1 0 0 0 OA

著者
内務省地理局測量課 [編]
出版者
頒暦商社
巻号頁・発行日
vol.明治14, 1880
著者
西村 明
出版者
東京大学文学部宗教学研究室
雑誌
東京大学宗教学年報 (ISSN:02896400)
巻号頁・発行日
no.17, pp.145-158, 1999

In 1895, there was a cholera epidemic in Japan. Masuda Keitaro, a policeman, died of the epidemic as he instructed people about hygiene and nursing patients in Takakushi, Saga. He is said to have said, "I will take away the cholera of this area when I die." After he died, people in Takakushi considered Masuda a deity and made a monument in stone to him. Later, people regarded him as a god of disease, and worshippers praying for their recovery from illness increased in number. The monument became Masuda Shrine. Early in the Showa era, people in police and education circles began admiring Masuda for his self-sacrificing behavior. A nationalistic thought movement, "Nihonseishin ron" (the Japanese Spirit argument), was behind these admiring movements. After the war, a doctor, Uchida Mamoru, interpreted Masuda's behavior as philanthropy. The policy "Shinto Shirei" of GHQ lay behind this thought. In this process of Masuda worship the acceptance of the death by the living changed from the second personal death "thy death" to the third personal death "his death". It is possible to interpret Masuda worship by examining this shift.
著者
高川 晋一
出版者
University of Tokyo (東京大学)
巻号頁・発行日
2006-03-23

近年、世界中で多くの植物種が絶滅の危機に瀕しており、その個体群再生の実践に寄与する保全生態学的知見の蓄積および具体的な技術や管理手法の確立が求められている。本研究は、霞ヶ浦において市民・行政・研究者の協働によって実施されている絶滅危惧植物アサザの個体群再生のとりくみと連携し、土壌シードバンクからの個体群および遺伝的多様性の再生の可能性やその手法を実践的、順応的に検討したものである。第1章では、研究の背景となる絶滅危惧種の個体群の保全と再生に関わる保全生態・遺伝学的知見を整理した。絶滅危惧植物の多くが個体群サイズの縮小した状態で残存しており、それらはさまざまな決定論的・確率論的要因が互いに絶滅を加速しあう「絶滅の渦」に巻き込まれている。個体群を再生して絶滅を回避するためには、個体群の存続に影響を及ぼす個体群統計学的要因と遺伝的要因の双方を理解することが欠かせない。絶滅危惧種の保全・再生は緊急性が高い一方で不確実性が高いため、現段階での最良の知見にもとづき実践を進め、それを通じて知見を蓄積していく順応的管理が有効であると思われる。また、絶滅危惧植物の個体群とその遺伝的多様性の再生の材料としては、地上個体群の消滅後も残存している可能性のある土壌シードバンクが有用であると期待される。第2章では研究対象種のアサザの生態と、保全上の観点から日本における現状を整理した。アサザは、かつては日本各地の湖沼やため池に広く分布していた多年性浮葉植物である。しかし、近年急速に衰退し、2003年の時点で確認された個体群数は全国でわずか67、その個体数は56ジェネットにすぎない。霞ヶ浦の個体群は、比較的多くのジェネットが残存し、有性繁殖に必要な長花柱花・短花柱花の両花型が全国で唯一確認される個体群である。しかし、この個体群も湖の水位操作が強化された1996年から急激な衰退が進行し、2000年までに局所個体群数は34から14に、残存クローン数は19にまで減少した。霞ヶ浦南西岸の江戸崎町「鳩崎地区」の湖岸には、かつて複数花型からなるアサザ個体群が存在していたが、1998年に消滅した。その後も土壌シードバンク(土壌中の休眠種子)から実生が出現しているが、これらはすべて定着に失敗している。個体群の絶滅を回避し、その遺伝的多様性を維持するには、有性繁殖に関わる各生活史段階の環境要求性を明らかにし、その条件を保障することで個体数の回復を促す必要がある。その際、遺伝的な現状を把握し、遺伝的側面も配慮した再生計画を立案することがのぞまれる。第3章では、土壌シードバンクからの個体群の再生の前提となる、アサザのセーフサイトの環境条件を小規模な再生実験によって検討した。アサザの発芽と実生定着に必要な「セーフサイト」は、その発芽特性と過去の霞ヶ浦の水位変動パターンから、「春先の季節的水位低下で湖岸に露出する裸地的環境」であると推測されている。2002年に鳩崎地区の湖岸において、この仮説を検証しつつ実際に実生更新を促す目的で小規模な再生実験を実施した。現在の湖岸では利水を目的とした水位操作により春先の水位低下が生じないため、仮説上のセーフサイトの条件を含むように波浪条件や冠水頻度、光条件の変異幅を人為的に拡張し、導入した実生の生存と成長を比較することで仮説を検証した。その結果、実生の生存には冠水期間と光条件の両方が強く影響し、調査期間中の冠水期間が30%以下、相対光量子密度が50%以上の環境でのみ、75%以上の実生が定着した。このことは、アサザのセーフサイトは春先の水位低下で出現する裸地的環境であるという仮説を支持するものであり、自然の実生更新のためには過去の季節的水位変動パターンの回復が重要であることが示唆された。また実験を通じて計136個体を定着させることに成功し、個体群再生の材料としての土壌シードバンクの有効性が強く示唆された。第4章では、土壌シードバンクから再生される実生集団における近交弱勢を、遺伝解析と栽培実験によって検討した。再生実験により実生定着を促すことができたが、個体群の消滅直前に生産された種子がシードバンクに大きく寄与している場合には、最後まで残存していた等花柱花ジェネットの自殖子孫の比率が大きいはずである。そこで、2003年に土壌シードバンクから出現した実生(n=190)を湖岸3ヶ所(鳩崎・古渡・稲荷鼻)から採取し、(1)受粉実験により作成した自殖および他殖由来の子孫を対照として、それらの実生の生活史初期段階における適応度成分を定量的に評価し、(2)遺伝マーカーを用いた解析によりシードバンクを生産した親個体の数や交配時の自殖・近親交配の程度を推定することで、再生される個体群における近交弱勢の影響を評価した。遺伝解析の結果からは、実生集団はわずか2から8個体の親に由来し、2つの集団において等花柱花ジェネットの自殖に由来する実生が圧倒的に優占(古渡86.8%、稲荷鼻94.7%)していることが判明した。しかし、地上部個体群から既に失われている対立遺伝子をもつ実生も59個体(全体の31%)確認された。主に自殖由来と考えられるそれらの実生の乾重量や相対成長率などの適応度成分は、自殖子孫と同程度であった。このことから、縮小した個体群の再生にあたってはボトルネックに起因する遺伝的悪影響を十分に考慮することの重要性が示された。第5章では、アサザの個体群再生の実践に先だって必要な各生活史段階における基礎的な生態学的知見を得るための研究について記した。残存する土壌シードバンクは、個体群サイズ(第3章)や遺伝的多様性(第4章)の回復の材料として有効であることが示された。局所個体群が近年消滅した湖内の他の湖岸においてもシードバンクを活用した再生の可能性を、各地点の湖岸における実生発生密度とその経年変化を調査することで検討した。湖岸での実生発生密度は2ヶ所(鳩崎・古渡)を除いて極めて低かった。また、鳩崎での実生発生密度は個体群消滅直後の1999年の43.4個体/m2から2005年には1.1個体/m2まで指数関数的に減少した。古渡では第3章と同様の手法でシードバンクの活用が可能であり早急に再生を実施する必要があること、他の場所では遺伝的多様性を保存するために実生を採取して系統保存する必要があること示された。現在の水位条件でも実生定着を促すことができるものの(第3章)、定着後には季節的な水位上昇が生じない。水位条件が定着後の成長に及ぼす影響を評価するため、野外実験池における異なる水位条件での定着個体の成長を比較した。その結果、非冠水条件では走出枝伸長や成長が強く抑制された。定着後のクローン成長には冠水条件での生育が必須であることが示された。霞ヶ浦における残存シードバンクは等花柱花の自殖子孫が優占的であり(第4章)、次世代以降における等花柱花の優占が懸念される。栽培実験により各花型の自殖子孫とシードバンク由来の個体の花型比を調査した。シードバンク由来の個体での等花柱花個体の優占が認められた。このことから再生される個体群における異型花柱性の崩壊が懸念される。第6章では、霞ヶ浦の湖岸植生帯緊急保全対策事業の一環として2000年から鳩崎地区の湖岸で実施されているアサザ個体群の再生事業において、仮説検証のための科学的実験と位置付けて事業を実施する「順応的管理」を適用することで、アサザ個体群の再生・維持に必要な科学的知見を蓄積しつつ個体群の再生をすすめた研究の成果をまとめた。実生定着セーフサイトとして推測される「波浪や冠水の影響の少ない裸地的環境」が、湖岸200mの範囲に土木工学的に整備された。一方で、事業の不確実性に備えて実生の系統保存がおこなわれた。2002年には267個体の定着個体が確認されたが、定着後の水位上昇が生じないことや抽水植物の優占による裸地的環境の消失により、2年後には生存数は65個体まで減少した。第5章で得られた知見にもとづいて、(1)適度な波浪により定着個体が生育する場の比高の低下を促す処理および、(2)系統保存株の湖への移植という手法により、冠水条件での定着後の定着を実現する新たな管理を2004年から実施した。その結果、(1)の手法では地形変化は限定的であり浮葉型での生育を実現できなかったが、(2)の手法では、全ての個体が生残して開花に十分なサイズまで成長し、種子生産とともに近隣の湖岸での実生の出現が確認された。生活補完アプローチを順応的管理の下で実施したことで、アサザの各生活史段階の環境要求性に関する知見が得られ、一部ではあるが実生更新を実現させることができた。しかし、自立的に有性繁殖が可能な個体群の再生には、霞ヶ浦本来の水位変動パターンの回復をまたなくてはならない。第7章では本研究から得られた絶滅危惧植物の個体群再生に寄与する知見を総合的に整理した。本研究では、アサザの生活史の各段階における制限要因と生活史全体の環境要求性を解明するとともに、有性繁殖のプロセスを人為的補助手段により補完することで、部分的に個体群を再生することに成功した。また、本研究を通じて、絶滅危惧植物の個体群サイズと遺伝的多様性の回復の材料としての土壌シードバンクの有効性や、このような再生の実践における順応的なとりくみの有効性、個体群の再生における遺伝的要因の重要性が明らかにされた。

1 0 0 0 OA 水原紫明抄

著者
里村紹巴
出版者
巻号頁・発行日
vol.[9],

1 0 0 0 OA 聚學軒叢書

著者
清劉世〓輯
出版者
劉世〓校刊
巻号頁・発行日
vol.第1集第8册, 1903

1 0 0 0 OA 国訳漢文大成

著者
国民文庫刊行会 編
出版者
国民文庫刊行会
巻号頁・発行日
vol.続 文学部第9冊, 1931
著者
嶋田 薫
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.133, no.4, pp.210-213, 2009 (Released:2009-04-14)
参考文献数
23
被引用文献数
1

製薬企業における新薬の生産性の低下を招く要因,すなわち開発中止理由に薬物動態の割合が高いことが示されて以来,創薬初期段階での薬物動態研究が積極的に展開され,薬物動態が原因で開発中止となるケースは激減した.開発中止理由の変化を受けて,今,創薬初期段階の薬物動態試験はパラダイムシフトを起こす引金は引かれた.本稿では,「化合物から医薬品にするために必要な薬物動態試験」の序として,薬物動態研究関連のスクリーニングを解説し,実際の使用態様も紹介した.また,今後どのような評価系が望まれ,どのように戦略的に使用すべきかを開発効率の面から記述した.さらに,探索薬物動態部門が抱える問題について実際にプロジェクトを運営する現場から問題を提起・パラダイムを変える必要性について言及した.
著者
平井 洋 下村 俊泰 駒谷 秀也 小谷 秀仁
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.133, no.1, pp.27-31, 2009 (Released:2009-01-14)
参考文献数
37

正常な体細胞ががん化する為には,細胞のいくつかの制御機構に異常が引き起こされることが必要と考えられている(1).これらは,細胞増殖のシグナルの異常,細胞死制御の異常,DNAの修復機構の異常などが含まれるが,その中でも,細胞周期に変化を起こすような細胞分裂制御機構の異常は細胞のがん化におけるひとつの大切なホールマークとして知られている. 細胞分裂は4つの周期に分けられており,それらはG1期,S期,G2期,M期で,それぞれ異なったタンパク質がその時期の制御に関わっている.現在使用されている抗がん薬の多くは,この細胞周期の1つまたは,複数期に関わっているタンパク質の活性を阻害するものであり,その臨床的な有用性は様々な研究によって証明されている. しかしながら,現行の抗がん薬には様々な副作用も知られており,また,多くの抗がん薬がその化合物が天然物由来であることもあり,阻害メカニズムに由来した以上の副作用も存在している.これらのことから,患者さんからは副作用の少ない次世代の抗がん薬の創製が強く望まれている. 以上のような理由から,現在細胞分裂の制御に関係したタンパク質の阻害薬が多くの研究者,企業によって開発されている.このレビューでは,特に,現在その標的に対して薬が作られていない新規の細胞分裂抗がん薬ターゲットに着目してその開発状況を報告する.
著者
矢野 浩志
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.133, no.5, pp.270-273, 2009 (Released:2009-05-14)
参考文献数
8
被引用文献数
1 2

創薬の初期から,薬物吸収に関連した種々のin vitro試験や物性パラメーターが評価されるようになった.しかし,それらの数値を有効に活用するためには,溶解性および膜透過性などの化合物の物理的な特性と,実際の吸収への関連を明らかにすることが重要である.物性を通じ吸収過程を理論的に細分化し,そして統合することで,定量的な吸収率予測および吸収過程に問題がある化合物の排除へとつながると思われる.近年,難溶解性や低膜透過性に起因して,吸収低下のリスクが伴う化合物も多く合成されるなか,そのリスク自体を定量化することが求められており,そういった定量化につなげるための切り口として「物性評価と薬物吸収の関連」についてまとめた.
著者
真野 高司
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.133, no.3, pp.149-153, 2009 (Released:2009-03-13)
参考文献数
22

新薬の物性測定,結晶スクリーニング,製剤技術の応用といった薬剤学的検討は,吸収性・薬物動態・製造性・安定性に大きな影響を与える.創薬研究を効率よく行うには,探索段階のステージに応じた,脂溶性・酸塩基解離定数・溶解度・溶解速度測定などの分子物性測定,結晶化・塩・結晶多形のスクリーニング,製剤技術の応用といった項目を実施することが重要である.また,それぞれの項目について科学的理解と最新の技術(テクノロジー)の把握,さらに創薬研究への応用についての正しい戦術策定があってこそ,新規スクリーニングの開発と導入,適切なプロジェクトへの応用といった意味のある研究が可能になる.それらを可能にするには科学技術・プロジェクトチーム両面から見た人材育成も必要であり,そのためにはマネージメントも大きな役割を果たす.探索段階における薬剤学的研究の意義とファイザー株式会社中央研究所(愛知県)における実践例を紹介する.
著者
両角國男
雑誌
腎と透析
巻号頁・発行日
vol.55, pp.478-482, 2003
被引用文献数
2