著者

阿部 美恵子 藤原 由紀子 Mieko Abe Yukiko Fujiwara

雑誌

関西学院大学高等教育研究 = Kwansei Gakuin University Researches in Higher Education (ISSN:21859124)

巻号頁・発行日

no.8, pp.31-38, 2018-03-23

著者

大友 有

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.109-121, 2015-03-25

著者

田中 孝宜 TANAKA Takanobu

出版者

名古屋大学大学院国際開発研究科

雑誌

国際開発研究フォーラム (ISSN:13413732)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.137-156, 2009-03-24

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This paper examines the issue of international cooperation in the field of disaster preparedness/reduction by looking into Japan’s assistance to the disaster struck countries after the Indian Ocean earthquake and tsunami in 2004. The objectives of this research are to put in order the theoretical frameworks of international assistance in disaster risk management and by applying the framework to evaluate the effectiveness of Japan’s assistance. Disaster risk management is a continuous process of relief, rehabilitation, reconstruction, disaster reduction and preparedness. However it is usually the relief efforts that catch people’s attention with global media coverage and it is emergency response that international assistance mainly focuses on. As time passes and memories of disaster fade away, international assistance also fades away. Japan with its knowledge and experience of disaster risk management started its term assistance to countries around the Indian Ocean with the overall goal on building better prepared societies to reduce damage and the number of victims in case of future disasters. By examining the activities of JICA, Japan International Cooperation Agency, this paper argues the importance of such cooperation. International cooperation for disaster preparedness/reduction has only a short history with little past academic investigation. Therefore this paper also seeks to clarify the issues and challenges of such assistance.

著者

佐藤 壮太 渡辺 隼矢 坂本 優紀 川添 航 喜馬 佳也乃 松井 圭介

雑誌

筑波大学人文地理学研究 = Tsukuba studies in human geography

巻号頁・発行日

vol.38, pp.13-43, 2018-04

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本研究にあたり,2016~17年度科学研究費(挑戦的萌芽研究)「聖地共創時代におけるオタクの癒し空間に関する応用地理学的研究」(研究代表者:松井圭介)の一部を利用した.

著者

喜馬 佳也乃 佐藤 壮太 渡辺 隼矢 川添 航 坂本 優紀 卯田 卓矢 石坂 愛 羽田 司 松井 圭介

雑誌

筑波大学人文地理学研究 = Tsukuba studies in human geography

巻号頁・発行日

vol.38, pp.45-58, 2018-04

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本研究には平成28年度科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究:課題番号16K13297)の一部を利用した.

著者

松本 卓也

出版者

太田出版

雑誌

atプラス

巻号頁・発行日

vol.30, pp.32-51, 2016-11

著者

山越 康裕

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

北方言語研究 (ISSN:21857121)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.65-84, 2014

著者

飛田 真依子

出版者

早稲田大学大学院政治学研究科

雑誌

早稲田政治公法研究 (ISSN:02862492)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.49-60, 2010-12-20

著者

野上 元

出版者

筑波大学社会学研究室

雑誌

社会学ジャーナル = Tsukuba journal of sociology (ISSN:03865983)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.99-111, 2018-03-31

著者

岩本 尚禧

出版者

北海道大学大学院法学研究科 = Hokkaido University, School of Law

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.232-200, 2012-09-28

著者

中野屋 壮吾 平井 康宏 酒井 伸一

出版者

京都大学環境衛生工学研究会

雑誌

環境衛生工学研究 (ISSN:09137025)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.199-202, 2010-07

著者

浦川 加代子 Urakawa Kayoko

出版者

三重大学医学部看護学科

雑誌

三重看護学誌 (ISSN:13446983)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.43-47, 2013-03-15

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人間の生活に深く関わり,個人の潜在能力を高める援助である看護は,SOCの形成と強化を促進する援助でもあることが指摘されている.近年,特に,精神保健看護領域において精神疾患患者を対象としたSOC研究が盛んになっている.精神疾患患者は一般的にSOCが低い傾向にあることが報告されていることから,国内でのSOC研究についての文献検討をふまえ,海外での精神科看護領域におけるSOC研究の内容を文献検討した.その結果,健康生成論の理論的枠組みに基づいた集団的介入プログラム作成や,自殺未遂者のSOCからその後の再自殺リスクを予見している結果から,精神科看護のアセスメントツールとして,SOC尺度が有効であることが示唆された.本邦の精神科看護領域においても,SOCを高める介入研究は,早急に推進していくべき研究課題といえる.

著者

Torii Keiko

巻号頁・発行日

1993

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Thesis (Ph.D. in Science)--University of Tsukuba, (A), no. 1049, 1993.1.31

著者

村上 裕一 小磯 修二 関口 麻奈美

出版者

北海道大学公共政策大学院 = Hokkaido University Public Policy School

雑誌

年報 公共政策学 (ISSN:18819818)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.119-137, 2017-03-31

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This paper is one of the first and most comprehensive studies to investigate the meaning of the Abe II administration’s ‘Local Revitalization Policy’ and to review local governments’ reactions in Hokkaido. Based on our survey of all the local governments in Hokkaido during October and November 2016, this paper concludes that the policy has provided a chance for farsighted governments, especially for those experiencing a sharp decline in young people, to realise the emerging problems of a shrinking society and to work on a solution. However, the policy has also been so sudden and almost arbitrary that the local governments’ respective conventional systems were forced to work hard applying for unwieldy grants and following the detailed directions given by the central government. The results of our survey imply that the Central and local governments in Japan share discretion. The Central government maintains discretion in deciding nationwide policies and provides administrative guidance to the respective local governments, whether big or small and rich or poor, allowing them to formulate policies suitable to their own requirements. This is done while maintaining the Central government’s overall policy design through the use of informational, budgetary, and regulatory tools.

著者

熊谷 隆之

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.120, no.8, pp.1443-1444, 2011

著者

熊谷 隆之

出版者

立命館大学人文学会

雑誌

立命館文學 (ISSN:02877015)

巻号頁・発行日

vol.624, pp.675-684, 2012-01

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鎌倉幕府文書は、関東・六波羅・博多発給文書に大別でき、それぞれは下文様文書と書札様文書からなる。関東発給文書の場合、下文様文書は概して下文と下知状に分かたれ、その主たる用途は補任宛行・安堵・裁許である。時期を下るにつれて、下文の用途は補任宛行・安堵に限定される一方、下知状は補任宛行・安堵とともに、裁許にも用いられることになる。これまで関東発給の下知状は、関東下知状として一括して把握されてきた。ところが、鎌倉期をつうじて分析してみると、下知状は、当初、五つの様式からなり、時期を下るにつれ、二つの様式に確立したことが判明する。そのうえで、下知状の主たる用途である補任宛行・安堵・裁許に着目し、それらを俯瞰しなおすことで、従来とはややおもむきを異にする下文様文書の総体的な輪郭が浮き彫りになるとともに、鎌倉幕府の安堵と裁許をめぐる新たな論点が浮上することになるだろう。

著者

熊谷 隆之

出版者

越中史壇会

雑誌

富山史壇 (ISSN:02880458)

巻号頁・発行日

vol.168, pp.1-12, 2012-07

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日本中世、なかでも鎌倉期の列島社会は、首都京都に加え、鎌倉という、もうひとつの政治都市をもつにいたる。結果、当該期には、古代以来の五畿七道とともに、それに対応した地域区分が生出する。《東国》と《西国》である。かねて筆者は、列島を「東国」「北国」「畿内近国」「鎮西」に区分し、関東・六波羅・博多などの広域支配機関と守護による列島支配を基軸とした鎌倉幕府の通史叙述を試みた(以下「旧稿」)。「東国」は、東海・東山道の遠江・信濃国以東の一五ヶ国、「北国」は北陸道である。だが、この区分は、のちの関東・六波羅の軍事・裁判管轄でいう《東国》《西国》に一致しない。とりわけ齟齬が顕著なのは、「北国」である。《東国》《西国》の区分は、鎌倉幕府支配の多様な問題と連関する。たとえば、文治国地頭の設置範囲である。全国説、畿内・山陰・山陽・南海・西海道三六ヶ国説、「北国」「畿内近国」「鎮西」四六ヶ国説、国地頭不設置説など、なお定論をえていない。他方、旧稿では、鎌倉幕府の「東国」支配を、守護不設置を基調としたと評価し、また、別稿でふれたように、当初、「北国」も守護不設置だった可能性が残る。文治国地頭と守護の設置範囲に、関係はあるのか。「北国」では、どうなのか。そして、承久の乱を経て、若狭・越前・加賀国は六波羅管国の《西国》、能登・越中・越後・佐渡国は関東管下の《東国》となる。「北国」は、いかなる過程で東西へと分かれゆくのか。「北国」内の地域的偏差を、守護の存在形態を規矩に測定する。本稿の目的である。

著者

熊谷 隆之

出版者

越中史壇会

雑誌

富山史壇 (ISSN:02880458)

巻号頁・発行日

vol.168, pp.72-72, 2012-07

著者

熊谷 隆之

出版者

越中史壇会

雑誌

富山史壇 (ISSN:02880458)

巻号頁・発行日

vol.181, pp.1-9, 2016

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斯波宗家は、足利泰氏の庶長子たる足利(斯波)家氏の嫡男で、斯波氏の第二代である。父家氏は『吾妻鏡』に将軍の近習として散見するものの、同書の記事は、文永三年(―二六六)までしか残らず、鎌倉後期の斯波氏については、茫漠たる状況にある。そんななか、本稿で着目するのは、越中国岡成名(高岡市街地の北西、小矢部川の右岸、旧西条村の一帯)である。鎌倉末期の岡成名に関する関東裁許状二通には、斯波宗家とその嫡子斯波宗氏が登場する。これらの史料じたいは、すでに利用され、よく知られるものである。だが、おって述べるごとく、宗家をめぐる先学の理解には、いくつかの誤認がみられ、まずは、それらの混乱を整序する必要がある。本稿は、岡成名をめぐる考察を糸口に、鎌倉後期幕府政治史の一側面の提示を試みるものである。

著者

萩原 涼太

巻号頁・発行日

2016-03

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Supervisor:池田 心