著者

保坂俊三著

出版者

丸ノ内出版

巻号頁・発行日

1999

著者

高橋 恵子 多賀 正尊 伊藤 玲子 丹羽 保晴 林 雄三 中地 敬 楠 洋一郎 濱谷 清裕

出版者

一般社団法人 日本放射線影響学会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集 日本放射線影響学会第53回大会

巻号頁・発行日

pp.324, 2010 (Released:2010-12-01)

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原爆被爆者成人甲状腺乳頭がんの分子生物学的解析より、RET/PTC再配列と放射線量との有意な関連に加えて、遺伝子変異が未同定、即ちRET、NTRK1、BRAFおよびRAS遺伝子に変異を持たない甲状腺乳頭がん症例も放射線量に関係することが見出された。このことは、RET/PTC遺伝子再配列以外にも、放射線関連成人甲状腺乳頭発がんに関与する遺伝子変異が存在することを示唆する。 我々は遺伝子再配列型の癌遺伝子に焦点をおき、遺伝子変異が未同定の甲状腺乳頭がん症例に生じている遺伝子変異の解析を行った。その結果、甲状腺乳頭がんではまだ報告されていない新しい型の遺伝子再配列、未分化リンパ腫キナーゼ(ALK)遺伝子の再配列を初めて見出した。被曝症例19例中10例にALK遺伝子再配列を見出したが、非被曝症例6例中にはいずれにもこの変異は検出されなかった。現在、ALK再配列のパートナー遺伝子を同定中である。これらの結果より、放射線関連成人甲状腺乳頭発がんにおいて、RET/PTC再配列および ALK再配列を主とする染色体再配列が重要な役割を担うことが示唆される。

著者

京極 大樹

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.103, 2016 (Released:2016-11-22)

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【目的】地域包括ケア病棟(以下包括病棟)は、平成26年度診療報酬改定に伴い新設され、急性期治療を経過した患者および在宅において療養を行っている患者の受け入れ並びに患者の在宅復帰支援を行う機能を有し、地域包括ケアシステムを支えている病棟である。当院では平成26年6月より亜急性期病棟を転換し、包括病棟運用を開始している。リハビリテーション専門職(以下リハ職)は、平均在院日数の要件がない代わりに60日間の入院期限やリハ対象者へ1日平均2単位以上の疾患別リハの提供が規定されている点に留意して管理・運営していく必要がある。今回は平均単位数と在宅復帰率、患者満足度とリハ職の配置に着目し、約2年における当院包括病棟でのリハ職の取り組みと今後の展望について報告する。【方法】対象は平成26年6月から平成28年3月まで当院包括病棟に入院した患者。リハ職は回復期及び包括病棟に配属されているセラピスト25名(PT13名OT9名ST3名)。専従は規定に準じてそれぞれの病棟に配置している。方法は、平均単位数については包括病棟入院料等のリハ基準に係る届出添付書類に準じ、在宅復帰率は包括病棟の施設基準等に準じて算出している。患者満足度は平成26及び27年度でそれぞれアンケートを実施し、満足度の項目を抽出している。【結果】平均単位数は平成26 年度で2.71、平成27年度で2.58であった。在宅復帰率は平成26 年度で80.2%、平成27年度で86.0%だった。リハ対象率は平成26 年度で69.7%、平成27年度で64.5%であり、回復期リハの単位数に影響はなかったが、業務が煩雑になった月が一部みられた。アンケートからは接遇やリハ内・治療について概ね高い満足度であったが、待ち時間とリハ効果に関する項目は4割程度の満足度であった。【考察】リハ包括という制度の中、リハ職の配置を熟考した結果、回復期病棟と包括病棟勤務のスタッフを混在させ、包括病棟の単位数をできるだけコンパクトに設定しながらも、在院日数のコントロールや在宅復帰率、患者満足度を達成していくといった課題に挑戦した2年であった。包括病棟固定ではなく、回復期病棟と兼務させるといったフレキシブルな人材運用は、病棟管理側からは煩雑な面もみられたが、疾患が限定される回復期病棟と疾患によらない包括病棟を同じスタッフで兼務させることで、多様な患者のリハの経験と期日内での退院調整・指導を日々業務の中心として活動できることは、特に若年層の教育的側面からは有用と考えられる。リハ職兼務にて発生するメリット・デメリット、リスクとベネフィットを見極め、限られたリハ資源を効果的かつ効率的に運用することで、患者満足度と費用対効果のバランスの最適値を今後も模索し、地域包括ケアシステムの一翼として地域に貢献していきたい。【倫理的配慮,説明と同意】研究はヘルシンキ宣言に則り,被験者のインフォームド・コンセントを得て行っている。

著者

藤原菜見

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第35回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.71, 2016 (Released:2021-03-12)

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【背景と目的】地域包括ケア病棟は入院日数60 日以内で在宅復帰を目指す病棟である。今回、当院における地域包括ケア病棟においても、入院時の機能から在院日数と退院時の歩行が予測可能か検討をおこなった。【方法】対象は、処方の出た患者28 名。平均年齢79.12(±12.1)歳。在院日数に対しては、1 年齢2 大腿四頭筋筋力3 握力4 上腕周径5 上腕皮下脂肪厚6MMSE7Functional Ambulation Categories(以下:FAC) の7 項目で検討を行った。退院時歩行状態はFAC を用いて、上記1~7 の項目で検討を行った。統計学的解析はJSTAT による変数減少法を用いた重回帰分析を行った。【結果】在院日数について得られた変数は1.2.4.6 であった。しかし、有意水準5%で重回帰式は有意と言えず、R2 は0.23 であった。そのため、今回の項目から在院日数を予測することは困難であった。退院時FAC については、得られた変数は3.6 であり、それぞれ偏回帰係数は0.17 と0.12、標準偏回帰係数は0.64 と0.34 であった。有意水準1%で重回帰式の検定は有意であり、R2 は0.61 であった。【考察】地域包括ケア病棟で入院時の機能から在院日数と歩行自立度の予測が可能か検討を行った。在院日数は、退院に関わる要因として社会的背景などの影響が大きく関わるため、伊藤らが回復期病棟でおこなった検証結果と同様、機能面から予測することはできなかった。一方、退院時の歩行能力については、握力とMMSE で予測可能という結果になった。握力は、全身の筋力を表わしており、入院時から筋力があるものが歩行は自立しやすいと考えられる。また、MMSE は、認知機能のスクリーニング検査であり、認知機能が低下すると、意欲低下や注意・判断能力の低下等の症状が出現し、転倒のリスクにつながる。そのため、歩行自立度に影響を与えたと考えられる。今回、在院日数の予測は困難であったが、今後は社会的背景やFIM 等のADL 評価も含めて、今後も検討をおこなっていきたい。

著者

鍛冶 博之

出版者

徳島文理大学

雑誌

徳島文理大学研究紀要 (ISSN:02869829)

巻号頁・発行日

vol.96, pp.185-196, 2018-09-09 (Released:2019-02-20)

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本稿の目的は,筆者がこれまでの研究活動で取り組んできたテーマである「パチンコホール企業改革に関する史的研究」の成果を整理しつつ,パチンコ産業研究の現状と課題を明らかにし,今後の研究活動の方向性を示すことである。本稿は,筆者自身のパチンコ産業史研究の中間報告としてのみならず,学術分野におけるパチンコ産業研究の深化の必要性を強調する役割も担う。第1 章ではパチンコホール経営の現状について数値を活用しながら概観する。第 2 章から第5 章では筆者の研究活動の成果と位置づけを試みる。第6 章では本稿での考察を踏まえて,今後の研究活動の課題と展望に言及する。

著者

鍛冶 博之

出版者

徳島文理大学

雑誌

徳島文理大学研究紀要 (ISSN:02869829)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.33-42, 2021-09-30 (Released:2021-10-21)

参考文献数

28

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鍛冶〔2018〕では,大正期末期から昭和戦前期に出現した娯楽(レジャー)のひとつであるパチンコに注目し,パチンコが日本社会に誕生した経緯と,戦前期におけるパチンコブームの到来と停滞の動向を明らかにした。本稿はその続編であり,戦前戦中期にパチンコが普及した背景とその影響(もしくはパチンコ出現の意義)を考察することを目的とする。鍛冶〔2018〕および本稿での諸考察を通して,戦後におけるパチンコの巨大産業化と大衆レジャー化の礎が,既にそれ以前の日本社会において醸成されていたことを明確にできると思われる。

著者

伊藤 美和 水内 豊和

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 = Memoirs of the Faculty of Human Development University of Toyama (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.83-90, 2022-03-15

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パチンコ依存症者への社会資源を活用した支援の方法やその有効性を明らかにすることを目的とし,パチンコ依存の状態にあるA氏に対し,自己実現を支える継続的な心理支援を実施した。約10ヶ月にわたる心理支援の結果,社会資源を活用した余暇活動の広がりがみられ,それに比例してA氏のパチンコ店に行く頻度は減少した。また,他者とのやり取りや自己肯定感の高まりが,自身のパチンコ依存の問題解決に向けての意欲向上に繋がったと考えられる。

著者

清水 涼子

出版者

関西大学大学院会計研究科

雑誌

現代社会と会計 (ISSN:18812449)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.29-51, 2022-03-15

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.天保10, 1838

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.天保9, 1837

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.天保7, 1835

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.天保4, 1832

著者

上原 正希

出版者

新潟青陵大学

雑誌

新潟青陵大学紀要 (ISSN:13461737)

巻号頁・発行日

vol.7, no.7, pp.7-15, 2007-03

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本稿の内容は、医療機関にて、医療専門職集団と共に、社会福祉の視点からチーム医療の構成メンバーとして、業務を遂行する医療ソーシャルワーカー(以下、MSW)について考察するものである。Cureの視点が第一優先とされる、医療の現場で、社会福祉の視点をもって支援を行うことは、特殊なことで、このような中での業務遂行には独自性が必要である、業務を遂行する場合には、様々な制約を受けることは容易に想像がつく、かつ、MSWの資格や業務のあり方についての歴史的側面などからも制約がある。MSWの制約について、ここでは、「私見」、「竹内一夫氏」、「松浦信氏」の文献などから、MSW業務遂行における制約を明らかにし、図式化し構造化を試みる。そしてMSWが組織はもとより、社会にも根付くための方策についても触れている。

著者

岩崎晋也編著

出版者

日本図書センター

巻号頁・発行日

2011

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.天保4, 1832

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.天保3, 1831

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.天保3, 1831

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.文政14, 1830

出版者

瀬川舎人

巻号頁・発行日

vol.文政13, 1829