著者
望月 典樹 中村 壮亮
出版者
特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会
雑誌
日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.76-85, 2021 (Released:2021-04-01)
参考文献数
34
被引用文献数
2

In the current immersive VR system, the motion of the virtual body that the user operates is limited to what can be performed in real body, since the natural real body motion is generally used as a system input. Therefore, in this research, we propose the concept of “Motion-Less VR” which is an immersive VR interface that does not require the real body motion. The interface is consisted of the functions which are; sensing joint torque while the real body is mechanically restrained, calculating virtual motion through forward dynamics, and presenting motion information. As a first step, we developed a basic system and potential feasibility was evaluated.
著者
岩田 賢一
出版者
一般社団法人 電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.175-198, 2013-01-01 (Released:2013-01-01)
参考文献数
39

情報理論は,与えられたシステムにおける符号化問題の理論的限界を数理的な情報量を用いて明確にすると共に,その理論限界を達成する符号化法を明確にすることを目的としている.近年,Arikanは,確率過程の分極操作に基づいたpolar符号と呼ばれる新しいクラスの符号を提案している.polar符号は,定常無記憶情報源及び対称通信路の理論的限界を低計算複雑度と低空間複雑度で達成できることを明らかにしている.polar符号は,多端子符号化問題を含め様々な符号化問題に対して,その理論的限界を低計算複雑度と低空間複雑度で達成する符号の構成法に関して一つの基本的な原理をもたらすことが期待される.本稿では,polar符号を情報源符号化と通信路符号化について紹介するとともに,polar符号のCプログラミングによる例を紹介する.
著者
石本 雄真
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.278-286, 2010-09-20 (Released:2017-07-27)
被引用文献数
11

本研究は,教育臨床や心理臨床の領域での視点から捉えた居場所感が青年期の学校適応,心理的適応に対してどのような影響を与えるのかについて検討することを目的とした。「ありのままでいられる」ことと「役に立っていると思える」ことから居場所感を捉える尺度を作成し,家族関係・友人関係・クラス関係・恋人関係といった対人関係の種類ごとに居場所感と学校適応,心理的適応との関連を検討した。大学生188名,中学生384名を対象に関係ごとの居場所感,学校生活享受感,自己肯定意識について測定した。その結果,対人関係の種類ごとに自己肯定意識や学校生活享受感に影響を与える居場所感の因子が異なっていることが分かった。中学生では,自己肯定意識に対して家族関係での居場所感が概ね促進的な影響を与えていたが,大学生では家族関係での居場所感はほとんど影響を与えていなかった。また中学生では,学校生活享受感に対して複数の対人関係における居場所感が促進的な影響を示していたが,大学生ではいずれの対人関係における居場所感についても学校生活享受感に対しての影響がみられなかった。中学生においては,男子はクラス関係での自己有用感の他に家族関係での本来感が学校生活享受感に促進的な影響を示していたが,女子は友人関係での本来感が影響を示していた。これらのことから,年齢,性別ごとに居場所として重要となる対人関係の種類が異なるということが明らかになった。
著者
日高 友郎 水月 昭道 サトウ タツヤ
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.11-24, 2014 (Released:2014-08-29)
参考文献数
29
被引用文献数
2 1

本研究では市民と科学者の対話(科学コミュニケーション)の場であるサイエンスカフェでフィールドワークを行い,両者のコミュニケーションの実態を集団研究の文脈から検討した。目的は第1にサイエンスカフェの記述的理解,第2に集団の維持要因についての検討である。結果は以下の2点にまとめられた。第1に参加者の関心の多様性(KJ法による),第2に科学者―市民間の会話は,第三者であるサイエンスカフェ主催者(「ファシリテーター」)が介入することで維持されていたこと(ディスコース分析による)である。集団成員間に専門的知識や関心などの差がありながらも,ファシリテーターの介入によって,両者の「双方向コミュニケーション」が実現され,集団が維持される可能性がある。これはサイエンスカフェにとどまらず,専門家と一般人のコミュニケーションが生起する場の理解,またそのような場を構築していくにあたって示唆的な知見となるであろう。
著者
西村 勝治 佐藤 恵里
出版者
一般社団法人 日本総合病院精神医学会
雑誌
総合病院精神医学 (ISSN:09155872)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.42-51, 2011-01-15 (Released:2014-10-11)
参考文献数
64

全身性エリテマトーデス(systemic lupus erythematosus:SLE)による神経精神病変(neuropsychiatric SLE:NPSLE)はSLE患者の約半数に出現し,予後不良,他の臓器病変合併の増加,QOLの低下と関連している。NPSLEの発症には微細な血管障害(vasculopathy),神経細胞に対する自己抗体の産生,髄腔内のサイトカインの産生など,多因子的なメカニズムが想定されている。NPSLEは疾患特異的な指標に乏しく,診断のためのゴールドスタンダードは存在しないため,NPSLE以外の要因をきちんと除外し,臨床症状,血液および髄液検査所見,脳波,脳イメージング,免疫学的マーカーなどに基づいて総合的に診断する。本稿では,NPSLEのコンサルテーションにおいて精神科医に求められる診断とマネージメントに焦点を当て,最近の知見を中心に概説した。
著者
伏木田 稚子
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.44, no.Suppl., pp.161-164, 2021-02-20 (Released:2021-03-08)
参考文献数
10

本研究の目的は,学部2年生以上が対象のゼミナールについて,教員が授業外活動に見出している価値を検討することであった.質問紙調査の結果,社会科学や総合科学が専門の教員を中心に,全体の約7割が授業外活動を重要視しており,それらの価値は,(a) 発表や報告の準備,(b) 自主的な勉強,(c) 課題や研究の推進,(d) グループでの学習の4つに集約されることが示唆された.具体的な諸活動の設定については,ゼミコンパならびにゼミ合宿といった共同体的なイベントが広く展開され,OB・OG との交流やサブゼミも一定数行われていた.
著者
藤田 正
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.125-128, 2008-03-31

大学生の完全主義傾向と日常生活における学習課題の先延ばし行動との関係を明らかにするために、大学生119名を対象に、新完全主義尺度(「完全欲求」、 「高目標設定」、 「失敗過敏」、 「行動疑念」より構成)と学習課題先延ばし傾向尺度(「課題先延ばし」と「約束への遅延」より構成)を実施した。完全主義傾向と学習課題先延ばし行動の関係を調べるために両者の相関を検討した。その結果、 「課題先延ばし」と「約束への遅延」の両方で、 「失敗過敏」と「行動疑念」の間にのみそれぞれ正の有意な相関がみられた。これらの結果から、完全主義傾向を構成するすべての要因が学習課題先延ばし行動に関係するのではなく、 「失敗過敏」や「行動疑念」のような、どちらかといえば行動を抑制したり、不適応に結びつきやすい要因が関係することが明らかになった。
著者
Hirofumi Ohashi Tomoaki Nawano Hiroaki Takashima Hirohiko Ando Reiji Goto Akihiro Suzuki Shinichiro Sakurai Wataru Suzuki Yusuke Nakano Hiroaki Sawada Masanobu Fujimoto Koshiro Sakai Yasushi Suzuki Katsuhisa Waseda Tetsuya Amano
出版者
The Japanese Circulation Society
雑誌
Circulation Reports (ISSN:24340790)
巻号頁・発行日
vol.4, no.9, pp.439-446, 2022-09-09 (Released:2022-09-09)
参考文献数
27

Background: Physiological assessments using fractional flow reserve (FFR) and resting full-cycle ratio (RFR) have been recommended for revascularization decision making. Previous studies have shown a 20% rate of discordance between FFR and RFR. In this context, the correlation between RFR and FFR in patients with renal dysfunction remains unclear. This study examined correlations between RFR and FFR according to renal function.Methods and Results: In all, 263 consecutive patients with 370 intermediate lesions were enrolled in the study. Patients were classified into 3 groups according to renal function: Group 1, estimated glomerular filtration rate (eGFR) ≥60 mL/min/1.73 m2; Group 2, 30 mL/min/1.73 m2≤eGFR<60 mL/min/1.73 m2; Group 3, eGFR <30 mL/min/1.73 m2. The discordance between FFR and RFR was assessed using known cut-off values for FFR (≤0.80) and RFR (≤0.89). Of the 370 lesions, functional significance with FFR was observed in 154 (41.6%). RFR was significantly correlated with FFR in all groups (Group 1, R2=0.62 [P<0.001]; Group 2, R2=0.67 [P<0.001]; Group 3, R2=0.46 [P<0.001]). The rate of discordance between RFR and FFR differed significantly among the 3 groups (Group 1, 18.8%; Group 2, 18.5%; Group 3, 42.9%; P=0.02).Conclusions: The diagnostic performance of RFR differed based on renal function. A better understanding of the clinical factors contributing to FFR/RFR discordance, such as renal function, may facilitate the use of these indices.
出版者
金港堂
巻号頁・発行日
1902
著者
北原 白秋[作詞]
出版者
ビクター
巻号頁・発行日
1931-12
著者
山本 哲也 吉本 潤一郎
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
pp.20-040, (Released:2021-09-10)
参考文献数
30

機械学習は、近年注目を集めている人工知能技術の一分野であり、問題に対して最適な解決策に到達するための方法やパラメータを自動的に決定する計算戦略である。このアプローチでは、多次元データセットに内在する規則性を発見することによって、個人の状態に焦点を当てた予測モデルを構築することができる。そのため、認知行動療法をはじめとした臨床実践において、アセスメントの効率化・精緻化や、最適な介入方法の選定に寄与する可能性がある。そこで本論文では、まず機械学習アプローチの枠組みや、統計学との違い、そしてその特長を概観する。加えて、これまでのメンタルヘルス領域において、機械学習アプローチが適用されている主な研究テーマを整理したうえで、臨床心理学および認知行動療法研究に寄与しうる活用例を紹介する。最後に、機械学習アプローチの限界に触れながら、今後の応用可能性について論じる。
著者
加藤 真悟
出版者
日本微生物生態学会
雑誌
日本微生物生態学会誌 (ISSN:24241989)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.63-69, 2022-09-01 (Released:2022-09-23)
参考文献数
21

7 0 0 0 OA 樺太写真帖

著者
樺太庁 編
出版者
樺太庁
巻号頁・発行日
1936