a signature verification technique called combined segmentation-verification based on off-line features and on-line features. We use three different off-line feature vectors extracted from full name Japanese signature image and from the sub-images of the first name and the last name. The Mahalanobis distance for each off-line feature vector is calculated for signature verification. The on-line feature based technique employs dynamic programming (DP) matching technique for time series data of the fullname signature and first name and last name. The final decision (verification) is performed by SVM (Support Vector Machine) based on the three Mahalanobis distances and three dissimilarity of the DP matching. In the evaluation test the proposed technique achieved 3.35% EER (Equal Error Rate) with even FRR (False Acceptance Rate) and FAR (False Rejection Rate), which is 3.10% lower than the best EER obtained by the individual technique. This result shows that the proposed combined segmentation-verification approach improves Japanese signature verification accuracy significantly.
著者
藤目 節夫
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.2, no.3, pp.132-138, 2007 (Released:2010-06-02)
参考文献数
7
被引用文献数
2 1

市町村合併の目的の一つである地方分権の受け皿整備には,合併による自治体の規模拡大のみならず「小さな自治」の確立が不可欠である.小さな自治は,地域住民が自らの地域に目を向け,地域を調べ,知り,考えることから始まるが,この点に関して地理学の総合的なものの見方・考え方,調査方法はきわめて有効である.合併に伴う小さな自治の確立はいまだ緒に就いたばかりであり,今後における地理学者の地域づくりへの積極的な関与が大いに期待される.
著者
大竹 尚之
出版者
東京音楽大学
雑誌
研究紀要 (ISSN:02861518)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.61-78, 2001-12-20
著者
大岩 秀和 松島 慎 中川 裕志
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.26, 2012

大規模データから省メモリかつ高速に学習を行う手法として,L1正則化付きオンライン学習アルゴリズムが複数提案されている.しかし,これらの既存手法は予測に有用であっても出現頻度の低い特徴をモデルから排除してしまう性質があった. 本研究では,低頻度かつ予測に有用な特徴を予測モデルに動的に組み込める新たな正則化手法を提案する.さらに,本手法の理論解析と実験による評価を行い,本正則化手法の有用性を示す.
著者
松井 三明 池田 憲昭
出版者
日本国際保健医療学会
雑誌
国際保健医療 (ISSN:09176543)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.69-78, 2010 (Released:2010-09-06)
参考文献数
32

目的 母性保健の分野では、妊産婦死亡率が課題の把握や対策策定に用いられる。しかし、その算出は推計によることが大半であり、誤差範囲が広いことなどから、比較的小規模の人口集団を対象としたプログラムのモニタリングや地域間の比較に用いることはできないことも知られている。本研究では、セネガル国タンバクンダ州において、De Brouwereによって提唱された“unmet obstetric need”指標を用い、重症産科合併症に起因する妊産婦死亡の推計を行い、同指標の妊産婦死亡削減対策における利用可能性について考察することを目的とした。方法 2005年にタンバクンダ州および隣接するカオラック州の7医療施設で実施された帝王切開について、その適応と患者居住地を調査し、タンバクンダ州居住者に対して実施された帝王切開数および率を求めた。また帝王切開を実施しなくては死亡に至る可能性が高い「絶対的母体適応」という重症産科合併症群を定義し、それに対して必要な手術数をタンバクンダ州内各保健管区について推計し、実際に提供された手術数との差を求めた。この差が、重症産科合併症を発症したにもかかわらず病院で適切な医療サービスを受けることなしに妊産婦死亡に至った症例数と仮定し、各保健管区ごとに絶対的母体適応に起因する妊産婦死亡率を推計した。結果 タンバクンダ州内の6保健管区における帝王切開率は、全適応に対しては0.3-2.0%、絶対的母体適応に対しては0.1-0.9%に分布した。タンバクンダ州の絶対的母体適応に起因する妊産婦死亡率は651(95%CI 554-761)、また保健管区ごとでは、クンペントゥム 966(741-1239)、グディリ 877(588-1260)に対し、ケドゥグ 249(119-457)、バケル 296(128-584)と、統計学的有意差がみられた。結語 本調査から、“unmet obstetric need”指標を用いて、州内保健管区の絶対的母体適応に起因する妊産婦死亡の違いを明らかにすることが可能であった。この手法を適用することで、妊産婦死亡の現状を把握し対策策定に用いることができるだけでなく、地域間の比較、トレンドのモニタリング、プログラムの評価に用いることができる可能性が示唆された。
著者
丸山 良平
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.257-270, 2004

本研究の目的は幼稚園3歳クラスに入園した幼児が,園を修了するまでの3年間にわたって数の合成,分解の問題を解答する際に指と数詞を使用する実態を縦断分析により明らかにすることである。対象児は新潟市の一幼稚園に就園している幼児85人である。この幼稚園では特別な数教育といわれる指導は行われていない。合成課題と分解課題はおはじきの集合によって示されたいくつかの問題で構成されている。これら課題を毎年度2回,計6回実施した。そのデータを分析して解答の際における指と数詞の使用の実態を検討した。The purpose of this study is to make longitudinal investigations into features of children's use of their fingers and numerals of addition and subtraction tasks of sets over three years after the children enrolled in kindergarten. Eighty-Five children from one kindergarten in Niigata participated in this project. They did not have any special arithmetic instruction at the kindergarten. Addition and subtraction tasks included several problems respectively using a set of some marbles. The data obtained from these tasks were collected twice every school year for three years and thus amount to six samples as a whole. We analyzed these data and elucidated children's using their fingers and numerals.
著者
中道 圭人
出版者
静岡大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

反事実的思考とは「実際の事柄とは別の可能性を考える思考」である。本研究では反事実的思考の発達を検討するため,主に4つの実験を行った。実験1では,幼児の反事実的思考とふり遊びの関連を示した。実験2・3では,異なる構造(因果的連鎖)を持つ課題を用いて実験を行った。その結果,課題構造にかかわらず,心理領域での反事実的思考は5歳までに可能になるが,物理領域での反事実的思考は5歳でさえ困難なことを示した。実験4では,幼児の物理領域での困難さが,物理的な出来事の変容可能性の低さに起因する可能性を示した。これらの結果は,幼児期の反事実的思考の発達が一律に進むのではなく,領域によって異なる可能性を示唆した。
著者
板倉 昭二
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

本研究課題では、乳幼児が、他者にも自分と同様に「心」があることを理解し、そうした他者の心の概念の発達過程を分析することを目的とした。そして、それに関連する複数の実験的分析をおこなった。以下、おもな成果を概略する。まず、1)ロボットを対象とした誤信念課題の実験から、幼児は、ヒトに対するのと同様にロボットにも誤信念を帰属させたが、「考える」といったような心的動詞は帰属させないことがわかった。そこに、ヒトとロボットに対する評価の違いが明確になった。2)「他者の心」を表象するためには、シンボルの二重表象性を理解する必要がある。そのことを検討するため、スケールモデル課題を用いて、2歳児と3歳児を対象に、その発達を調べた。その結果、シンボルの二重表象の理解は、2歳半から3歳にかけて劇的に発達することが明らかになった。3)テレビに映った映像と実際の映像はどのように関連づけられるのだろうか。ヒトと同じ霊長類のテナガザルを対象として、選択課題の手がかりを映像の中で呈示する条件と、実際に呈示する条件で正答率を調べたが、どちらの条件でも差は見られなかった。同様のことをヒト幼児で検討するため、データを収集している。4)乳児を対象として、コンピューター画面に呈示されるアニメーションオブジェクトに心的状態を帰属させるか否かの検討を通して、基礎的な「心」の想定条件を調べた。その結果、ある物体の行為を邪魔しているように見える物体よりも、その行為を達成するために援助しているように見える物体のほうを好んで見ることがわかった。
著者
山下 裕作 八木 洋憲 大呂 興平 植山 秀紀
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.71, no.10, pp.893-898,a1, 2003-10-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
9

農村集落には「村がら」というべき個性が存在する。特に住民組織の個性としての「村がら」は地域振興に先立つ合意形成や, 住民組織化の面で地域に適合する方向性を規定している。この「村がら」は農村の伝承文化の一つであり, これまでの地域振興に関する諸研究では考察の対象となっていなかった。本報では, 民俗学の成果を基礎におき, 農村の質的個性である「村がら」が, 合意形成や地域振興の方向性に強い影響を与えていることを実証し, 地域住民による「村がら」の自己認知を進めることを手だてとする地域振興手法の可能性について検討する。