著者

申 義植 Shin Yishick

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2017

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2016

著者

松井 利郎

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.228-235, 2015-03-20 (Released:2016-03-23)

参考文献数

32

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高血圧治療薬として初めて登場したのがACE阻害薬である.ACEとはAngiotensin I-converting enzymeの略称であり,レニン分泌を諸端とする一連の代謝系における昇圧物質の産生にかかわる酵素とされる.この代謝系はレニン–アンジオテンシン系と呼ばれ,これまで昇圧系として認識されてきた.しかしながら,近年の報告では本系の代謝物に降圧作用を示す物質が存在することが判明している.ACE阻害を基本とする機能性食品成分(主としてペプチド)は特定保健用食品の関与成分として取り扱われているが,本系の複雑な代謝が明らかになりつつある現在,抗高血圧食品とのかかわりについて再考する段階にあると考える.本稿では,これらを踏まえてレニン–アンジオテンシン系について概説する.

著者

町田明広著

出版者

草思社

巻号頁・発行日

2015

著者

小松 和彦

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:24240508)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.301-305, 2003-09-30 (Released:2018-03-22)

著者

鬼塚 史朗

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.264-267, 1997-10-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

3

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ガスの炎が電界の変化に応じて音を出していることに気づいた。音はそれほど大きくはないが,電極電圧の変化に対する忠実度は高く,十分に音楽的であった.音の特性や特徴を調べ発音機構を考察して,この現象が電気エネルギーから音エネルギーへの直接変換事例であることを教材化の視点で議論した。

著者

柴田 健一 鈴木 洋佑 今泉 文寿 早川 裕弌

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.27-30, 2011-07-15 (Released:2015-02-02)

参考文献数

3

著者

肴倉 宏史 仲川 直子 前田 直也 角田 康輔 水谷 聡 遠藤 和人 宮脇 健太郎

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第25回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.399, 2014 (Released:2014-12-16)

被引用文献数

1

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水素イオン濃度指数(pH)は,有害物質である重金属等の挙動に大きな影響を与えるだけでなく,その変化自体が生態系へ多大な影響を及ぼす。海水のpHは約8.1で安定しているが,都市ごみ焼却灰,廃コンクリート,製鋼スラグなど,廃棄物や副産物の中には水と接触すると高いアルカリ性を示すものが多い。これらは最終処分やリサイクルのために海面に投入される場合があり,その際に,海水のpHに影響を及ぼす可能性がある。ただし,海水は,外的なpH変化の要因に対して緩衝能力を有しており,pH変化の幅は蒸留水等よりも小さいことが知られている。そこで本研究では,海水のpH緩衝能力のうちの、水酸化物イオンの添加に対するモデルを構築し,緩衝のメカニズムについて考察を行った。

出版者

未来社

著者

山室 慎太郎 田島 泰裕 荻無里 亜希 高橋 友明 石垣 範雄 畑 幸彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100391, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 腱板断裂手術例において,一般的に腱板機能の改善には腱板自体の回復と,腱板の土台となる肩甲骨周囲筋の機能改善の両方が重要であると言われている.しかしそれぞれの所見がどのように関係しているのかについては明らかになっていない. 今回われわれは,腱板付着部の回復の遅れの原因と腱板機能に及ぼす影響を明らかにする目的で調査したので報告する.【方法】 対象は腱板断裂術後1年を経過した77例77肩とした.性別は男性36肩・女性41肩,術側は右56肩・左21肩であった.手術時年齢は平均63.3歳(53~73歳)であった.なお,非手術側には臨床所見や画像所見で腱板断裂を疑わせる所見は全く認めなかった.症例を術後1年のMRI 斜位冠状断像を用いて棘上筋腱付着部の腱内輝度を村上の分類に従って評価し,type1(低輝度)51肩を低輝度群,type2・3(高輝度)26肩を高輝度群の2群に分けた. 2群間で1:年齢,2:性別,3:罹患側,4:断裂サイズ,5:術後1年での肩甲骨周囲筋の表面筋電図所見,6:術後1年での棘上筋テストついて比較検討を行った.なお,表面筋電図はNoraxon社製Myosystem1400Aを用いて,僧帽筋上部,中部,下部線維を被験筋として棘上筋テストにおける最大等尺性随意収縮3 秒間を3 回計測した.得られた筋電波形を整流平滑化し,筋電図積分値(以下iEMG)を求めた.iEMGを非手術側のiEMGにて正規化し,%iEMGを算出した. 統計学的検定は年齢,断裂サイズ,%iEMGはMann-Whitneyʼs U test を用いて行い,性別,罹患側,棘上筋テストはχ2検定を用いて行い,危険率0.05 未満を有意差ありとした.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究の趣旨を説明し同意を得られた患者を対象とした.【結果】 手術時年齢,性別および罹患側において2群間で有意差を認めなかった.断裂サイズは高輝度群が低輝度群より有意に大きかった(P<0.05).僧帽筋上部線維の%iEMGは高輝度群が低輝度群より有意に過活動であった(P<0.05).僧帽筋中部線維,僧帽筋下部線維では有意な差を認めなかった.棘上筋テストにおいて低輝度群は有意に陰性が多く,高輝度群は有意に陽性が多かった(P<0.01).【考察】 今回の結果から高輝度群は低輝度群に比べて有意に断裂サイズが大きく,僧帽筋上部線維が過活動となり,棘上筋テストが陽性となることがわかった. 伊坪らは腱板断裂術後MRI画像の高輝度部分の低信号化は腱板自体の回復を示していると報告しており,小林らは腱板付着部の回復に影響する因子として断裂サイズの大きさが関係していると報告している.これらの報告から,断裂サイズが大きいほど,腱板付着部の回復が遅れる可能性があると考えられた. また,君塚らは腱板断裂術後1年のMRI画像での腱板付着部の低信号化しなかった群は低信号化した群より棘上筋筋腹の厚みの回復が有意に悪かったことを報告しており,棘上筋筋腹の厚みは棘上筋筋力に直接影響するので,今回の高輝度群の棘上筋テスト陽性が有意に多かったという結果を裏付けるものであると思われた. さらに,腱板の筋力低下を代償するために外在筋である僧帽筋上部線維が過剰に収縮するという森原らの報告から,腱板付着部の回復の遅れによる腱板の筋力低下が僧帽筋上部線維の過活動を引き起こし,肩甲骨周囲筋の不均衡を招いていると考えた. 以上のことから,大きな腱板断裂例では腱板付着部の回復が遅れ,それが棘上筋筋腹の厚みの回復の遅れによる棘上筋筋力の低下を引き起こし,僧帽筋上部線維の過活動による肩甲骨周囲筋の不均衡を起こすと考えられた.【理学療法学研究としての意義】 大きな腱板断裂例では,腱板機能の改善を図るために肩甲骨周囲筋のバランスの改善を含めた腱板トレーニングが必要であることが示唆された.

著者

奥村三策 著

出版者

誠之堂書店

巻号頁・発行日

1912

著者

大久保適斎 著

出版者

大久保適斎

巻号頁・発行日

vol.治療篇, 1894

著者

大久保適斎 著

出版者

大久保適斎

巻号頁・発行日

vol.手術篇, 1894

著者

大久保適斎 著

出版者

大久保適斎

巻号頁・発行日

vol.解剖篇, 1894

著者

赤川 元昭

著者

田中 美保

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.261-277, 2019 (Released:2019-03-23)

参考文献数

24

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インターネットの普及やスマートフォンの広まりなどデジタル化の進展により、大手新聞メディアは変革を迫られている。読者がニュースに接触する手段は多様になり、そこに所属する記者も、デジタル空間に対し価値ある情報を発信していくための能力やスキルを身につける必要がある。本論文では、デジタル化に対応する新聞メディアの組織改革をプログラムととらえ、P2Mのプロファイリングマネジメントの手法を用い、新聞メディアの記者からネットメディアの記者、編集者となった5氏へのインタビューを通じて、デジタル化時代の情報発信者について考察した。その結果、顧客との接点が変化したデジタル化時代では、読者の共感や支持をつかみ、読者とのつながり持つことが重要であることがわかった。これらのインタビューの結果から、新聞社の改革の要件を説明する。

出版者

日本政策研究センター

雑誌

明日への選択

巻号頁・発行日

no.343, pp.44-47, 2014-08

著者

太田 暁子 Akiko Ota

出版者

東京音楽大学

雑誌

東京音楽大学研究紀要 (ISSN:02861518)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.89-99, 2015

著者

柳原 英人

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.158-161, 2014-04-01 (Released:2015-04-01)

参考文献数

8

被引用文献数

1

出版者

グループ2025

巻号頁・発行日

1987

著者

北里柴三郎 著

出版者

伝染病研究所

巻号頁・発行日

1894