著者

今野 浩

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, 1999-08-15

著者

国仲 銘子

出版者

法政大学沖縄文化研究所

雑誌

沖縄文化研究 (ISSN:13494015)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.281-351, 2004-03-31

著者

岡留康文

出版者

参議院

雑誌

立法と調査

巻号頁・発行日

no.406, 2018-11-01

著者

日本貿易振興機構トロント事務所

出版者

日本貿易振興機構

巻号頁・発行日

2017-03

著者

衆議院憲法審査会事務局

出版者

衆議院

巻号頁・発行日

2016-11

著者

佐藤,一昭

出版者

太平洋学会

雑誌

太平洋学会学会誌

巻号頁・発行日

no.46, 1990-04

著者

谷治 正孝 渡辺 浩平

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.227, 2009

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古地図を調査して日本海名称の変遷・定着過程を明らかにした。西洋人によってもたらされた日本海名称は最初、日本の太平洋側に使われることが多かった。<BR> 「日本海」に日本海名称を与えた最古の現存地図はマテオ・リッチの『坤輿萬国全圖』(1602)であるが、当時は日本海の形状が明らかでなかったため、この日本海がそのまま定着したわけではない。<BR> 日本海と外海を結ぶ5つの海峡を明示した最初の地図は日本海を北上探検したラペルーズの地図で、1797年に出版された。それをイギリスはじめ多くの地図編集者が取り入れて、19世紀初頭から「日本海」名称が定着に向かう。「朝鮮海」より、日本海の方が名称としてふさわしいとはっきり指摘したのは、日本との交易を求め長崎に来日したクル―ゼンシュテルンである。<BR> さらに、シーボルトが日本から地図を収集して帰国し、それらの地図を出版するようになり、欧米では19世紀前半に「日本海」名称は完全に定着した。しかし、日本では「北海」という日本海名称があったためもあり、「日本海」の定着は半世紀以上遅れ、19世紀末であった。

著者

松山 一紀

出版者

近畿大学商経学会

雑誌

商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies (ISSN:04502825)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.289-309, 2018-03-26

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[概要] 本稿の目的は,今なぜフォロワーシップが求められているのかを,主にリーダーとフォロワーの関係性から明らかにすることである。まず,人事労務管理の歴史を紐解くことによって,労働組織内におけるフォロワーの社会的地位が向上してきたことを明らかにした。次に,現代日本企業におけるリーダーシップにフォーカスし,リーダーシップが弱体化してきていることを明らかにした。最後に,リーダーシップ・ロマンスなどの議論から,リーダーシップの有効性に対して疑問を投げかけた。以上のことから,現代の企業社会においてリーダーシップ偏重の組織は限界にあることが明らかになった。[Abstract] The purpose of this paper is to reveal the reason why the followership is needed mainly through the lens of relationship between leaders and followers. Referencing the history of human resource management, the author clarified the fact that the social status of followers have been advanced, while the leadership has been weaken in modern Japanese corporations. The paper also raised doubt on the efficacy of the leadership from the discussion such as leadership romance. From the above, the paper leaded a conclusion that the leadership-oriented organization in modern corporate society has been reached a limit.

著者

宇根 豊

出版者

日本有機農業学会

雑誌

有機農業研究 (ISSN:18845665)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.16-25, 2018-09-30 (Released:2019-05-21)

参考文献数

23

著者

大久保 賢一 井上 雅彦

出版者

日本発達障害学会

雑誌

発達障害研究 (ISSN:03879682)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.288-297, 2008-09-30

参考文献数

15

著者

青野 博之

出版者

日本私法学会

雑誌

私法 (ISSN:03873315)

巻号頁・発行日

vol.1985, no.47, pp.116-121, 1985

著者

青野 博之

出版者

駒澤大学法学会

雑誌

法学論集 (ISSN:04393287)

巻号頁・発行日

no.28, pp.p35-60, 1983-12

著者

芦原 聡

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

2003

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背景と目的//超短光パルスは基礎研究から光通信・光情報処理などの応用分野で不可欠な存在となっており、その発生・波長変換・波形制御技術の重要性は疑う余地が無い。カーレンズモード同期の成功以来、Ti3+ :Al2O3レーザーを中心に固体レーザーの超短パルス化は急速に進展しているが、これら発振器や増幅器から直接得られるパルス幅はレーザー媒質の蛍光スペクトルなどにより制限される。そこでいわゆるパルス圧縮技術が必要となるのである。//これまでは一般に、光ファイバー中の自己位相変調効果とその後段の分散補償を組み合わせたパルス圧縮法が研究されてきた。この方法は極短パルス化が可能である反面、系が複雑でエネルギーロスが大きいという欠点をもつ。非常にシンプルなパルス圧縮システムとしてファイバーソリトン圧縮器があるが、これら光ファイバーを用いる方法ではガラス中の3次非線形光学効果(光カー効果)を利用しているため、大きな光強度と長い相互作用長が必要である。またファイバーソリトン圧縮は、ガラスの異常分散領域でしか実現できないという欠点もある。//一方、2次非線形光学効果の多段過程によっても実効的に3次非線形効果を得ることが可能である。この「カスケード2次非線形光学効果」は、高速かつ大きな非線形応答を示す。また位相不整合量の調整により、非線形効果の符号と大きさを制御可能という特徴をもつ。カスケード非線形効果に関してはこれまで、光スイッチングや空間ソリトン形成などの応用研究がなされてきたが、そのほとんどはナノ秒〜ピコ秒領域であり、フェムト秒領域での研究は数少なかった。//本研究では、カスケード非線形効果の高速応答性が最大限に生かされる超短光パルス制御応用にターゲットを絞り、「フェムト秒光パルスにおけるカスケード非線形効果の諸特性評価とそれを利用したソリトン圧縮の実現」を目的とした。2次非線形光学ソリトンは基本波と高調波が互いにトラップしながら伝搬するという物理的に興味深い現象である。本研究では特に、媒質自身の分散とカスケード非線形効果のバランスを利用した、実用的なソリトン圧縮システムの理論解析および実験的研究を行った。//BBO非線形結晶を用いた光ソリトン圧縮//本研究の第一段階として、β-BBO非線形結晶のタイプI角度位相整合を用いた実験を行った。Ti: sapphireレーザーのフェムト秒光パルス (800nm, 80fs, 82MHz) を用い、長さ1mmのBBO非線形結晶中に誘起されるカスケード非線形効果を測定した。位相不整合量を制御しながら測定した結果、カスケード非線形効果による実効的な非線形屈折率効果は正負それぞれについて|n2casc(BBO)|〜(4.1±0.9)×10-15cm2/W が得られた。//次にTi: sapphireの再生増幅パルス (800nm, 120fs, 82MHz) を用いて光ソリトン圧縮を行った。基本波波長800 nmはBBO結晶中で正常分散領域に入るため、ソリトン圧縮を実現するためには負の非線形効果が必要となる。光強度・位相不整合量・伝搬長をパラメーターとして伝搬計算を行い、ソリトン圧縮特性を理論的に評価した。数値計算によれば長さ32mmの伝搬で最短約25fsへのパルス圧縮が可能であることが明らかになった。数値計算で得られた知見を基として実験を行った結果、入射基本波135fsから約3分の1である45fsへのパルス圧縮に成功した。//周期分極反転LiTaO3におけるカスケード非線形効果の評価//本研究の次なるステップとして、擬似位相整合 (Quasi phase matching: QPM) 法の利用へと展開した。QPM法に用いられる強誘電体材料は一般に2次非線形光学定数が大きい。またQPM法はドメイン反転構造の設計如何で任意に位相整合条件を設定できる。このような観点から、強誘電体QPM素子はカスケード非線形素子として大きな潜在能力をもつ。//Ti: sapphireレーザーの波長で動作するQPM素子として、周期分極反転LiTaO3素子 (Periodically-poled lithium tantalate: PPLT) を選んだ。電場印加法による分極反転を用いて、厚み0.3mm、周期3.1μmのPPLT素子を作製した。周波数分解2光波混合法により、カスケード非線形効果の大きさとして|n2casc(PPLT)|〜5.6×10-15cm2/W を得た。しかし、正味得られた負の非線形効果は非常に小さかった。この原因は、基本波と第2高調波の間の群速度不整合によるカスケード非線形効果の低減と、LiTaO3自体がもつ大きな光カー効果との競合である。光カー効果を測定したところ、異常光線ではn2E (LT) 〜3.0×10-15cm2/W 、常光線ではn2O(LT)〜1.7×10-15cm2/W であった。結局、PPLTを用いたソリトン圧縮は実現できなかったが、LiTaO3に関して非常に有益な知見を得た。LiTaO3は重要な波長変換用材料である上、光カー効果は超短光パルスのカスケード非線形素子や波長変換素子を設計する上で必須の物質定数であるが、本研究でその値を初めて明らかにしたのである。//周期分極反転MgO:LiNbO3を用いた光ソリトン圧縮//PPLTに関する研究から、効率的なカスケード非線形光学素子を実現するためには、2次非線形光学定数の大きな材料を用いた上に群速度整合を満たす必要があるとの教訓を得た。そこで次に、周期分極反転MgO: LiNbO3 (Periodically-poled MgO-doped lithium niobate: PPMgLN) の非対角成分 d32 を用いることにより、通信波長で群速度整合条件を満足させ、大きなカスケード非線形効果を発現させた。PPMgLN素子は長さ10mm、厚み0.5mm、分極反転周期20.4μmであり、用いた光源はフェムト秒光パラメトリック増幅器 (1560 nm, 〜100fs, 1kHz) である。位相不整合量を調整することで、正負それぞれの符号の大きなカスケード非線形効果 (|n2casc(PPMgLN)|〜30×10-15cm2/W) を得た。これはフェムト秒パルスのカスケード非線形効果として報告された値としては最大である。//この素子を用いて光ソリトン圧縮を行った。基本波波長1560nm およびその第2高調波波長双方において正常分散であるため、ソリトン圧縮のためには負の非線形性が必要となる。素子温度と入射光エネルギーを最適化することにより、パルス幅110fs、中心波長1560nmの基本波入力から、基本波・高調波の同時35fsパルス圧縮を実現した。このような周期分極反転素子における光ソリトン圧縮の実現は、本研究によるものが初めてである。//非平行な擬似位相整合配置を利用した群速度整合法//このようにPPMgLNにおける群速度整合条件を利用することで効率的なソリトン圧縮を実現したが、この群速度整合条件は材料の屈折率分散から決まるものであった。すなわち、動作波長が異なれば群速度不整合の問題に直面する。そこで本研究では、分極反転格子の傾斜およびパルス面の傾斜を利用した新しい群速度整合法を提案した。この方法を用いると、構造の設計如何により任意の波長で擬似位相整合と群速度整合を両立させることが可能となる。擬似位相整合と群速度整合を表す方程式を導出し、具体的に周期分極反転LiNbO3 (Periodically-poled lithium niobate: PPLN) に適用した例を示した。この方法を用いると、位相整合許容バンド幅は通常の方法に比べて、波長0.8μmでは110倍、波長1.55μmでは32倍に広がる。また、通信波長において群速度整合を満たすPPLN素子を設計・作製し、それを用いたSHG原理確認実験を行って本手法の有効性を実証した。//結論と展望//以上のとおり、本研究では角度位相整合および擬似位相整合を用い、2次非線形媒質中のソリトン効果を利用することで効率的なパルス圧縮が可能であることを理論的・実験的に実証した。このような2次非線形ソリトン圧縮法の特徴は、大きな非線形性の恩恵により低パワー動作が可能であること、エネルギー利用効率が高いこと、正常・異常分散を問わず実現できること、基本波と高調波が同時にパルス圧縮されて出力されることなどである。ただしその反面、精密な分散補償が困難であるため、例えば10fs以下への極短パルス化には適さないかも知れない。以上から、この2次非線形光学ソリトン圧縮法は、低パワーかつサブピコ秒動作のモードロックレーザー光源、例えばEr: glassレーザーやYb: YAGレーザーなどとの集積化に適しているといえる。//今後の展望として、分極反転構造の非周期化などの設計による短パルス化および圧縮パルスの高品質化や、本研究で提案した群速度整合法をスラブ導波路と結びつけるなどしてより低パワー化することなどが挙げられる。また、2次非線形ソリトン伝搬を用いた量子光学的応用も興味深い展開であろう。

著者

〆谷 作夫 寺木 良巳 大島 誠行 西井 啓二 大矢 貴 前村 実満 南雲 允仁

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.21, no.7, 1969

著者

早瀬 文孝

出版者

明治大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1994

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ラットに発がん性ヘテロ環アミノ化合物を与えると,肝臓に前がん病変のマーカー酵素である胎盤型グルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST-P)の発現を経て,肝がんを誘発することが知られている。本研究ではラット初代培養肝細胞を無血清培地でPrimariaディッシュを用いてスフェロイド培養し,化学発がん過程におけるメラノイジン(MEL)添加の抑制効果について調べた。MELはグルコースとグリシンの非透析性画分より調製した。発がん性物質にはMeIQx、Trp-P-2を用いた。対照群をMEL無添加群とし、各濃度のMELを添加した群についてMELの化学発がん抑制作用を検討した。5日間の培養後、肝細胞のアルカリフォスファターゼ活性を測定したところ著しい変動は認められず、肝機能は維持されていると推察された。その肝細胞を用い、MeIQxによるGST-PmRNAの発現誘導がスフェロイド培養細胞で認められるかについて、抗GST-P抗体を用いたELISAによってGST-Pタンパク質の検出を行った。その結果、10nM〜1μMのMeIQx添加で対照群と比較し、有意にGST-Pタンパク質の発現が上昇した。そこで5日間の培養細胞から全RNAを抽出し、GST-PのcDNAをプローブとしてノーザンプロット分析を行った。その結果、10nM添加のMeIQxおよび7.8nM添加のTrp-P-2群のGST-P mRNAの発現はそれぞれ無添加群の4.1、9.2倍に増加した。これらの群に0.1%あるいは0.01%MELを発がん性物質と同時に添加することにより発がん性物質無添加群とほぼ同レベルまで抑制された。本研究の結果からMELがMeIQx、Trp-P-2によるGST-P mRNAの発現誘導をほぼ完全に抑制することが明らかとなった。これはヘテロ環アミノ化合物がMELに吸着されること、中間代謝活性化体であるヒドロキシルアミン体がMELとの反応により不活性化されるためであると推察される。

著者

久山 登美雄

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.18, no.9, pp.594-599, 1965-09-20 (Released:2011-06-17)

著者

青野 博之

出版者

駒澤大学法学会

雑誌

法学論集 (ISSN:04393287)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p41-65, 1983-02

著者

石河 康国

出版者

社会主義協会

雑誌

科学的社会主義

巻号頁・発行日

no.209, pp.84-91, 2015-09

著者

向坂 ゆき 小島 恒久

出版者

社会主義協会

雑誌

社会主義 (ISSN:09120602)

巻号頁・発行日

no.448, pp.109-116, 2000-06

著者

新井 祐未 石田 裕美 中西 明美 野末 みほ 阿部 彩 山本 妙子 村山 伸子

出版者

日本栄養・食糧学会

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.139-146, 2017 (Released:2017-11-16)

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世帯収入別の児童の栄養素等摂取量に対する学校給食の寄与の違いを明らかにすることを目的とし,小学5年生の児童とその保護者を対象に調査を実施した。世帯収入は保護者への質問紙調査,児童の栄養素等摂取量は平日2日と休日2日の計4日間の食事調査(秤量・目安量記録法)により把握した。低収入群と低収入以外群に分け,摂取量および摂取量に占める学校給食の割合について共分散分析により比較した。低収入群は平日より休日に摂取量が有意に少ない栄養素が多く,特に昼食で有意な差が認められる栄養素が多かった。また平日,休日ともにたんぱく質摂取量が有意に少なかった。平日1日あたりの摂取量に占める学校給食の割合には有意な差が認められなかった。休日を含めた4日間の総摂取量に占める学校給食の割合は,たんぱく質,ビタミンA,食塩相当量で有意な差が認められ,いずれも低収入群の割合が低収入以外群の割合より高かった。4日間の摂取量に対する学校給食の寄与は,低収入以外群より低収入群の方が高いことが明らかとなった。