著者

村上 祐介 濱田 大佐 菅村 玄二

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.859-877, 2022 (Released:2022-10-16)

参考文献数

51

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We examined the effects of postural intervention using a “risshin chair” (an upright support seat assisting a zazen-like posture) on posture maintenance, classroom time perception, implicit affect, mental health, and life meaningfulness in an actual high school setting. Twenty-seven second-grade high school students (15 girls and 12 boys; Mage = 16.93 years, SD = 0.27) sat on either a conventional chair or a risshin chair in A-B-A order for approximately four weeks in total. One-way ANOVA revealed that (a) mental health score was highest in the intervention period than in the pre- or post-intervention period (p < .001; p = .002), and that (b) the living in the present moment score was higher in the intervention period than in the pre-intervention period (p < .001). Twocondition within-participant serial mediation analysis also showed that the use of the risshin chair affected mental health and daily meaning in life through a higher level of postural improvement and a faster level of classroom time perception change (indirect effect = 0.27, 95% CI [0.02, 0.74]; 0.28, 95% CI [0.04, 0.66]). The need for examining the effectiveness of longer-term postural interventions was discussed.

著者

安田 征吾 廣川 佐千男

雑誌

情報処理学会研究報告数理モデル化と問題解決(MPS)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.37(2005-MPS-054), pp.23-26, 2005-05-10

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株価のテクニカル解析の一つとして短期と中期移動平均線を用いた売買手法が知られている。東証一部の1538 社ごとの204 日間の実データに対し、短期移動平均と中期移動平均として1 日~70 日の全ての組み合わせに対する売買シミュレーションを行ない、その中で利益率が最大となる組み合わせを求めた。短期20 日、中期70 日のような組み合わせが経験則として知られているが、シミュレーション結果として、短期と中期の差が短くかつ短期が20 日以上のものが多数あることが分かった。

著者

益子 洋人

出版者

日本学校メンタルヘルス学会

雑誌

学校メンタルヘルス (ISSN:13445944)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.19-26, 2010-10-01 (Released:2021-04-08)

被引用文献数

3

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本研究の目的は,過剰適応傾向を「対人関係や社会集団において,他者の期待に過剰に応えようとするあまりに,自分らしくある感覚を失ってしまいがちな傾向」と定義した上で,本来感に対する過剰な外的適応行動と内省傾向(自分の感情を理解しようとする傾向)の影響を検討し,過剰適応的な人の本来感を高める方法を考察することであった。大学生を対象に質問紙を配布し,163名の回答を分析した。分析の結果,過剰な外的適応行動のうち,「よく思われたい欲求」および「自己抑制」は,本来感と中程度の負の関連を示していた。また,内省傾向は,本来感と弱い正の関連を示していた。この結果は,他者によく思われようと努力したり自分を抑えたりする行動は本来感を減少させるが,自分の感情を理解しようとする傾向は本来感を向上させると解釈された。ここから,過剰適応傾向の高い人の本来感を高めるためには,過剰な外的適応行動を間接的に軽減するため,その原因であるとされる見捨てられ不安を緩和する方法を開発していくことや,過剰な外的適応行動の低減が難しい場合に備えて内省傾向を高める働きかけを行うことが必要であると考察された。

著者

江口 直希

出版者

関西大学大学院法学研究科院生協議会

雑誌

法学ジャーナル (ISSN:02868350)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.96, pp.37-177, 2019-03-15 (Released:2022-10-21)

参考文献数

153

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本稿は集団的自衛権が1945年から今日まで行使されたことがないのか検証することを目的とする。また、本稿は日本を取り巻く国際環境が刻々と変化し、従来の考え方が国際社会において通用しにくくなってきている今日、安全保障環境を憲法解釈というレンズを通して判断することは非常に重要であると考えたことを問題意識としている。2015年に成立した安全保障関連法案は限定的な集団的自衛権の行使を認めるものであり、国際環境の変化を如実に示すものであった。この法案が審議されている間、国会近辺等では学生団体まで巻き込んだ反対運動が展開され、テレビや新聞もこれを大々的に喧伝した。この時に反対する勢力が口を揃えて言ったのはこれまで1人も戦死者を出していない自衛隊が集団的自衛権の行使容認によって戦死者が出るような組織になってしまうのではないかという危惧であった。では、これまで、本当に戦後日本は集団的自衛権を一度も行使したことはなかったのであろうか。このことについて研究を始めた際、偶然、朝鮮戦争時に日本が朝鮮海域に「日本特別掃海隊」を派遣していたことを知った。そして、そこでは若い隊員が「戦死」していたのである。朝鮮戦争はどのような経緯で始まり、どのような経過を辿ったかについて、国際環境や戦局を概観し、当時組織された国連軍がどのような状況にあり、日本の助けを必要としていたかについて考える。そして、この戦争において日本は自国の領域内外においていかなる協力を行ったのか。占領期であったとはいえ、日本国憲法が施行されて5年経つ日本が行った協力について考える。日本が行った協力には現在の法制ではとても考えられないような協力を行っている場合もあり、これについては政治的判断以上の解釈を行うことは難しい。その様々な協力を踏まえた上で、現在、日本国憲法下において国防任務にあたっている自衛隊の成立過程と変化してきた憲法解釈についても考え、どのような解釈が時代の変化とともに採られるようになってきたのかを併せて考える。日本の憲法解釈の変遷に基づいて、PKO協力法、周辺事態法、イラク特措法、そして平和安全法制について、成立の経緯や歴史、当時の国際環境等を勘案し、述べていく。そして最後に、日本の集団的自衛権行使を限定的ながら認めるという新しい憲法解釈が政治的判断を狭めるものであり、時代に適したものであるのか、そうでないのかについても判断する。

著者

荒井 美音里

出版者

跡見学園女子大学附属心理教育相談所

雑誌

跡見学園女子大学附属心理教育相談所紀要 (ISSN:21867291)

巻号頁・発行日

no.12, pp.63-72, 2016-03

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本研究では,自己嫌悪感の肯定的側面を探究することを目的に,自己内省,自己形成意欲,アイデンティティ達成との関係を検討した。質問紙調査を女子大学生340名に行った。結果,実証的な先行研究では,自己嫌悪感と自己内省は負の関係があったが,本研究では関連性がないことが明らかになった。また,自己嫌悪感高群は中群に対して5%水準で有意に自己形成意欲が高いことが明らかになった。さらに,自己嫌悪感と自己内省は自己形成意欲に対して正の影響を与えていたが,その決定係数はR2=.055であり,影響力は低いことが示唆された。加えて,自己嫌悪感,自己内省,自己形成意欲はアイデンティティ達成に対して正の影響を与えており,決定係数はR2=.397であった。しかし,回帰係数を見てみると,自己嫌悪感がβ=-.592,自己内省がβ=.143,自己形成意欲がβ=.097とその影響力は従属変数ごとにばらつきがあった。これらのことから,本研究の結果は,自己嫌悪感が青年期の自己形成において重要な意味を持つという従来の指摘を支持するものであったが,それはごく一部に過ぎず,青年期のアイデンティティ達成に至る道筋をすべて説明することはできないという事が分かった。

著者

安永 明智

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.297-303, 2018-04-25 (Released:2018-04-25)

参考文献数

15

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本研究の目的は,20 歳から79 歳までの10,800 人の大規模サンプルを用いて,外出着の着装基準を類型化し,その性,年代別の特徴を検討することであった.クラスター分析の結果,外出着の着装基準は「全基準重視型」「機能・規範重視型」「個人的嗜好・流行重視型」「無頓着型」の4 つに分類された.χ2 検定の結果,対象者の4 つの着装基準の分類と性,年代の間に統計学的に有意な関係が認められた.着装基準の性別の特徴を見ると,男性では「機能・規範重視型」,女性では「全基準重視型」が最も高い割合を示した.また年代別の特徴では,男性においては,20 代は「全基準重視型」,30 代は「個人的嗜好・流行重視型」,40~70 代は「機能・規範重視型」の割合が,女性においては,全ての年代で「全基準重視型」の割合が,それぞれ最も高かった.

著者

生馬 道紹 内藤 宗夫

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1_27-1_31, 2011 (Released:2011-12-01)

参考文献数

1

被引用文献数

1 1

著者

淡野 寧彦

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.21-43, 2016 (Released:2018-04-04)

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本稿は,近年,急速に生産が拡大した飼料用米に注目し,飼料用米を活用した養豚業を含む耕畜連携が進展した要因と地域農業への影響について,首都圏の生活協同組合が中心となって取り組まれる「日本のこめ豚」事業を事例に考察した。飼料用米を生産する岩手県軽米町においては,長らく続く主食用米の生産調整に苦心し,かつ地域の主要農産物であるたばこ生産の減衰がみられるなかで,経営規模の異なる様々な農家にとって着手しやすい飼料用米生産が有効な手段の一つとなり,その作付が増加した。さらに経営規模の大きい秋田県鹿角市の農事組合法人においても,飼料用米生産は効率的な転作作物品目として歓迎された。そして,これらによって生産された飼料用米は,環境負荷の低減や商品の流通・販売情報の入手とその活用に積極的な秋田県小坂町の養豚業者によって活用され,その豚肉を販売する生活協同組合も,詳細な情報提供や産地見学などによって組合員である消費者からの評価を高め,販売が急拡大した。本事業の進展は,耕作放棄地の発生防止や飼料原料の自給率向上などの課題への対策を,消費者に「見える」さらには「見せる」ことによって具体化し,生産者らの取り組みへの共感をもたらした。飼料用米生産の継続は補助金交付を前提としたものであることは否めないが,複数の地域や異業種間,また消費者も含めた連携や連帯感の創出が,地域農業の新たな展開や存続に好影響をもたらすものと考えられる。

著者

Hangjin SUN Lei WANG Zhaoyang QIU Qi ZHANG

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE TRANSACTIONS on Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciences (ISSN:09168508)

巻号頁・発行日

vol.E105-A, no.12, pp.1616-1620, 2022-12-01

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The Nyquist folding receiver (NYFR) is a novel analog-to-information architecture, which can achieve wideband receiving with a small amount of system resource. The NYFR uses a radio frequency (RF) non-uniform sampling to realize wideband receiving, and the practical RF non-uniform sample pulse train usually contains an aperture. Therefore, it is necessary to investigate the aperture impact on the NYFR output. In this letter, based on the NYFR output signal to noise ratio (SNR), the aperture impact on the NYFR is analyzed. Focusing on the aperture impact, the corresponding NYFR output signal power and noise power are given firstly. Then, the relation between the aperture and the output SNR is analyzed. In addition, the output SNR distribution containing the aperture is investigated. Finally, combing with a parameter estimation method, several simulations are conducted to prove the theoretical aperture impact.

著者

相馬 庸郎

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.18-24, 1965-01-01 (Released:2017-08-01)

著者

近藤 隆子 白畑 知彦 須田 孝司 小川 睦美 横田 秀樹

出版者

The Japan Society of English Language Education

雑誌

全国英語教育学会紀要 (ISSN:13448560)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.81-96, 2020-03-31 (Released:2021-04-01)

参考文献数

15

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The present study investigates whether adult Japanese learners of English (JLEs) are able to use intransitive and transitive verbs in appropriate structures after a series of instructional sessions, and whether the effect of instruction can be observed with verbs which are not part of instruction. Second language learners have been reported to make errors concerning the structure of verbs. For instance, they tend to overpassivize some intransitive verbs (Hirakawa 1995, Zobl 1989) or use transitive verbs in the intransitive structure (Kondo 2014). In this study, we examine whether explicit instruction can be effective for JLEs to avoid the errors aforementioned, not only with verbs which are explained in instruction but also with those which are not. The results show that in general, the participants improved on their uses of intransitive and transitive verbs after receiving instruction, and interestingly the improvement was observed with both instructed and non-instructed verbs.

著者

加藤 詔士

出版者

『愛知大学教職課程研究年報』編集委員会

雑誌

愛知大学教職課程研究年報 = Annual research report of the Course for Teaching Profession Aichi University (ISSN:21865183)

巻号頁・発行日

no.4, pp.31-40, 2015-03-10

著者

富田仁著

出版者

日本放送出版協会

巻号頁・発行日

1983

著者

松永 敦

出版者

日本喉頭科学会

雑誌

喉頭 (ISSN:09156127)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.104-106, 2008-12-01 (Released:2012-09-24)

参考文献数

3

著者

深町 花子 石井 香織 荒井 弘和 岡 浩一朗

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.413-423, 2016-09-30 (Released:2019-04-27)

参考文献数

26

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本研究はアクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)のスポーツパフォーマンス向上への効果を検討した。対象者は21歳の大学生アーチェリー選手であり、60分の介入を13セッション実施した。パフォーマンスを測定するためにアーチェリーの得点とACT関連尺度の得点を記録した。対象者は試合中に苛立ちや震えが生じることを自身の問題として挙げた。ACTのエクササイズを実施し、ACTのプロセスの一つである「体験の回避」の問題点を理解し、「価値」に基づいて、実際に行動を生起させていくことを確認した。介入の結果、アーチェリーの得点は向上し、「体験の回避」を扱ったセッションの後に該当する尺度の得点が僅かに減少した。対象者は試合を楽しむようになり、いらだつこともなくなったと報告した。本研究の結果より、ACTが心理的柔軟性の改善によって、大学生アスリートのパフォーマンスを向上させる可能性を示唆した。

著者

菊地 利奈

出版者

滋賀大学経済学会

雑誌

彦根論叢 (ISSN:03875989)

巻号頁・発行日

no.第416号, pp.36-47, 2018-05

著者

Keisuke Nagamoto Naoki Kunugita

出版者

Japan Society for Occupational Health

雑誌

Environmental and Occupational Health Practice (ISSN:24344931)

巻号頁・発行日

pp.2022-0016-OA, (Released:2022-12-20)

参考文献数

31

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Objective: To investigate whether implementing a radiation management safety checklist (RMSC) can improve personnel dosimetry among physicians' dosimeter wearing rate for those performing fluoroscopy. Methods: Initially, we visually inspected whether the physicians were wearing personal dosimeters. Subsequently, during a "time-out" period recommended by the RMSC, the medical worker mutually confirmed whether the personal dosimeters were worn correctly. If errors in personnel dosimetry were noted, verbal recommendations to correct the error and follow double dosimetry were made. Lastly, the physicians' dosimeter wearing rates before and during RMSC implementation were compared and analyzed. Results: Before the measurement period, the personal dosimeter wearing rate among all physicians who perform fluoroscopy at the study center (n=72) was 58.2%; during the measurement period, it reached 80.1% (χ2[2]=21.254, p<0.01, φ=-0.227), indicating that RMSC implementation improved the physician's dosimeter wearing rate. However, 40.1% and 37.9% of the physicians were not registered radiation workers before and during the measurement period, respectively, and RMSC implementation did not significantly improve the registration rate during the study period (χ2[2]=0.349, p=0.554, φ=-0.023). Conclusions: The risk of radiation injury may have been overlooked among physicians involved in fluoroscopy and other routine clinical practices that cause radiation exposure. The investigated medical facilities registered physicians as radiation workers at the individual's discretion. There is an urgent need to develop a radiation management system that mandates the use of personal dosimeters among all physicians at risk of radiation exposure.

著者

三瀬 真一 副島 均 石丸 久生 安沢 良一

出版者

京都大学医学部外科整形外科学敎室内 日本外科宝函編輯室

雑誌

日本外科宝函 (ISSN:00039152)

巻号頁・発行日

vol.28, no.8, pp.3395-3398, 1959-09-01

著者

大塚 久雄 松尾 雄司 鈴木 和則

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集 2003年秋の大会

巻号頁・発行日

pp.469, 2003 (Released:2003-12-17)

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高レベル放射性廃棄物(以下HLW)固化体容積の小型化による処分空間減容効果を調べるため、有限要素汎用解析コードABAQUSを使用してニアフィールドの熱解析し、高充填条件を検討した。

著者

平野 悠一郎 野間 大介 武 正憲

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.85, no.5, pp.493-498, 2022-03-30 (Released:2022-05-13)

参考文献数

12

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Previous research indicated that many mountain bikers in Japan, as new recreational users, recently engaged in contribution projects to local communities to overcome conflicts with forest landowners, trail managers, and other users to secure their outdoor fields. To verify this movement, this paper conducted a related questionnaire survey among 1,765 mountain bikers. The result showed that Japanese mountain bikers found the best value in riding freely in unpaved forests and trails with a certain distance and scale, and participation in competitive mountain bike (MTB) races was not recognized as primary interest. Additionally, the majority of mountain bikers strongly recognized the need for contribution projects to local communities to secure and maintain these attractive outdoor fields. However, mountain bikers who engage in the projects tend to belong to local mountain bikers’ organizations that collaborate with local communities. Therefore, these local organizations can be the key to developing MTB as a popular outdoor recreation, and promoting local revitalization through the participation of mountain bikers.