著者
李 昭娟
出版者
日本経営倫理学会
雑誌
日本経営倫理学会誌 (ISSN:13436627)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.297-308, 2014-02-28 (Released:2017-08-08)

This study aimed to examine the phenomenon of corruption observed throughout South Korean society by focusing on businesses and then elucidate the factors that affect and induce such a trend. First, South Korea's unique mechanism that breeds corruption in South Korean society was theoretically examined. The results indicated that nepotism causes corruption through the effects of four factors: 1) personal, 2) organizational, 3) social structural, and 4) cultural. Second, by focusing on businesses, a further analysis was conducted on the reality of nepotism among South Korean companies. It revealed that nepotism negatively influenced businesses by 1) increasing corruption caused by inappropriate means for taking over management, 2) weakening the independence of board of directors through the appointment of outside directors based on alumni relationships, and 3) disabling the function of the board of directors and increasing the inequality within the company through the appointment of professional managers based on regional bonds. Therefore, to understand the current forms of nepotism in South Korean society, such as mutual aid provided through the reciprocal action of blood, alumni, and regional relationships encouraged in the traditional Confucian society, it is inappropriate under the current situation to focus only on businesses. In fact, the application of nepotism for the self-interests of a company head's clan is aggravating corporate corruption and increasing the occurrence of scandals.
著者
関 陽一 清水 栄司
出版者
日本不安症学会
雑誌
不安症研究 (ISSN:21887578)
巻号頁・発行日
vol.7, no.Special_issue, pp.94-154, 2016-05-31 (Released:2016-06-02)
参考文献数
13
被引用文献数
3

本マニュアルおよび付録資料は,社交不安障害の認知行動療法:治療者用マニュアル(吉永尚紀(執筆・編集) 清水栄司(監修))をもとに,厚生労働省科学研究費補助金 障害者対策総合研究事業「認知行動療法等の精神療法の科学的エビデンスに基づいた標準治療の開発と普及に関する研究(代表:大野裕)」(平成25~27年度,平成26年度報告書にて概要版を公表)の助成を受け,千葉大学大学院医学研究院・子どものこころの発達教育研究センターパニック障害研究(PD)チーム(澁谷孝之,永田忍ら)および日本不安症学会不安障害認知行動療法研究班の協力のもと,作成されました。
著者
Alejandro Lucía Jesús Hoyos Javier Pardo José L. Chicharro
出版者
日本生理学会
雑誌
The Japanese Journal of Physiology (ISSN:0021521X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.381-388, 2000 (Released:2004-06-22)
参考文献数
32
被引用文献数
32 62

The aim of this longitudinal study was to analyze the changes in several metabolic and neuromuscular variables in response to endurance training during three defined periods of a full sports season (rest, precompetition and competition). The study population was formed by thirteen professional cyclists (age ± SEM: 24 ± 1 years; mean V(dot)o2 max ~74 ml·kg−1·min−1). In each testing session, subjects performed a ramp test until exhaustion on a cycle ergometer (workload increases of 25 W·min−1). The following variables were recorded every 100 W until the tests: oxygen consumption (V˙O2 in l·min−1), respiratory exchange ratio (RER in V(dot)co2·V˙O2−1) and blood lactate, pH and bicarbonate concentration [HCO3−]. Surface electromyography (EMG) recordings were also obtained from the vastus lateralis to determine the variables: root mean square voltage (rms-EMG) and mean power frequency (MPF). RER and lactate values both showed a decrease (p < 0.05) throughout the season at exercise intensities corresponding to submaximal workloads. In contrast, no significant differences were found in mean pH or [HCO3−]. Finally, rms-EMG tended to increase during the season, with significant differences (p < 0.05) observed mainly between the competition and rest periods at most workloads. In contrast, precompetition MPF values increased (p < 0.05) with respect to resting values at most submaximal workloads but fell (p < 0.05) during the competition period. Our findings suggest that endurance conditioning induces the following general adaptations in elite athletes: (1) lower circulating lactate and increased reliance on aerobic metabolism at a given submaximal intensity, and possibly (2) an enhanced recruitment of motor units in active muscles, as suggested by rms-EMG data.
著者
立木 孝
出版者
医学書院
雑誌
耳鼻咽喉科・頭頸部外科 (ISSN:09143491)
巻号頁・発行日
vol.77, no.8, pp.570-572, 2005-07-20

ベートーベン(Ludwig van Beethoven)は若くして難聴になり,その難聴はあらゆる治療に逆らって進行を続け,50歳を超える頃にはほとんど聾になっていたという。1824年5月7日,ウイーンで行われた「第九交響曲」初演の際,指揮者の1人として聴衆に背を向けていたベートーベンは,演奏が終わったときの熱狂的な拍手に気がつかず,歌手の一人に促されて振り返り,初めてその成功を知ったといわれている。このベートーベンの難聴の原因が何であったかについては,少なからざる論文や記述があるが,定説は得られていないようである。 1964年,ドイツ留学中であった私は,1日,ボンのベートーベン・ハウスを訪れた。ベートーベンの生まれた家が記念館となって,デスマスクやピアノ,そのほか数々の遺品や記念品を展示していたのである(図1,2)。ベートーベンが生まれたのは,3階屋根裏の小さな部屋で,そこにはベートーベンの胸像が1つ,ポツンと置かれていた(図3)。数々の展示物のなかには,メトロノームの発明者Mälzelがベートーベンのためにつくったといわれる4個の補聴器もあった(図2,4)。若い女性のガイドがいて,いろいろと説明してくれていたが,補聴器については,難聴が進行するにしたがって大きなものに変えなければならなかったと説明した。私はそのガイドに,ベートーベンの難聴の原因は何だったのかと訊ねてみた。若い女性のガイドは,一言,“Otosklerose”と答えた。
著者
大塚雄作 内田良# 尾見康博 金子雅臣#
出版者
日本教育心理学会
雑誌
日本教育心理学会第61回総会
巻号頁・発行日
2019-08-29

企画趣旨 日本教育心理学会でハラスメント防止委員会が発足し,総会時に同委員会の企画する講演会やシンポジウムが開催されるようになって,今年度で9回目を迎える。これまでの企画では,主にハラスメントに対する会員への啓発的な内容が取り上げられてきた。昨年11月の同委員会で本年度の企画について話し合われ,われわれ教育心理学の教育,研究に携わる者として小学校~高校の教育現場でのハラスメントの実際をもっと知る必要があるのではないかという提案があった。たしかに,教育現場でのハラスメントがマスコミで伝えられることが少なくないにも拘わらず,その実態を深く知る機会は少ない。そこで,今回は教育現場でのハラスメントのうち,部活動に焦点を当てて,教育社会学と教育心理学の立場からこの問題を研究されている,それぞれ内田良氏と尾見康博氏の2人の研究者にご登壇いただき,教育現場のハラスメントについて深く知る機会としたい。 なお,指定討論者を本防止委員会専門委員の金子雅臣氏,司会を本企画立案の中心となった大塚雄作前委員長が務める。大塚氏は京都大学アメリカンフットボール部長の経験ももつ。制度設計なき部活動のリスクと未来を考える内田 良 本報告では,「制度設計の不備」の視点から,学校の部活動に付随するリスク(ハラスメントや事故)を検討する。学習指導要領において部活動は,教育課程外ではあるものの「学校教育の一環」として「生徒の自主的,自発的な参加により行われる」というかたちで,学校の教育活動のなかに位置づけられている。この中途半端な位置づけによって,生徒はさまざまなハラスメントや事故のリスクに晒される。危険な場所での活動 部活動の練習はしばしば,廊下や階段を含むさまざまな空きスペースでおこなわれる。教育課程内の授業であれば,学習指導要領に定められた事項が適切に教育されるよう,施設(校舎外のグラウンドを含む)が用意されている。だが部活動においては,「学校教育の一環」であること以上の具体的な設計がなく,リソースも配分されていない。それゆえ一斉に部活動が開始されると,練習場所が不足し,不適当な空きスペースで練習がおこなわれ,事故のリスクが高まる。問われる外部指導者の質 部活動では,人的資源(専門的指導者)も不足している。教員は,部活動指導の専門家ではない。その解決策として,外部指導者の導入が進められている。ところが外部指導者も不足しているため,その質が問われないままに,生徒の指導が任されていく。指導者が外部の者である場合,学校や教育委員会の管理が届きにくく,また暴言・暴行事案を起こしても,介入が難しい。過熱が止まらない 教科というのは年間の標準的な時間数や単位数が決まっており,各クラスで時間割も組まれている。教えるべき内容も定まっている。このように制度設計が整っていると,50分の時間のなかで,授業が楽しくなる方法を教師は考える。他方で部活動では,活動時間をどれくらいに設定するかは,学校現場の自由裁量である。全国大会を頂点とする競争原理のもとに部活動が置かれている限りは,その活動実態はおのずと肥大化し,生徒に過酷な練習を突きつけることになる。 以上の3つのリスクを踏まえるならば,部活動を「自主的な活動」だと美化するわけにはいかない。むしろ,教育行政がそこに積極的に管理・介入することが,部活動のリスクを低減し,その持続可能性を高めていく。『主体的な学び』はハラスメント構造に風穴を開けられるか尾見康博 『ハラスメント』概念の登場によって,それまで後景に退いていたものが可視化され,女性をはじめ社会的弱者の(隠されていた)人権が認められるようになったことはたしかであろう。他方,現役大臣が「セクハラ罪という罪はない」と,セクハラの疑いのある部下をかばう発言をするなど,ハラスメントが軽く扱われることも少なくない。 部活においても,あたかも対応する刑罰がないから問題ないといわんばかりの指導がなされることがある。体罰を行使する指導者は体罰を『指導の一環』だと強弁することが多いし,身体的接触を伴わない怒号や罵声も「厳しい」「熱い」指導としていまだに受け入れられている。さらに深刻なのは,体罰を受けたと自認する者が受けた体罰を積極的にかつ前向きに容認していることであり,「たしかに殴られたが自分は体罰とは思っていない。厳しい指導をして下さって感謝している」といった受け止め方が珍しくないことである。 こうしたことの背景に,部活の集団組織としての特徴があると考えられる。そしてこの特徴は同時にハラスメントの背景にもなっていると考えられる。理不尽なことであっても顧問や先輩が絶対,といった『長幼の序』の過度の運用が部活において慣習化されていることがその一つである。たとえば,中学校に入ったとたん,誕生日が一日違うだけで「さん」とか「先輩」をつけて呼ばなければいけなくなったり敬語の使用が求められたりする。部活の場合にはさらに,後輩は先輩より先に集合しなければならない,などといった独自のルールが作られていることもある。こうした規律が厳しくなればなるほど,後輩は顧問や先輩に言われたことに疑問を感じても,何も言わずに黙って従うことが無難であり「正解」であり,主体的に考えないようになっていく。 逆に言えば,主体的に考えるような子どもたちばかりになれば,部活特有の規律は成立しにくくなる。そうした意味で,昨今の学校教育界隈で推奨されている『主体的な学び』に向けた積極的な取り組みは,部活の文化を変えることになるかもしれないし,逆に,部活が変わらなければ子どもたちに主体的に学ばせる習慣を身につけさせられなかったということになり,教育政策の失敗ということになるかもしれない。参考文献内田 良 (2019). 学校ハラスメント:暴力・セクハラ・部活動―なぜ教育は「行き過ぎる」か 朝日新書内田 良ほか (2018). 調査報告 学校の部活動と働き方改革:教師の意識と実態から考える 岩波ブックレット内田 良 (2017). ブラック部活動―子どもと先生の苦しみに向き合う 東洋館出版社内田 良 (2015). 教育という病―子どもと先生を苦しめる「教育リスク」 光文社新書尾見康博 (2019). 日本の部活(BUKATSU)―文化と心理・行動を読み解く ちとせプレス尾見康博 (2019). 日本の部活の特殊性 心と社会(日本精神衛生会),175,115-119.Omi, Y. (2019). Corporal punishment in extracurricular sports activities (bukatsu) represents an aspect of Japanese culture. In L. Tateo., (ed.) Educational dilemmas: A Cultural psychological perspective. Routledge, pp.139-145.Omi, Y. (2015). The potential of the globalization of education in Japan: The Japanese style of school sports activities (Bukatsu). In G. Marsico, V. Dazzani, M. Ristum, & A.C.S., Bastos (eds.) Educational contexts and borders through a cultural lens: Looking inside, viewing outside. Springer, pp.255-266.
著者
杉浦 健之 徐 民恵 幸村 英文 平手 博之 藤田 義人 薊 隆文 伊藤 彰師 笹野 寛 祖父江 和哉
出版者
一般社団法人 日本ペインクリニック学会
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.18, no.4, pp.384-387, 2011 (Released:2011-10-10)
参考文献数
12

プラミペキソールの服用後に有痛性下肢運動障害疾患が軽快した症例を報告する.患者は60歳代の男性で,右膝関節の再置換術後から右足趾(第2~5)に痛みと不随意運動が発現した.足趾の痛みは,持続性で歩行時に増強していた.不随意運動は,安静時に足趾内転位を示すジストニアと,1-2 Hzの不規則な持続性の振戦であった.下肢遠位側の病変で,痛みと不随意運動を特徴とする“痛む脚と動く足趾症候群”を疑ったが,確定診断には至らず,有痛性運動障害疾患として取り扱った.仙骨硬膜外ブロックとプラミペキソールの内服後に,足趾の痛みと不随意運動は軽減した.プラミペキソールを増量後に,不随意運動はほぼ消失し,歩行が円滑にできるようになった.その後は,坐骨神経ブロックを隔週に行い,プラミペキソールの内服を継続している.下肢静止不能症候群の治療薬であるプラミペキソールは,本症例のような有痛性下肢運動障害疾患にも効果がある可能性がある.
著者
向井 克年
出版者
福岡大学
巻号頁・発行日
2019

2018
著者
青木 健
出版者
日本宗教学会
雑誌
宗教研究 (ISSN:03873293)
巻号頁・発行日
vol.81, no.3, pp.653-674, 2007-12-30 (Released:2017-07-14)

ゾロアスター教研究の資料には、六-一〇世紀に執筆された内部資料であるパフラヴィー語文献と、その他の言語による外部資料がある。外部資料の研究としては、ギリシア語・ラテン語、シリア語、アルメニア語、漢文、近世ヨーロッパ諸語などの資料ごとに纏まったコーパスがあるものの、アラビア語資料を用いた本格的な研究は依然としてなされていない。本論文は、アラビア語資料を完全に網羅した訳ではないが、ある程度の資料に当たって、アラビア語資料によるゾロアスター教研究の方向性を示した試論である。暫定的な結論として、サーサーン王朝時代のペルシア帝国領内のゾロアスター教は一枚岩ではなく、各地方ごとのゾロアスター教が存在したこと、パフラヴィー語文献は、そのうちのイラン高原南部のゾロアスター教を代表するに過ぎないこと、メソポタミアやイラン高原東部のゾロアスター教の実態は、却ってアラビア語資料から類推できることが判明した。
著者
矢田 浩紀 安部 博史 大達 亮 岩永 靖 山根 俊恵
出版者
一般社団法人日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.47-54, 2016 (Released:2016-01-30)
参考文献数
42
被引用文献数
3

We studied the characteristics of psychiatric social workers (PSWs) and present research on job-related stress among them; we also provide insights into the future of such research. In recent years, studies on job-related stress among PSWs have been gaining interest. In particular, stress associated with the repeated revisions of related laws has increased. Subsequently, it was found that occupational stress in PSWs differs qualitatively and quantitatively depending on educational history, years of experience, and service department. However, no scale captures the specific characteristics of job-related stress among PSWs. Moreover, the development of a mental health care program for PSWs seems difficult. To develop a mental health care program that caters specifically to this group, future research should focus on developing a scale that determines the specific characteristics of job-related stress among PSWs, which should be evaluated on the basis of each PSW’s educational history, years of experience, and service department.