著者

Koji MATSUMOTO Minoru FUJISAWA Hiroyuki SUGO Kunimi SUZUKI Kuniaki KOJIMA Masaki FUKASAWA Tomoe BEPPU

出版者

Japanese College of Surgeons

雑誌

日本外科系連合学会誌 (ISSN:03857883)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.874-879, 2002-12-30 (Released:2009-08-13)

参考文献数

14

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The surgical technique for idiopathic thrombocytopenic purpura (ITP) and hereditary spherocytosis (HS) has been changing from conventional open splenectomy (OS) to laparoscopic splenectomy (LS).In this study, we evaluated the usefulness of LS in comparison with OS. The subjects were 15 patients (14 with ITP and 1 with HS) who underwent surgery at our department. OS was performed in 5 patients (OS group), and LS was performed in 10 patients (LS group), of whom 2 underwent hand-assisted surgery. The perioperative parameters evaluated were : operative time, blood loss during operation, splenic weight, accessory spleens identified during operation, and conversion to open splenectomy.The postoperative parameters evaluated were : frequency of pain medication, duration until oral dietintake (days), interval of drainage (days), postoperative stay (days), residual accessory spleens, and complications. Conversion to open splenectomy was not observed in any patient. Blood loss was similar between the OS and LS groups.The operative time was significantly longer (p<0.05) in the LS group (mean, 232 ± 57 minutes) than in the OS group (mean, 155 ± 55 minutes), and the splenic weight was significantly lower (p<0.05) in the LS group (114 ± 86 g) than in the OS group (221 ± 76g). Accessory spleens were identified during operation in only 1 patient in the OS group. The frequency of pain medication was significantly lower (p<0.05) in the LS group (mean, 2.3 ± 1.3 vials) than in the OS group (7.4 ±1.1 vials), and the postoperative stay was significantly shorter (p<0.05) in the LS group (13.0 ± 5.4 days) than in the OS group (22.0 ± 7.1 days).Evaluation of long-term results 1 year or more after operation showed no change in 3 patients, but no significant differences were observed between LS and OS. LS may be more useful than OS because of better aesthetic results, less invasion, and shorter hospital stay despite some problems such as differences in surgical skills among surgeons and a longer operative time.

著者

田中 克行

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.102, no.6, pp.1099-1134,1266-, 1993

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The hanzei system as a land policy of the Muromachi bakufu is well-known and has been repeatedly investigated. However, it is less known that the original meaning of hanzei is literally "half-payment" of the tax. This meaning precedes the hanzei law promulgated by the Muromachi bakufu, and it had already appeared in the Kamakura period. During the Sengoku period, villagers in a suburb of Kyoto declared a hanzei and demanded their taxes be reduced by half. In this paper, the author investigates this type of hanzei by each of these villages and tries to regard it as one development of the yearly rice tax (nengu) reduction protests, which had been carried out by shoen-level leagues (shoke-no-ikki). The grounds for village hanzei lay in military mobilization by the bakufu. The bakufu, noticing the military forces built up by the villages (goshu), mobilized them in the suburbs of Kyoto and allowed them tax exemptions in the form of hanzei. For the villagers, who paid nengu, the hanzei exemption meant half-payment of that tax. However, even in those cases where hanzei was not permitted by the bakufu, the villagers proclaimed it anyway. For them, hanzei fell under the category of a nengu reduction. In this sense, the hanzei movement is a variation of the nengu reduction protests. Hanzei was proclaimed not only by isolated villages, but also by groups of villages over a wide area, which formed leagues called sogo or kumi. The ordinal nengu reduction protests were also regionally widespread. The hanzei movement was closely related with war mobilization and leagues calling for social justice by the government (tokusei-ikki). Hanzei was proclaimed as a part of tokusei, which was expected to be carried out with the outbreak of a war, and nengu reduction, even when not in the form of hanzei, was essentially an important part of tokusei proclamations.

著者

北田 暁大

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.35, no.9, pp.171-185, 2003-06

著者

細谷 雄一

出版者

外務省 ; 2010-

雑誌

外交 = Diplomacy

巻号頁・発行日

vol.38, pp.78-82, 2016-07

出版者

教育公論社

雑誌

週刊教育資料

巻号頁・発行日

no.803, 2003-05-26

出版者

講談社

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, 1966-01

著者

濵田 昌史 小田桐 恭子

出版者

医学書院

雑誌

耳鼻咽喉科・頭頸部外科 (ISSN:09143491)

巻号頁・発行日

vol.88, no.7, pp.461-466, 2016-06-20

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POINT ●国際的に使用される顔面表情運動の評点法には3つある。 ●40点法(柳原法)ではある程度の予後診断が可能である。 ●Sunnybrook法は麻痺後遺症の評価に有用である。 ●エレクトロニューロノグラフィー(ENoG)検査は現時点で最も信頼度の高い電気生理学的評価法である。 ●唾液分泌機能検査にも予後診断的価値がある。

著者

勝見 さち代 村上 信五

出版者

医学書院

雑誌

耳鼻咽喉科・頭頸部外科 (ISSN:09143491)

巻号頁・発行日

vol.82, no.5, pp.137-143, 2010-04-30

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Ⅰ はじめに 顔面神経麻痺の評価法には大きく分けて2つの方法がある。1つは顔面全体の印象を概括的に捉えて麻痺程度を評価する方法(gross system)で,もう1つは顔面表情の主要な機能を区分して幾つかの単位に分け,それぞれを個別に評価し,その合計で麻痺程度を評価する顔面部位別評価法(regional system)である。現在,臨床において汎用されている評価法は,gross systemではHouse-Brackmann法があり,regional systemでは40点法(柳原法)がある。前者は主に聴神経腫瘍術後の麻痺を対象として考案され,後者は主にBell麻痺,Hunt症候群による麻痺を対象としてわが国で考案された。また,後遺症評価に重点をおいたSunnybrook法もある。 本稿では,現在臨床的に用いられている代表的な評価法について解説する。

著者

濵田 昌史

出版者

医学書院

雑誌

耳鼻咽喉科・頭頸部外科 (ISSN:09143491)

巻号頁・発行日

vol.89, no.5, pp.176-180, 2017-04-30

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●目的 ・顔面神経麻痺の重症度診断(予後評価) ・顔面神経麻痺の経時的評価 ・顔面神経分岐別評価 ●対象 ・Bell麻痺やRamsay Hunt症候群 ・外傷性麻痺,医原性麻痺 麻痺発症早期から回復期までの全過程において使用可能である(図1)。

著者

山田 啓之 羽藤 直人

出版者

医学書院

雑誌

耳鼻咽喉科・頭頸部外科 (ISSN:09143491)

巻号頁・発行日

vol.91, no.5, pp.63-66, 2019-04-30

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当直医へのコール ●Bell麻痺:一側の顔面神経麻痺のみを呈し,他の脳神経麻痺などの随伴する症状がない症例 ●Ramsay Hunt症候群:顔面神経麻痺のほかに難聴やめまいも呈している症例 ●外傷性麻痺:事故などで頭部外傷を受傷した症例 ●脳梗塞:一側の顔面神経麻痺を呈しているが,前頭筋の麻痺がない症例

著者

赤尾 光春

出版者

日本ロシア文学会

雑誌

ロシア語ロシア文学研究 (ISSN:03873277)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.43-50, 2007

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.621-624, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

著者

岡田 英孝

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.615-618, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

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主要なテーマに対しシソーラス用語が付与されないケースがあるのか,クリニカルパス(以下パス)を事例として「日本クリニカルパス学会学術集会」の抄録を元に調査を行った。2001年から2017年に収載された抄録数7,720件中,シソーラス用語「クリティカルパス」が付与されない抄録は566件あり,その中で明らかにパスに関連しない抄録は265件だった。これら265件とパスに関連すると考えられる抄録に付与されたシソーラス用語を確認したが,両者で共通するシソーラス用語も多く両者を区別する明確な理由は見つけられなかった。パスに関連すると考えられる文献を漏れなく検索できるようにする明快な方法はないため,現状では検索手法の工夫で対応が求められる。

著者

調 麻佐志

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.613-614, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

著者

桑原 明日香 山原 恵子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.604-609, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

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ライフサイエンス・臨床医学分野は,健康・医療をはじめ,食料,環境など広範な社会基盤の形成に寄与する分野である。これを支える科学技術について,1年間の俯瞰調査を実施し,2019年3月に報告書を発行した。調査によれば,最先端の機器による計測・分析で得られた大量の生命情報を定量化し活用する「データ駆動型」の研究が現在の潮流であり,今後もデータの取扱いがさらに大量化,複雑化すると考えられる。これに対応するには,高額な機器を共有しながら,数理・情報の研究者を巻き込み,各研究者からのデータ・情報を集約・統合するプラットフォームを作り,モデルベース解析を推進する体制を構築していくことが必要となる。

著者

宮下 哲 馬場 寿夫

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.598-603, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

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ナノテクノロジー・材料技術とは,現在のIoT/AI時代やビッグデータ時代の中で,高感度で信頼性の高いセンシング技術や高度な情報処理技術を支え,新たな技術や産業を牽引するデバイスや材料を実現する技術領域であると同時に,持続可能な開発目標(SDGs)を達成するために技術ベースで支えるものである。本稿では,ナノテクノロジー・材料分野の俯瞰として,主要国におけるナノテクノロジー・材料科学技術政策・国家戦略,社会・産業の変遷とナノテクノロジーの進化,研究開発のトレンド・潮流,俯瞰図,ナノテクノロジー・材料技術に対する6つのニーズと10のグランドチャレンジについて説明する。

著者

青木 孝

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.593-597, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

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システム・情報科学技術ユニットは,科学技術振興機構研究開発戦略センターで,情報処理関連技術(IT)全般を広く見ているユニットである。本稿では,2019年3月に発行した俯瞰報告書の作成プロセスについて述べる。社会の要請やビジョンと,技術のトレンドを元にITの研究開発領域を分類し,人工知能・ビッグデータ,ロボティクス,社会システム科学,コンピューティングアーキテクチャの4つの区分を俯瞰し,20の推進すべき重点テーマを抽出した。俯瞰報告書の執筆はシステム・情報科学技術ユニットのメンバーが行うが,外部有識者にインプットを依頼し,議論を繰り返すなどして,納得性の高いものを目指している。

著者

中村 亮二

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.587-592, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

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環境・エネルギー分野は人間社会の基盤として社会の発展を支えている分野である。気候変動をはじめとする様々な地球規模課題が深刻さを増す一方,持続可能な開発目標(SDGs)のような国際社会における取組みが本格化している。また各国・地域ごとのエネルギー安全保障や循環型経済の実現に向けた取組みも様々に見られる。本稿では,こうした社会経済情勢の中での同分野の研究開発動向の俯瞰について紹介する。具体的には俯瞰報告書の作成プロセスを紹介するとともに,26の研究開発領域の動向の概観や国内状況,また今後の展望・方向性としての「ZACSS(ザックス)」について紹介する。

著者

冨田 英美 原田 裕明

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.581-586, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

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JST研究開発戦略センター(CRDS)は,主要各国(日,米,英,独,仏,中,韓)およびEUの研究開発の動向を「研究開発の俯瞰報告書 主要国の研究開発戦略」としてまとめている。日本の研究開発にかかわる政策は,科学技術基本法のもと,科学技術基本計画,統合イノベーション戦略に沿って推進されている。公的な競争的研究資金の大型化,産学官連携や地域振興と連携した人材育成等が最近の特徴である。また,海外では卓越した科学技術を生み出し,いち早くイノベーションにつなげることを目標に,各国それぞれの戦略で重要技術分野(人工知能,量子科学)の研究開発を推進している。本稿では,日本,米国,EU,中国の動向を紹介する。

著者

根上 純子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.576-580, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

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JST研究開発戦略センター(CRDS)は,国の科学技術イノベーション政策に関する調査,分析,提案を中立的な立場に立って行う組織として,科学技術振興とイノベーション創出の先導役となるシンクタンクを目指し,国内外の社会や科学技術イノベーション,および関連政策の動向を俯瞰・分析し,それに基づいて政策や研究開発戦略の提言を行い,その実現に向けて取り組んでいる。「研究開発の俯瞰報告書」は,科学技術イノベーションや関連政策の動向を俯瞰・分析した結果を,CRDS独自の視点でまとめたものである。