著者

五味真幹 鵜川始陽 岩崎英哉

雑誌

第52回プログラミング・シンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.125-132, 2011-01-07

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半導体記憶素子であるフラッシュメモリを使用した記憶装置の一種として、Solid State Drive(SSD)が、価格の低下や速度の向上に伴い、近年注目を集めている。HDDと比べ、読み書きが速い、耐衝撃性が高い、消費電力が小さいといった利点の反面、書き換え可能回数に上限がある、記憶容量当たりの単価が高いといった欠点もある。そのため、一般的なマシンにおいてはSSDとHDDを併用し、相補的に利用することが重要視されている。そこで本研究では、SSDとHDDの併用によって、ファイルアクセスを高速化するファイルシステムUnion-Extended Cache File System(UECFS)を提案し、実装する。UECFSは、ファイルへのアクセス頻度に応じて、SSDかHDDのどちらかへファイルを自動配置する。ファイルの配置先は、ファイルのアクセス頻度の変化に応じて、動的に変更する。アクセス頻度の高いファイルのみをSSDに自動配置するため、SSDの使用量を抑えつつ、ファイルアクセスの高速化が可能である。また、ユーザはSSDとHDDのどりたにファイルが配置されているか意識しなくてよい。UECFSは、UnionFSを拡張して実装した。UnionFSは、Linux向けに実装されているファイルシステムであり、異なる複数のディレクトリを重ねてマウントし、単一のディレクトリの様に扱うことが出来る。UECFSは、UnionFSの機能を利用して、SSD上のディレクトリとHDD上のディレクトリを重ねてマウントし、独自のファイル自動配置機構により、ファイルアクセスを高速化する。UECFSをLinux Kernel 2.6.30.10に実装し、実験を行ったところ、ファイルがSSDに自動配置されることにより、ファイルアクセスが高速化することを確認した。

著者

久保木 寿子 クボキ トシコ Toshiko KUBOKI

雑誌

白梅学園大学・短期大学紀要

巻号頁・発行日

vol.43, pp.a1-a19, 2007-03-25

著者

杉山 亮弘 丹羽 佑輔 白松 俊 大囿 忠親 新谷 虎松

雑誌

研究報告知能システム(ICS)

巻号頁・発行日

vol.2015-ICS-179, no.7, pp.1-8, 2015-03-13

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既存のアプリケーションの多くは,特定の作業に特化したものが多い.ユーザはアプリケーションを利用するとき,Web 上で使い方を使うなど,複数のアプリケーションを同時に使うことが多い.それに伴い,他のアプリケーションの情報と連携して,ユーザの作業を支援しようとする研究が多く行われている.本研究では,多重透明レイヤーをデスクトップ上に重畳表示することが可能な WebKit ベースの Web ブラウザであるシルエット Web ブラウザを提案し,その応用例を述べる.シルエット Web ブラウザの特筆すべき点は,マウスイベントおよび背景が透過可能なコンテンツを表示可能な点である.さらに,コンテンツを複数ユーザ間で共有することが可能である.シルエット Web ブラウザにより,新たな協調作業支援が可能になる.シルエット Web ブラウザの応用例として,デスクトップ PC とタブレット端末を利用した添削システムを示す.

著者

中野 誠士 李 仕剛 千葉 則茂

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータビジョンとイメージメディア(CVIM)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.109(2003-CVIM-141), pp.87-94, 2003-11-06

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本論文では,半球以上の視野を持った魚眼コンバージョンレンズを取り付けたカメラ(本論文では魚眼カメラと呼ぶ)を用いて,レンズ中心を回転軸が通るように回転して撮像した前後2方向の半球画像から全天周の球面画像を獲得するための魚眼カメラの校正手法について述べる.3次元空間における平行な直線のもつ消失点対が半球画像上に現れることから,はじめに撮影した人工的な直線パターンの消失点を推定し,その性質を用いた魚眼カメラのパラメータの推定を行う.次に前後の半球画像が一つの全球画像になるという拘束条件を利用して,前後の半球画像が持つ重複部分領域の相関を計算することにより,前後の半球画像の相対回転姿勢と前に推定された内部パラメータの微調整を行う.また,背中合わせに取り付けた2台の魚眼カメラからなる実時間全天周球面画像撮像試作装置にその手法を適用する.

著者

薄久保 香

出版者

東京藝術大学

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平成21年度

著者

福嶌 教隆 Noritaka FUKUSHIMA

出版者

愛知県立大学文字文化財研究所

雑誌

愛知県立大学文字文化財研究所紀要 = Memoirs of the Cultural Documents Research lnstitute, Aichi Prefectural University (ISSN:18848958)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.152-133, 2015-03-15

著者

永田健人 小板隆浩

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.43-44, 2014-03-11

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近年,クラウドサービスにおいてAmazon Web Servicesが注目されている.特にスタートアップ企業にとって初期費用のかからないオンデマンドな料金体系は,始めたばかりのウェブサービスを拡大していくには大きなメリットとなる.しかし,料金を決定する要因のひとつであり計算機の性能を示すインスタンスタイプは,開発者が選択するための分かりやすい指標が提示されていない.そこで,本研究ではその指標を示すことができるように,計算機でのプロファイルにより,その指標について検討する.この指標をもとにインスタンスタイプを選択することによって,開発者は短い期間でサービスを開始できる.

著者

押見 輝男 オシミ テルオ Teruo Oshimi

雑誌

立教大学心理学研究

巻号頁・発行日

vol.53, pp.29-39, 2011-03-31

著者

北川 勝彦 キタガワ カツヒコ Katsuhiko KITAGAWA

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本研究は、諸外国と日本の実に多面的な国際関係についての歴史的研究の一部をなす日本-アフリカ関係を経済関係ないしその発展から考察している。また、本研究は、第一に、戦前期日本の「領事報告」 第二に、戦後、海外市場調査に重要な役割を演じた日本貿易振興会から刊行された『通商弘報』に依拠して進められてきた。 具体的には、日本と南アフリカとの経済関係の歴史に焦点をあて、第一に、戦前期日本の南アフリカへの経済的関心がいつ頃から生まれ、南アフリカに関する経済情報がどのように収集され、それを日本国内の当該業者に報知するどのようなシステムが形成されていたのか、また、戦後の日本ではどのように南アフリカの経済情報が収集され、それを関連業者に拡散させるどのようなシステムが形成されたのか、を明らかにした。第二に、戦前と戦後において、日本と南アフリカの貿易はどれほどの展開を示していたのか、また、日本と南アフリカの通商関係とその展開の中で、それぞれの段階でどのような問題が生じ、さらに、日本の対南アフリカ貿易を促進するために、どのような市場獲得政策が展開されたのかについても明らかにしている。 本論では、第二次世界大戦を挟んで二つの時期にわけて考察した。第1章では、日本が海外へと進出しはじめ、しかもアフリカ大陸各地域に対する経済的関心を有するにいたった時期には、いったいどのような国際経済関係が展開されていたのか。ここでは、何ゆえに海外経済情報収集の制度的枠組の構築が急がれ、海外経済事情調査が行われたのか、その背景について考察した。 第2章では、戦前期の日本において、南アフリカに関する経済情報の報知に重要な役割を演じたのは、当時発行された「貿易雑誌」であった。まず、戦前期に外務省通商局が刊行した南アフリカ連邦に関する経済調査報告書の中で重要と思われるものを概観し、次に、戦前期において海外経済情報の国内への報知(情報の拡散)に大きな役割を演じた「貿易雑誌」に掲載された南アフリカ経済情報を整理した。 第3章では、南アフリカ連邦形成期から第二次世界大戦の勃発に至る約30年間に、日本の商品がどのような経路で南アフリカに輸出され、南アフリカではどの地方のどのような人々にどのような経路でもたらされ消費されたのか、他方、南アフリカの商品がどのような経路で日本に輸出され、日本ではどのような経路でいかなる地方のどのような人々に利用されるにいたったのか、その具体的な状況を描き出そうと試みた。しかし、両大戦間期における日本の対南アフリカ貿易とそれにかかわりをもった日本企業の活動の考察にとどまっている。 第4章では、1930年代の世界恐慌期における日本-南アフリカ通商関係の展開とそれににともなってあらわれてきた諸問題について考察した。第一に、当時の南アフリカ市場に関する情報収集の一端を担った朝日新聞記者による南アフリカ市場調査を紹介し、第二に、ケープタウン在住日本領事のもたらした通商報告に基づいて世界恐慌期番こおをする日本の対南アフリカ貿易の展開を概観した。第三に、ダーバン在住の名誉領事からもたらされた通商報告に依拠して南アフリカ市場への日本品の進出から生じた具体的な通商問題の一端を明らかにし、第四に、世界恐慌期に南アフリ力連邦でとられた通商政策と日本の対南アフリカ通商政策について当時の領事報告番こ依拠して明らかにした。第5章では、両大戦間期における日本-南アフリカ通商関係史のなかで、とくに1930年10月の『南阿入国居住其他二関スル日阿取極』締結の時期に焦点をあわせて、本『取極』とその背後で展開された「南阿羊毛購入対策」について、主として日本領事報告と外交記録に依拠しながら考察した。第2部では、戦後の関係を扱っているが、まず、第6章で番よ、第二次世界大戦の終結から1980年代までの国際経済、日本経済および南アフリカ経済の展開を簡単にふりかえっている。次いで、第7章では、第一に、戦後日本の海外市場調査機関として今日にいたるまで重要な役割を演じている「日本貿易振興会」(JETRO)の設立経過をふりかえり、第二に、JETRO発行の『通商弘報』(日刊一こ転載された南アフリカ市場調査を概観した。第三に、この『通商弘報』その他の資料に依拠して戦後日本の対南アフリカ貿易の展開過程を概観し、戦後日本-南アフリカ通商関係番こみられた問題を提示している。 第8章では、過去の関係の継承とこれまでには見られなかった新たな関係の展開とが混在している日本・南アフリカ関係の現状を観察しようと試みた。その場合、とくに1980年代の対南アフリカ経済制裁期からマンデラ政権誕生にいたる時期を取りあげ、(1)日本・南アフリカ貿易の現状、(2)日本の対南アフリカ投資、(3)日本の対南アフリカ通商政策について順次考察した。 南アフリカでは、最初の非人種的民主的選挙後、「暫定憲法」の下で樹立された「国民統一政府」(Government of National Unity)を中心にして、「虹の国家」の建設が始まった。第9章では、第一に、マンデラ政権誕生後の南アフリカ経済の動向を概観し、第二に、日本と南アフリカとの貿易関係の現状について考察した。次いで、第三番こ、投資市場としての南アフリカの変化と最近の日本企業の対南アフリカ投資の動向を明らかにし、第四に、南アフリカの通商戦略とそれに伴って現れてきた対日要求の意味について検討している。 ところで、本研究では、2つの付論を設けている。付論Iでは、サハラ砂漠以南のアフリカのなかで、対象とする地域を英領熱帯アフリカに限定し、第二次世界大戦前の日本との通商関係の発展を考察した。すなわち、戦前期の日本と英領熱帯アフリカの貿易はどれほどの展開を示していたのか、また、英領熱帯アフリカへの日本製品の進出が諸外国との関係ににおいでどのような問題を引き起こすことになったのか、という点について考察している。

著者

児玉 公信

雑誌

研究報告 情報システムと社会環境(IS)

巻号頁・発行日

vol.2012-IS-120, no.3, pp.1-8, 2012-05-28

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基幹情報システムをシステムアプローチに基づいて改革的に再構築するための方法を提案する.システムアプローチでは,問題の解決に原因除去を行わない.本方法では,問題が解決された新しいシステムを構想するために業務シナリオを書いて,業務構想書 (Concept of Operations) としてまとめる.それに基づいて仕事を設計し,その仕事の遂行を支援する機能を発明してユースケースとして記述する.企業情報システムを 4 つの管理階層と 3 つの業務相でドメインを分割し,その単位でドメインモデルを描く.これを中心とするようにユースケースを配置してサブシステムモジュールとし,その間を疎結合するインタフェースを設計する.こうしてできたユースケース,ドメインモデル,アーキテクチャを整合するよう調整して,要求仕様とする.

著者

増田 弘

出版者

東洋英和女学院大学現代史研究所

雑誌

現代史研究 = Contemporary history research

巻号頁・発行日

vol.6, pp.47-54, 2010-03-31

著者

有田 伸弘

出版者

関西福祉大学研究会

雑誌

関西福祉大学研究紀要 = The Journal of Kansai University of Social Welfare (ISSN:13449451)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-12, 2004-03

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合衆国憲法修正1条「宗教活動の自由条項(The Free Exercise Clause)」は、連邦議会(ならびに州議会)が宗教活動の自由に対して制約を加えることを禁じている。同条項の目的は、世俗の権威(civil authority)による宗教への侵害を禁じることによって「個々人の信教の自由jを確保することにあると考えられている。それ故「特定宗教の、あるいはすべての宗教の宗教的慣行を妨げたり、また…諸宗教問に差別を設けたりするために」、世俗的権威を濫用することは「その負担がたとえ間接的なものにすぎない性質のものであっても禁じられる」といわれる。 そもそも、ここにいう宗教活動とは、どのような活動を意味しているのであろうか。宗教を「人と神との内なる対話jと捉えるならば、宗教活動は「内心領域における精神活動」を意味するに止まり、宗教活動の自由条項も政府が「内心の自由」を直接的あるいは間接的に侵害することを禁じているにすぎないことになる。すなわち、宗教活動の自由条項は「特定の宗教を信仰しているというだけで、個人ならびに集団を処罰したり、差別することは許されないし、また、特定の宗教を信仰するように強制することも許されない」ことを意味することになる。 しかしながら、宗教というものは、信仰という内心領域における精神活動だけではなく、人の生活様式に浸透し、宗教的儀式や祝典さらには信仰実践などの「外面的な行為Jを伴うものであろう。宗教をこのように捉えるならば、宗教活動の自由条項は、単に内心領域における信仰の自由を保障するだけではなく、信仰に結びついたこれらの行為の自由をも保障する趣旨の規定であると解されなければない。日本国憲法第19条「信教の自由」もアメリカ合衆国憲法修正1条「宗教活動の自由」も等しく、こうした外面的な行為の自由をも保障していると一般に解されている。 では、「宗教的行為の自由を保障する」とは「同種の行為であっても、他の動機に基づく行為とは区別して信仰と密接に関係する行為に対しては、何らかの便宜を図る」ということを意味するのであろうか。しかし、信仰に基づく行為に対して「特別の便宜」を認めることは、政府が特定の宗教(あるいはすべての宗教)を有利に扱うことになり、もう一つの宗教関連条項である「国教樹立禁止条項(Establishment Clause) 」と抵触する可能性が生じてくる。両条項とも一般的な見方をすれば、「政府が宗教に干渉あるいは関与してはならない」と解することができ、抵触の可能性はないように思われるが、国教樹立禁止条項からは「政府の宗教的中立性の要求」が導き出され、宗教活動の自由条項からは「宗教的実践に対する便宜の要求」が導き出されると解するならば、両条項の間には抵触の可能性が生じる。 この問題に関しては、本来、「国教樹立禁止条項」及び「宗教活動の自由条項Jの両条項の解釈が問題となるが、本稿では、特に宗教活動の自由条項の問題に焦点を当ててみたい。国民の大多数からは奇異に見える宗教的行為に対して、憲法はどのような保障を与えていると解すべきなのか。建国当初から宗教的多元主義を余儀なくされたアメリカにおいて、アメリカ合衆国連邦最高裁がいかなる解釈を施してきているのか、その歴史的変遷を概観し若干の考察を加えたい。

著者

HUANG Michael C. HOSOE Nobuhiro

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.15-01, 2015-04

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We investigate a long-run impact of a compound disaster in northern Taiwan by describing a recovery process from the disaster with a dynamic computable general equilibrium model. After simulating losses of capital and labor in combination with a nuclear power shutdown, we conduct policy experiments that are aimed at recovery of Taiwan’s major industries by subsidizing their output or capital use. We found that the semiconductor industry could recover but need a huge amount of subsidies while the electronic equipment sector could almost recover even without subsidies. Capital-use subsidies would cost less than output subsidies. When we use two-year longer duration for a recovery program of semiconductors, we could save the subsidy costs by 7–10%.

著者

福田 道宏

出版者

京都造形芸術大学

雑誌

京都造形芸術大学紀要 = Genesis

巻号頁・発行日

no.17, pp.122-141, 2013-11

著者

中井俊文 石田浩二 安浦寛人

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.169-178, 2015-04-15

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東日本大震災以降,各自治体で防災計画の見直しが行われている.福岡県糸島市も緊急時防護措置準備区域を抱える自治体である.我々は,糸島市と協力し,有事の際の住民の円滑な広域避難体制の確立を目指し,ICTを利用した避難支援システムを開発し,避難訓練にて実証実験を実施した.その結果,ICTを用いることにより,過去に行ってきた避難訓練の結果を革新的に変え,住民の確認時間を1/4に削減することにより全体の避難時間を1/2とすることが可能となった.加えて,本システムを有効に利用するためには,今後検討しなければならない課題もあることが判明し,その解決法について検討を行った.

著者

榎本 美香 石本 祐一

雑誌

研究報告音声言語情報処理(SLP)

巻号頁・発行日

vol.2009-SLP-77, no.23, pp.1-6, 2009-07-10

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本研究の目的は,「うん」 という発話の音響特性から応答・承認・相槌という発話機能を弁別することにある.自然対話 (8 対話) の中に出現した 「うん」 (N=239) の発話機能を弁別するため,一般化線形モデルの当てはめと主成分分析を行った結果,F₀ レンジ,F₀ 最大値,F₀ 平均値,パワー最大値という音響パラメータを用いれば,相槌のうんが 88% 弁別可能であった.このことは,特に相槌の 「うん」 の音響的推定が有効であることを示す.

著者

栗原 一貴

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.465-471, 2015-04-15

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本稿では,筆者がこれまでに主に学術会議WISSにおける研究発表,およびWISSの会議そのものを支援・拡張するシステム提案と運用を行う企画であるWISS Challengeで提案してきたプレゼンテーション支援システムを中心に紹介し,プレゼンテーションの市民化,放送化という視点で考察する.

著者

金井 崇

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.649-657, 2005-02-15

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メッシュの球体パラメータ化は,メッシュを球体に写像する技術であり,コンピュータグラフィックスやCAD/CAMなどの分野での様々な応用が期待されている.本論文では,その中でも品質の高い等角球体パラメータ化に関して,頑健でかつ高速な計算手法を提案する.本手法では,メッシュの多重解像度表現に基づき,その階層構造をパラメータ化計算に利用する.従来手法に比べて高速であり,また球体パラメータを頑健かつ安定して求めることができることを様々な実験を通じて実証する.

著者

田浦 健次朗 鶴岡 慶雅

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.432-433, 2015-04-15

著者

原田康徳

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.105-111, 2015-04-15

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プログラミング教育を,実用的なプログラムを書くためのスキル教育だけでなく,情報化社会を生き抜く上で広く全員が知るべき教養的な位置づけで捉える.筆者は,ビジュアルプログラミング言語ビスケットを使って「コンピュータとは何か」を一般人(小学生から大人まで)に伝える活動(授業,ワークショップ,イベント)を行っている.その内容を紹介する.