著者

佐野 博之 武田 理宏 上田 郁奈代 栗原 幸男 中熊 英貴 渡邉 直

出版者

日本診療情報管理学会

雑誌

診療情報管理 : 日本診療情報管理学会誌 (ISSN:18837972)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.33-51, 2020-03

著者

髙橋 長裕 岩﨑 榮 藤田 香織 渡邉 直 宇都 由美子 向野 雅彦 大川 弥生

出版者

日本診療情報管理学会

雑誌

診療情報管理 : 日本診療情報管理学会誌 (ISSN:18837972)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.52-73, 2020-03

著者

渡邉 直

出版者

日本診療情報管理学会

雑誌

診療情報管理 : 日本診療情報管理学会誌 (ISSN:18837972)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.25-32, 2020-03

著者

横堀 由喜子

出版者

日本診療情報管理学会

雑誌

診療情報管理 : 日本診療情報管理学会誌 (ISSN:18837972)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.12-24, 2020-03

著者

中山 佳保里

出版者

日本診療情報管理学会

雑誌

診療情報管理 : 日本診療情報管理学会誌 (ISSN:18837972)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.3-11, 2020-03

著者

Zhengqiang Tang Shintaro Arai Tomohiro Yendo Di He Takaya Yamazato

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Communications Express (ISSN:21870136)

巻号頁・発行日

pp.2020XBL0058, (Released:2020-05-18)

被引用文献数

6

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In this study, the sequential maximum likelihood decoding (S-MLD) for image sensor based visible light communication, referred to as image sensor communication, is proposed. The conventional system cannot correctly decode degraded captured images. To overcome this problem, S-MLD partitions the LED area on the image into two segments and sequentially creates pseudo-captured images, which imitate all possible LED blinking patterns. This approach is based on MLD for each segment. Moreover, reliability determination is incorporated to improve communication quality. We performed computer simulations and confirmed that S-MLD exhibits superior decoding performance and approximately 90% computational cost reduction compared to the previous MLD.

著者

内山 成人

出版者

日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.356-363, 2015

被引用文献数

5

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日本人女性の平均寿命は86.4歳(2012年)と世界一であるが,介護なしで過ごせる健康年齢は73.6歳と12.8年の差があり,いかに健康年齢を維持するかが問題である。一方,女性の閉経年齢は50歳前後であり,閉経後のQOLが健康年齢にとって重要になってくることは言うもでもない。これまで大豆イソフラボンの女性ホルモン様作用(エストロゲン様作用)が着目され,種々の研究結果が報告されてきたが,その結果が一致していないため,十分なエビデンスがないと結論付けられているのが現状である。そこで,2002年にセッチュルらは大豆イソフラボンの活性本体が代謝物のエクオールではないかとの仮説,つまり"エクオール仮説"を提唱し,エクオールが着目されるようになった。最近我々は,エクオールを直接摂取可能な食品(SE5-OH)を開発したので,その開発背景と有用性について紹介する。

著者

髙田 菜美 串崎 真志

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第81回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3C-023, 2017-09-20 (Released:2020-03-27)

著者

村上 弘

出版者

立命館大学法学会

雑誌

立命館法学 = 立命館法学 (ISSN:04831330)

巻号頁・発行日

vol.344, pp.2989-3064, 2012

著者

大野 耕一

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.69-73, 2010-10-08 (Released:2011-04-15)

参考文献数

16

被引用文献数

1

著者

油井 健宏 加藤 久幸 岡田 達佳 櫻井 一生 山本 直樹 内藤 健晴

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.255-260, 2012 (Released:2013-11-01)

参考文献数

21

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HPV 関連中咽頭癌は HPV 非関連癌に比べ、化学療法や放射線療法に高感受性で予後良好である。今後、HPV の検出が中咽頭癌の治療効果予測や治療方針決定に対する有用なバイオマーカーとなり得る。今回、68 例の未治療中咽頭癌のホルマリン固定パラフィン包埋ブロックからの最適な HPV 検出法とその手順の探索を行った。方法はリアルタイム PCR 法でハイリスク型 HPV の 7 亜型の検出、In situ hybridization 法 (ISH) で HPV 16/18 DNA の検出、免疫組織化学検査で p16 の発現を検討した。HPV 陽性率はPCR、ISH、p16 で各 37、32、44%、PCR で HPV 陽性 28 例の内訳は、16 型が 26 例 (93%)、56 型 1 例 ( 4%)、58 型 1 例 ( 4%) であった。3 種類の検出法のうち 2 種以上が陽性のものを真の HPV 陽性と仮定すると、感度と特異度は PCR (92%、93%)、ISH (92%、100%)、p16 (100%、86%)で、陽性的中率と陰性的中率は PCR (88%、95%)、ISH (100%、96%)、p16 (80%、100%) であった。HPV 検出法として、まず p16 でスクリーニングを行い、p16 陽性例に対し ISH で確定診断する方法が至適と考えられた。

著者

古賀 邦正

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.26, no.7, pp.311-324, 1979-07-15 (Released:2009-04-21)

参考文献数

88

被引用文献数

2 2

著者

岡部 正人 江上 寛 並川 和男 高城 克義 由布 雅夫 光野 利英 川村 亮機 荒木 昌典 堀江 二郎 大塚 宗臣

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.35, no.10, pp.933-938, 1981

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骨盤内臓器全摘, 回腸導管造設術を6例に行つた. 原疾患は直腸癌が3例で, S状結腸癌, 直腸癌局所再発, 子宮癌再発後のIrradiation necrosisが各1例であつた. 男性4例, 女性2例で, 年令は39~75才であつた. 骨盤底会陰部を含む臓器全摘を5例に, 骨盤底会陰部保存臓器全摘を1例に行つた. 尿路変更は回腸導管で行つた. 術後早期の重篤な合併症はなかつたが, 会陰瘻孔, 開腹創感染, 骨盤底感染, 直腸吻合部のminor leakageが各1例ずつあつた. 合併症に対してはそれぞれ瘻孔切除, 感染創開放, 中心静脈栄養を行い良好な結果をえた. 手術死亡はなく, 生存は現在3例で, 1例は術後4年6ヵ月, 他の2例は術後4ヵ月経過している.<br>死亡3例の死因は1例が癌性胸膜炎による呼吸不全で, 2例が肝転移であり, それぞれ術後6ヵ月, 7ヵ月, 1年6ヵ月で死亡した.

著者

村松 歩 小林 昌平 水野(松本) 由子

出版者

日本感性工学会

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.263-271, 2019 (Released:2019-08-30)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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This research aimed to investigate the effect that smartphones have on brain networks. The Subjects were 23 healthy adults (25.7 ± 5.64 years old). Five sessions with relax, pleasant, unpleasant, pleasant sentences, and unpleasant sentences, stimuli were conducted using a smartphone. The electroencephalography (EEG) was measured soon after the stimuli. The coherence analysis and the complex network analysis were conducted for EEG in the alpha2 wave band. In the stress-free group, the brain shows low network efficiency under relax or pleasant stimuli, and high network efficiency under unpleasant stimuli. In the stress group, there are no differences in network efficiency among any kinds of stimuli. In either group, the network efficiency under sentence stimuli is close to that under unpleasant stimuli. Our study using complex network analysis for the coherence value from EEG revealed that network efficiency of the brain depends on the category of emotional stimuli during smartphone operation.

著者

神山 進

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.777-792, 2008-11-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

8

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人は絶えず自分に足りない部分を補おうとして, あるいは自分をいっそうランクアップさせようとして, つまり自分をさまざまに変身させるために, 多様な「物」や「こと」にお金を使って生活をしている.このような「変身行動と消費」の実態を, 自己受容の観点から大学生のような若者に関して明らかにすることが, 本調査の問題であった.主要な調査仮説は, 次の3つであった. (1) 自己受容と消費行動には一定の関係が存在するであろう. (2) 自己受容度が高いことによって促される消費行動の側面があるであろう. (3) 逆に, 自己受容度が低いことによって促される消費行動の側面もあるであろう.これらの仮説を検証するために, 質問紙調査を実施した.本調査を通して, 大学生のような若者に関して, 自己のさまざまな受容の水準や程度が日常の消費行動に影響している実態が明らかになった.また調査データの解析より, 3つの調査仮説のいずれもがおおむね支持された.さらに, 変身消費行動と現実自己, 理想自己の間にも明確な関連性が見出され, 特にさまざまな消費財が現実自己を理想自己に近づけるために用いられている実態が明示された.

著者

應本 昌樹

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.640, pp.640_125-639_154, 2018-03-31 (Released:2018-11-21)

参考文献数

30

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権利保護保険を巡る規範的問題の一つとして,弁護士選任の問題を採り上げ,わが国における現在の保険実務の適否につき,欧州,とりわけドイツを念頭に置いた比較法的アプローチを採り入れつつ,保険契約法,とりわけ保険約款の不当条項規制,さらには弁護士法,とりわけ弁護士法72条本文後段による有償斡旋の禁止の枠組みにおいて検討した。その結果,被保険者による弁護士選択に対し保険者の影響力を及ぼし得る約款条項は,文言どおりの効力を認めることはできず,限定的に解釈されなければならないことや,権利保護保険の引受保険会社による弁護士紹介実務は,査定担当者などが協力関係にある特定の弁護士などを被保険者に紹介しているものである限り,弁護士法72条本文後段の定める報酬目的に業として行う法律事務の取扱いの周旋にあたり,同法に抵触する可能性があることなどが確認された。

著者

杉下 守弘 亀和田 文子

出版者

日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)

雑誌

失語症研究 (ISSN:02859513)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.222-226, 1987 (Released:2006-11-10)

参考文献数

11

被引用文献数

2 2

著者

笹岡 眞弓

出版者

東北福祉大学

巻号頁・発行日

2017-03-17

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平成28年度

著者

武田 直己 TAKEDA Naomi

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻

雑誌

教育論叢 (ISSN:0288996X)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.65-74, 2016-03-21

著者

森田 紘圭 稲永 哲 藤森 幹人 村山 顕人 延藤 安弘

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.709-714, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

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現在、日本では自動車需要の頭打ちや歩行環境改善のニーズの高まりから、道路空間の見直しの議論が進んでいる。特に近年では、歩行者や滞留者にとってより快適な空間形成やその運営方法への着目が高まりつつある。本研究は、名古屋市中区錦二丁目地区における歩道拡幅社会実験における交通実態調査を実施し、自動車交通への影響を分析するとともに、温熱環境や天候、歩行空間への木材活用による歩行空間の快適性や歩行者行動の分析を行うものである。分析の結果、1)歩道拡幅による車道狭窄は通過交通の走行速度低減に効果があること、2)季節変化による屋外気温や天候の変化は歩行行動と密接な関係があり、温熱環境のコントロールが歩行空間の快適性向上に寄与する可能性があること、3)歩行空間への木材の使用は都心部において自然や景観の代替として捉えられ、歩行環境の改善に大きく寄与する可能性があることが明らかとなった。