著者

岩田 巌

出版者

日本鳥学会

雑誌

鳥 (ISSN:00409480)

巻号頁・発行日

vol.3, no.14, pp.240-248, 1923-03-26 (Released:2010-03-01)

出版者

日本耳鼻咽喉科感染症・エアロゾル学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科感染症・エアロゾル学会会誌 (ISSN:21880077)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.2-7, 2020 (Released:2020-01-20)

著者

古賀 稔

出版者

生物試料分析科学会

雑誌

生物試料分析 = Journal of analytical bio-science (ISSN:09133763)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.187-193, 2019

著者

守田 智保子 Morita Chihoko

出版者

筑波法政学会

雑誌

筑波法政 (ISSN:21880751)

巻号頁・発行日

no.59, pp.37-66, 2014-06

著者

松前 ひろみ 長谷 武志 清水 健太郎

雑誌

研究報告人文科学とコンピュータ(CH) (ISSN:21888957)

巻号頁・発行日

vol.2020-CH-122, no.2, pp.1-5, 2020-01-25

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ヒトのゲノム情報からは,人類の系統や混血などの歴史を詳細かつ統計的に推定することができる.そうしてゲノムから推定される民族集団史の系統関係と,文化,とりわけ言語の分類には,一定の関連があると考えられてきた.しかし言語の分類のうち,言語族という語彙レベルで近縁な言語間の関係を除くと,遠い言語同士の関係(例えば日本語,アイヌ語,韓国語)を定量的に分析することは,これまで困難であった.私たちは文法の比較法である言語類型論の研究者とともに,文法のデータベースから定量的に語族を超えた言語の特徴の類似性を抽出し,ゲノムに基づく民族集団の関係との関係性を分析することに成功した.データベースに蓄積された文化と生物学の情報を統合的に解析する方法を提案する.

著者

森脇 広 岩田 修二

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.229-241, 1992-10-31 (Released:2009-08-21)

参考文献数

48

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最終氷期のアイスランドは, その主要部を一続きの氷床に覆われていたが, 周辺部の山岳地帯は周辺部が薄いアイスドームからなっていた. 晩氷期末の最高位旧汀線の高度分布はこの氷河分布に対応し, 島の主要部は一続きの広い曲隆域となり, 北西地域に小曲隆部がある. 晩氷期以後, 古ドリアス期と新ドリアス期の再拡大期 (ほぼ同規模) があった. その後氷河は大きく縮小したが, ネオグレシエーション以後拡大し, 現在のようになった. 氷河融解にともなう隆起は完新世初期には終了した. 後期更新世末から完新世初期にかけての隆起量は最大150mに及ぶ. 現在の海岸地域は完新世中期以降は全体としては沈降している.

著者

三浦清宏著

出版者

南雲堂

巻号頁・発行日

1997

著者

矢澤 貴 大竹 悟史 赤澤 直也 小山 淳 柹田 徹也 土屋 誉

出版者

一般社団法人 日本臨床栄養代謝学会

雑誌

学会誌JSPEN (ISSN:24344966)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.122-127, 2019 (Released:2020-02-05)

参考文献数

22

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【目的】介護老人保健施設(以下,老健と略)における入所者の喫食状況や血中ビタミン濃度に関する報告は極めて少なく,その実態は十分に分かっていない.そこで,老健で食事内容と喫食率の調査を行い,さらに栄養補助食品を提供した場合の影響を検討した.【方法】参加に同意を得ることができた入所者18名を対象とした.食事に加え,28日間,1日1本,ビタミンB1,ビタミンB2,ビタミンB6(以下,VB6と略),ビタミンD(以下,VDと略)を強化した栄養補助食品を追加提供し,介入前後の各種血中ビタミン濃度について前後比較を行った.【結果】喫食率は90%以上であり,ビタミンの食事からの摂取量は十分であったにも関わらず,VB6で6名(33.3%),VDで18名(100%)が基準値を下回っていた.介入後,それらは有意に高値となり,基準値未満の入所者は,VB6で1名(5.6%),VDで5名(27.8%)まで減少した.【考察】VB6およびVDは食事からの提供量を増量することが望ましいと考えられ,その手法として栄養補助食品の提供が有用であると考えられた.

著者

神蔵美子著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

2002

著者

マイク・ゴールドスミス著 泉流星 府川由美恵訳

出版者

東京書籍

巻号頁・発行日

2015

著者

高橋正紘著

出版者

築地書館

巻号頁・発行日

1997

著者

アーサー・C・ダントー著 佐藤一進訳

出版者

人文書院

巻号頁・発行日

2018

著者

福岡伸一著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2007

著者

いとうせいこう 星野概念著

出版者

リトルモア

巻号頁・発行日

2018

著者

上出孝之著

出版者

北国新聞社

巻号頁・発行日

2005

著者

松本 一郎 川名 林治

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.319-326, 1992-03-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

20

被引用文献数

2 2

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小児急性呼吸器感染症の病原ウイルス学的サーベイランスにおいて, 5株のヒト呼吸器コロナウイルス (HRCV) が, L132細胞で, 分離された. これらの5株中3株は, 1979年3月29日に久慈市で採取されたインフルエンザ様疾患患者の鼻咽頭ぬぐい液から分離され, HRCVがインフルエンザ様疾患の一因となっている可能性を示した.他の2株は同年3月16日と4月27日に盛岡市で採取した無熱性上気道炎患者の鼻咽頭ぬぐい液から分離された.これらの5株は, 形態, BUDR耐性, chloroform感受性, またL132細胞での電顕的増殖像など, 典型的なHRCVの性状を示した. また抗HRCV (229E) 血清を用いた蛍光抗体法により, これらを229E関連HRCVと同定した. これらは, 本邦初の, HRCV分離例と思われる.各株に対する抗血清の中和抗体価を50%plaquereductiontestで比較した. 分離株に対する抗HRCV (229E) 血清の中和抗体価は, HRCV (229E) に対する値よりも40~100倍低値であった. 分離株間には著しい抗原性の差は見られなかった. またplaque形成能においても, 5株の分離株はHRCV (229E) と異なっており, HRCV (229E) 関連ウイルスは, 抗原性においても, plaque形成能においても, 多様な株が侵襲していることを示した.

著者

船津 靖

雑誌

修道法学 = Shudo Law Review (ISSN:03866467)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.9-42, 2019-09-30

著者

田中 正人 上野 易弘

出版者

一般社団法人 地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 = Journal of social safety science (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.437-444, 2011-11-01

参考文献数

11

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<p>In this study, we clarify the actual conditions and backgrounds of isolated deaths at temporary housing and recovery housing in disaster area, conducting statistical analyses based on death certificates. The results are as follows, 1) The ages of those who die alone are higher at recovery housing than temporary housing. At recovery housing, it also takes longer for discovery. The main reason for this is young people under age fifty with isolation risks such as remaining unemployed and single. 2) At temporary housing, family and neighbors mitigate the isolation risks, while their roles decline at recovery housing. 3) Location of recovery housing has little connection with isolation of disaster victims. One of the factors seems to be that the isolated condition has already been established before moving into recovery housing. Community-conscious safety nets should be in place especially in the early stage of restoring stable living.</p>

著者

國中 治

出版者

和泉書院

雑誌

太宰治研究

巻号頁・発行日

no.20, pp.177-182, 2012-05

著者

水谷 正一 南斎 好伸 小堀 忠則

出版者

公益社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.11-14,a1, 2014 (Released:2020-01-10)

参考文献数

4

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栃木県では,農地・水・環境保全向上対策の導入に当たり,地域の人々が,自分たちの住む農村環境を見つめ直し,環境への理解を深めるとともに保全活動に参加するきっかけづくりとするため,田んぼまわりの生きもの調査を県の独自要件として提唱した。本報では,この取組みを農業・農村施策のアウトリーチ活動としてとらえ,栃木県農地・水・環境保全向上対策推進協議会を中心として市町や関係機関と連携しながら,非農業者や子どもたちの参加促進に向けたさまざまな取組みとその成果について紹介する。