著者

小田原 謠子 Yoko Odawara

雑誌

中京大学教養論叢 = Chukyo University bulletin of the Faculty of Liberal Arts (ISSN:02867982)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.1802-1769, 1991-05-29

著者

袴田 はるか 磯山 直也 寺田 努 塚本 昌彦

雑誌

研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC) (ISSN:21888914)

巻号頁・発行日

vol.2018-EC-47, no.5, pp.1-8, 2018-03-09

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覚えておかなければならない数字列を覚える際に,数字語呂合わせと呼ばれる手法がよく用いられる.しかし,既存のツールでは自分と関連のある事柄や,意味を他と関連づけた事柄はより記憶に残りやすいのに対し,そのような事柄と関連した数字語呂合わせは生成できない.そこで本稿では,語呂合わせに使われている単語間の類似度を計算することで,関連付けたい事柄との関連度に着目した数字語呂合わせの自動生成システムを提案する.実装したシステムを用いて生成された数字語呂合わせの有用性について,評価実験を行った.実験の結果,4 字程度の短い数字列に対しては,提案システムにより生成された語呂合わせが高順位となることが分かった.

著者

北村 悦子

出版者

北海道女子短期大学

雑誌

北海道女子短期大学研究紀要 = Bulletin of Hokkaido Women's College (ISSN:02890518)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.35-52, 1996

著者

ブレンターノ フランツ 村若 修

出版者

鹿児島女子短期大学

雑誌

鹿児島女子短期大学紀要 = BULLETIN OF KAGOSHIMA WOMEN’S COLLEGE (ISSN:02868970)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.153-157, 2017

著者

近畿大学 民俗学研究所 胡桃沢 勘司 網 伸也 藤井 弘章 渡辺 良正

出版者

近畿大学民俗学研究所

雑誌

民俗文化 No.29 (2017. 10) (ISSN:09162461)

巻号頁・発行日

no.29, 2017-10-31

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〈目次・その他 (29: 2017)〉 表紙・口絵写真--和歌山県の民俗

著者

徳江 順一郎

出版者

東洋大学現代社会総合研究所

雑誌

現代社会研究 = The Journal of Contemporary Social Sciences (ISSN:1348740X)

巻号頁・発行日

no.14, pp.37-46, 2016

著者

吉田 昌弘 吉田 真 盛 智子

出版者

北翔大学

雑誌

北翔大学生涯スポーツ学部研究紀要 = Bulletin of Hokusho University School of Lifelong Sport (ISSN:18849563)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.63-69, 2011

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一般的にコアと呼ばれている腹横筋,内・外腹斜筋などの腹筋群は,収縮により腹圧を高める機能を有することから,スポーツ動作における体幹の安定性に関して重要な役割を担っていると言われている。コアの機能が重要視される一方で,これらの機能を定量的に評価する手法は十分に確立されていない。本研究では,コアの機能を定量的に評価する手法を確立することを目的に,腹部引き込み動作であるDrawin による腹横筋および内・外腹斜筋の筋厚変化を超音波画像診断装置を用いて調べた。男子大学生48名を対象に,安静時およびDrawin における内・外腹斜筋の筋厚を超音波画像上で計測した結果,腹横筋と内腹斜筋では,安静時と比較してDrawin 時に有意な筋厚の増大が認められた。本研究結果から,腹横筋と内腹斜筋は腹圧を高める動作であるDrawin において形態が変化し,この形態変化は超音波画像上で筋厚を計測することにより定量的な評価ができることが示唆された。

著者

大場 吾朗 Goro Oba 京都学園大学人間文化学部 Faculty of Human Cultural Studies Kyoto Gakuen University

巻号頁・発行日

vol.21, pp.61-77, 2008-03-01

著者

寺嶋 健史 Takeshi Terashima 松山大学人文学部 Matsuyama UniversityFaculty of Humanities

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.173-194, 2011-12-01

著者

福田 稔 Minoru FUKUDA

雑誌

宮崎公立大学人文学部紀要 = Bulletin of Miyazaki Municipal University Faculty of Humanities

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.185-196, 2017-03-10

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『中学校学習指導要領解説 外国語編』における辞書指導に関する記述によると、英語学習において辞書は不可欠であり、3年間を通して常に英語学習のために使用することが求められている。しかし、3社の中学校英語教科書における辞書指導の記述を調べてみると、教科書によって大きな違いがあることが分かる。また、大学生への辞書使用に関するアンケート調査から、英語の辞書の使い方を知りたいと感じている割合が多いことが判明した。共通した問題として、辞書使用に関する学びの場が不足していることが挙げられる。この問題を解消するために、本稿ではICTを利用した辞書活用のための補助教材の提供を提案する。

著者

三木 一彦

出版者

文教大学

雑誌

教育学部紀要 = Annual Report of The Faculty of Education (ISSN:03882144)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.63-77, 2005-12-01

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江戸時代には寺社参詣を目的とする代参講が各地で盛んに結成された.本稿では,そうした代参講による参詣地の一つであった三峰山(武蔵国秩父郡)への信仰について,その関東平野への展開を,とくに武蔵国東部に焦点をあてながら検討した.武蔵国東部では,江戸時代に新田開発の進展がみられ,村落部の三峰信仰は農業に関わる願意をもっていた.しかし,時期が下るにつれて,むしろ火防・盗賊除けといった都市的な願意が表面に出てくるようになった.この理由として,街道沿いの宿場町などが三峰信仰の拠点となり,そこから都市的な信仰が村落部へも浸透していったことがあげられる.また,三峰講の組織形態を他講と比較すると,当該の村や町の地縁との関わりの密接度において中間的な性格を示していた.このように,三峰信仰は都市・村落両面の性格をあわせもちながら,武蔵国東部など関東平野へ展開していった.

著者

金井 雅之

出版者

山形大学

雑誌

山形大学紀要. 社会科学 = Bulletin of Yamagata University. Social Science

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.107-128, 2008-02-15

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We examine how two management policies of Japanese-style hotels in a spa resort, capital and hospitality, would contribute to improving achievement, using our social survey data. We show three findings. (1) The structure of the cause and effect between the management policy and the improved achievement differ greatly between low charged hotels and high charged hotels. (2) According to the high charged hotels, hospitality as the management concept contributes more to improving achievement than capital. (3) On the other hand, according to the high charged hotels, as the management effort, capital contributes to improving achievement rather than hospitality. Key words : social survey, cluster analysis, path analysis キーワード:社会調査,クラスター分析,パス解析

著者

川勝 麻里 Mari KAWAKATSU

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University. Faculty of Humanities (ISSN:13470515)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.245-258, 2012-12-01

著者

三ツ石 直人

出版者

東洋大学大学院

雑誌

東洋大学大学院紀要 = Bulletin of the Graduate School, Toyo University (ISSN:02890445)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.253-267, 2015

著者

小山 奈穂

出版者

麻布大学

巻号頁・発行日

2012-03-15

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近年、飼育下におけるゾウは野生個体に比べ、寿命が短く繁殖成功率も低いことが明らかにされており、動物園では飼育環境の福祉的改善が求められている。しかし、日本ではこれまでゾウの飼育環境に関する福祉評価はほとんど行なわれてこなかったため、飼育環境における改善点の抽出や長期的な繁殖計画を立てるために必要な基本的知見が不足している。そこで本研究では、国内のゾウの飼育状況を把握し、飼育下における社会的環境、物理的環境および人的環境からどのような影響を受けているのか行動学的に明らかにすることによって、福祉に配慮したより持続可能なゾウの飼育管理法について検討した。 第1章では、国内のゾウの社会環境、飼育施設および飼育管理に関する基礎的情報の収集を目的として、全国のゾウの飼育施設を対象にアンケート調査を行なった。その結果、国内47ヵ所のうち40ヵ所の飼育施設で飼育されている87個体のデータが得られた。アジアゾウは50頭(オス10頭、メス40頭〉、アフリカゾウは37頭(オス8頭、メス29頭)であった。繁殖歴のある成熟個体は7頭で、飼育下で生まれた個体は5頭であった。各施設における飼育個体数は、単独または2頭規模が大半を占め、特にメスを単独で飼育している施設は全体の3分の1に達した。また、高齢になるほど社会的規模が小さく単純になることが明らかとなった。屋内展示室の床面積は種間で差がなく、中央値は約45m^2であった。屋外放飼場の床面積は、アフリカゾウ舎(中央値340m^2)の方が、アジアゾウ舎(中央値270m^2)に比べて有意に広く設計されていた(P<0.05)。放飼場における地面の材質には、主にコンクリートや土が採用されていた。放飼場内の複雑性は、地面の材質と有意な関連性が見られ、プールや砂浴び場、泥浴び場は、コンタリートのみの放飼場よりも人工物と自然物からなる放飼場に設置される傾向が見られた(P<0.01)。取り扱い方法に関しては、メスは直接飼育、オスは間接飼育で管理されることが多く、性別により有意な違いが見られた(P<0.05)。また、夜間の繋留や一日3回以下の給餌が行なわれている個体は、全体の4~5割を占めた。9割以上の個体に対して日常的にトレーニングが実施されており、その主な目的はゾウの健康管理およびゾウと管理者の安全管理であった。トレーニング時は声がけや接触を伴っていたが、直接飼育の個体に対してはより多様な手法が用いられていた。また一日の実施時間は、間接飼育の個体では30分未満であったのに対して、直接飼育の個体では1時間以上と、より長い時間をかけて行なわれていた(P<0.01)。以上の結果から、国内のゾウは全体的に社会的規模が小さく、多くの成獣メスにおいて社会的接触の機会の不足が懸念された。また、基本的に複数頭での利用が可能な施設面積を設定している欧米の基準に比べて、国内の施設は屋内外に関わらず面積が小さく、特に屋内展示室や寝室は単頭で収容する作りになっていた。一方、放飼場の複雑性が地面の材質に依存していたことや、ゾウの取り扱い方によってトレーニングにおける方法の選択肢や実施時間に違いが見られたことから、飼育施設や飼育管理には園間で大きく異なる部分も混在していることが明らかとなった。 第2章では、飼育環境に含まれる社会的要因、物理的要因および人的要因を明らかにし、それらの因子がゾウの行動にどのような影響を及ぼしているか検討した。7ヵ所の施設で飼育されている計12頭の成獣メスを対象に、各個体につき3日間のデータを収集するために、展示時間中に見られた11項目の行動カテゴリーについて、1分間隔の瞬間サンプリングで記録した。利用場所および管理者の関わりについても同時に記録した。環境要因については、互いに独立した因子として、社会的規模(社会的要因)、展示場の利用可能面積(物理的要因)、給餌回数およびトレーニング回数(人的要因)が抽出された。日中の休息は、社会的規模の水準が上がるに従い有意に高い割合が示された(β=0.780, P<0.01)。また展示場の面積が大きいほど、採食行動は有意に多く発現したが(β=0.687, P<0.05)、反対に移動の発現割合は少ない傾向を示した(β=-0.537, P=0.06)。一方、人的要因の一つであったトレーニングにおいても、有意ではないもののいくつかの行動と関連が見られた。しかし、複数施設の比較では、社会的要因や物理的要因が強く作用することから、人的要因による影響を明確に表せなかった。そのため、各飼育環境内において対象個体を特定し、長期的な調査を行なうことが必要と考えられた。 そこで第3章では、ゾウの社会性や精神的健康性に福祉的効果をもたらしうる、日常管理や管理者の関わりについて明らかにすることを目的とした。飼育環境の社会的要因および物理的要因による影響を排除するため、名古屋市東山動植物園において1年間の行動調査を行なった。 第1節では、アジアゾウの成獣メス(38歳)1頭を対象に、管理者がゾウに対して日常的に関わることで、個体の社会性に対する配慮となる可能性を検証した。1年のうち3ヵ月を1期とし、各期につき7日間、計28日間のデータを収集するために、前章と同様、展示時間中に見られた11項目の行動カテゴリーおよび利用場所について1分間隔の瞬間サンプリングで記録した。また、管理者の関わりは、指示を伴う「トレーニング」と指示を伴わない「ハンドリング」に分けて連続記録した。一日のトレーニングの回数や1回のトレーニング時間と、常同行動の発現頻度との間には有意な相関は見られなかった。ハンドリングと常同行動の発現頻度との関連性については、1回の接触時間との間には有意な相関がなかったが、一日の接触回数とには有意な負の相関が見られた(γ_s=-0.26, P<0.05)。よって、トレーニング時以外にも関わる時間を設け、1回の接触時間を長くすることよりも一日により多く関わることが常同行動を抑制する可能性が示された。また、ハンドリングの目的には、給餌が含まれており、常同行動の発現抑制に影響を及ぼしている可能性が考えられたが、給餌目的の接触頻度の高い日と低い日における常同行動の発現頻度に有意な差は見られなかった。以上から、管理者が給餌の有無に関わらず日常管理の中でゾウと関わる機会をより多く作ることは、社会的エンリッチメントとしても効果をもたらす可能性が示唆された。 第2節では、同種他個体の死亡により単独飼育となったアフリカゾウの成獣メス(36歳)を対象に、その後1年間におけるゾウの日中の行動パターンが、飼育管理の変更によってどのような影響が及ぼされるのか調査した。単独飼育となってから週1回、展示時間中の行動カテゴリーおよび利用場所について1分間隔の瞬間サンプリングで記録し、計52日間のデータを収集した。同時に、管理作業の変更内容についても随時記録した。各観察日における行動発現割合についてクラスター分析を行った結果、行動パターンの特徴から各観察日は5つのクラスター(C1~C5)に分類できた。C1は、全クラスターの中で休息割合の最も高い行動パターンで、他個体が死亡した後および夜間の寝室を変更した後に観察された。C2は、他のクラスターに比べ常同行動の発現割合が最も高く、新奇環境への馴致を開始した後に現れた。また、管理スケジュールが不規則に変更された時にも、常同行動が頻繁に観察された(C2、C4)。対象個体の左後肢に跛行が見られた時期は、休息する傾向の行動パターンが現れた(C3)。C5は活動性が最も高まった行動パターンであり、安定した管理スケジュールの下でなじみの場所を利用することができた時に現れた。以上のことから、社会環境の変化に伴う日常管理の変更は、個体の行動パターンに大きく影響を及ぼすことが明らかとなり、早い段階で管理スケジュールを安定させ、飼育環境内に利用場所の選択肢や採食機会をもたらすことが重要であると考えられた。 本研究は、ゾウを飼育する全国47ヵ所の施設を対象にアンケート方式で実態調査を行ない、その結果を基に、複数の園においてゾウの行動や管理者を含む環境との関係を長期にわたり調査したものである。これにより、飼育下における社会環境や物理的環境は、ゾウの活動性に強く影響を及ぼすことが確認された。また、日常管理におけるゾウの行動学的、生理学的欲求に応じた環境エンリッチメントの実施や、管理者による親和的な関わりも、ゾウの精神的安定や社会性の発揮に寄与する可能性が示された。日本においてゾウの飼育環境を改善するうえで、飼育個体の導入や飼育施設の改修は不可欠であるが、同時に飼育管理を通した福祉的配慮や行動学的知識に基づいたトレーニング技術の構築にも努めることによって、ハードとソフトの両面からゾウの繁殖が可能な飼育環境への発展を目指すことができるだろう。これらのことは、動物園で動物を飼育管理するうえでの基本的な姿勢であるが、その必要性について飼育環境におけるあらゆる側面から科学的に証明し提言することに意義がある。さらに、日常管理や管理者の関わりといった人的要因の福祉的効果を明らかにすることは、ゾウだけでなく全ての展示動物における人と動物の関係性というテーマを扱ううえで重要であることから、今後の動物園における福祉研究の発展に大きく貢献するものと期待される。

著者

網仲 幸男

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2012-DPS-152, no.18, pp.1-6, 2012-09-06

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米国における最近のエコノミックセキュリティを背景とした米国秘密特許制度強化の動きを踏まえ、我が国の技術流出の事例を振り返りつつ、我が国の技術流出問題について考える。

著者

岩倉 秀樹

出版者

高知県立大学文化学部

雑誌

高知県立大学文化論叢 (ISSN:21876673)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.9-23, 3013-03-31

著者

皆川 義孝

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.156, pp.287-299, 2010-03-15

著者

大津 金光

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.46, no.11, pp.1224-1229, 2005-11-15

著者

饒平名 尚子 Shoko Yohena

出版者

フェリス女学院大学

雑誌

フェリス女学院大学文学部紀要 (ISSN:09165959)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.61-85, 2014-03