出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.851, pp.25-27, 1996-07-29

ここで紹介する4つのケースは,決して他人事ではない。皆,ちょっとしたきっかけで心の傷を受けて,耐えきれなくなる。

1 0 0 0 OA 兵庫県公報

出版者
兵庫県
巻号頁・発行日
vol.平成26年12月26日, 2014-12-26
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.371, pp.57-59, 2002-08-05

ソフトバンク・グループが放つ12メガ版のADSL(asymmetric digital subscriber line)サービス「Yahoo! BB 12M」を巡り,同グループとイー・アクセスが対立している。背景には,加入者線ケーブル内での干渉を抑制するための「スペクトル管理標準」の認識の差と,高速サービスの開始を急ぐ通信事業者の思惑がある。
著者
新村 毅

近年、動物福祉は思想から法律への具現化を急激に始めており、OIEの世界家畜福祉基準を始めとして、世界各国で法律・ガイドラインが制定されている。EUでは、2012年から産卵鶏のバタリーケージを廃止とする指令が法律として施行され、様々な代替システムが考案されつつある。このような状況において必要とされるのは、各システムの長短所を明瞭化することであり、その短所を解決する改良型飼育システムを開発することである。同時に、高福祉畜産物の差別化のために、各種の飼育システムを現場レベルで評価する福祉評価法を開発することも必須であると言えよう。本研究では、コンベンショナルなケージシステムから最も開放的な放牧まで、代表的な6つの異なる飼育システム(小型・大型バタリーケージ、小型・大型福祉ケージ、平飼い、放牧)を同一機関内に設置して、1年半にわたり約300羽の産卵鶏を継続的に飼育し、各システムの長短所を明瞭化すると同時に、その知見に基づいた福祉評価法および新型飼育システムを開発することを目的とし、以下の5つの実験を実施した。(1)6システムにおけるPecking behaviourの比較[1,2]:まず各システムにおける鶏の行動を詳細に比較検討し、産卵鶏が嘴を使用する合計頻度は、いずれのシステムでも一定であることを見いだした。この結果は、先行研究[3]から立てられた仮説、鶏は何かをつつくという強い動機づけを内在的に保有しているということを強く支持するものであった。すなわち、ケージの産卵鶏は、食草・敷料床つつきを発現できないことによるPecking behaviourの不足分を、餌・自身の羽毛・ケージワイヤーをつつくことで補っている、言い換えればこれらの元となる動機づけは共通していることが明らかとなった。(2)6システムの総合評価[4]:福祉レベル、生産性、免疫反応の評価により、6システムを多面的に評価し、Five freedoms(飢えと渇きからの自由、苦痛・傷害および疾病からの自由、恐怖および苦悩からの自由、物理的不快からの自由、正常行動発現の自由)の観点から長短所を明瞭化した。(1)の結果を考慮して、敷料床つつきなどのPecking behaviourの発現量は、評価指標から除外した。非ケージシステム、特に放牧は、正常行動発現の自由についての評価が高くなる一方で、苦痛・傷害および疾病からの自由についての評価は低くなり、また生産面では卵殻色が薄くなる傾向にあった。小型福祉ケージの総合的な福祉レベルおよび免疫反応は、平飼い・放牧と同等に高かった一方で、大型福祉ケージは、バタリーケージと同様の低い評価であった。(3)福祉評価法の開発[5]:評価の確実性の向上および評価法の推敲・維持の容易さを達成するため、世界中の産卵鶏の福祉研究1000件以上をデータベース化し、それを基に新たな福祉評価法を開発した。さらに、代表的な評価法であるAnimal Needs Index(ANI)との比較および(2)で得られた動物ベースの評価値との関係から、本モデルを評価した。本モデルおよびANI、いずれの評価法も動物ベースの評価値と強い相関関係にあったが、本モデルは、ANIと比較して福祉レベルの検出力が高く、有用性がより高いことが示唆された。(4)新型福祉ケージにおける社会的順位と資源利用の関係[6]:(2)・(3)は、いずれも福祉ケージの高い潜在価値を示していたが、大型福祉ケージにおいては、活動量が増加する一方で、グループサイズの増加により資源競争が激化することを示唆していた。これらの知見と先行研究[7-13]を基に、資源競争を緩和させる資源分散型の中型福祉ケージを新たに考案した。従来型の資源集中型福祉ケージでは、上位個体が砂浴び場を優先利用する一方で、資源分散型では、いずれの順位の個体も同等に利用していた。(5)新型福祉ケージの総合評価[14]:(5)ではさらに、行動・健康状態・生産性からの多面的測定により、資源分散型の中型福祉ケージを総合的に評価した。資源分散型福祉ケージは、行動の多様化・健康状態の改善という福祉ケージの利点を保持しつつも、運動量が増加するという中型ケージの利点を示していた。また、資源集中型福祉ケージと比較すると、砂浴び場への競争が緩和されており、それにより敵対行動が減少し、生産性が高く維持されていた。これらのことから、資源分散型福祉ケージの高い有用性が示された。 以上の実験から、各種飼育システムの長短所を明らかにすると同時に、有用性の高い評価法を開発した。これらの研究は、福祉ケージの高い潜在価値およびケージデザインの重要性を示していた。大型福祉ケージでは、資源競争が激化する短所が見受けられたが、それは資源を分散することで解決されうることが示された。これらの成果は、システムを採用する生産者サイドへ多くの示唆を与えるのみならず、今後の家畜福祉学の発展においても大きく貢献するものと考えられる。発表論文[1]Shimmura et al. Applied Animal Behaviour Science 115,44-54 (2008).[2]Shimmura et al. British Poultry Science 49,396-401 (2008).[3]Shimmura et al. Animal Science Journal 79,128-137 (2008).[4]Shimmura et al. British Poultry Science (in 3rd revision)[5]Shimmura et al. Animal Science Journal (under review).[6]Shimmura et al. Applied Animal Behaviour Science 113,74-86 (2008).[7]Shimmura et al. Animal Science Journal 77,242-249 (2006).[8]Shimmura et al. Animal Science Journal 77,447-453 (2006).[9]Shimmura et al. Animal Science Journal 78,307-313 (2007).[10]Shimmura et al. Animal Science Journal 78,314-322 (2007).[11]Shimmura et al. Animal Science Journal 78,323-329 (2007).[12]Shimmura et al. British Poultry Science 49,516-524 (2008).[13]Shimmura et al. Animal Welfare (in press).[14]Shimmura et al. British Poultry Science (in press).
著者
石澤 祐介 イシザワ ユウスケ Ishizawa Yusuke 白子 智康 シラコ トモヤス Shirako Tomoyasu 味岡 ゆい アジオカ ユイ Ajioka Yui 上野 薫 ウエノ カオル Ueno Kaoru Do Tan Hoa Tran Van Thanh 山田 祐彰 ヤマダ マサアキ Yamada Masaaki 南 基泰 ミナミ モトヤス Minami Motoyasu
出版者
中部大学生物機能開発研究所
雑誌
生物機能開発研究所紀要 (ISSN:13464205)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.33-54, 2012-03

ヴェトナム国内最大級の熱帯雨林を保有するカッティエン国立公園において,2011年3月8日から16日の間,国立公園内の17箇所でネズミ科の生息及び餌資源について予備調査を行った.ネズミ科2属3種(4個体)(シナシロハラネズミNiviventer confucianus,ヒマラヤクリゲネズミN.fulvescens,クマネズミ属Rattus sp.)を捕獲することができた.特に,種同定のためにミトコンドリアDNA のD-loop 及びCOI を利用したDNA バーコーディング法は,従来の外部形態及び頭骨形態による種同定に比べ,熟練した鑑定技術を必要としない技術であることが確認できた.このことから,種特異的な形態的特徴の判定が困難なネズミ科の種同定のためのツールとしてDNA バーコーディング法は有効であると考えられた.また,餌資源推定についても胃腸内容物より全DNA を抽出し,DNA バーコーディング法を用いて植物性(rbcL)及び動物性(COI)被食物共にBLSAT 検索を行い,植物由来被食物ではツルアカメガシワ(Mallotus repandus)(Euphorbiaceae トウダイグサ科),キデナンツス属一種(Chydenanthus excelsus)(Lecythidaceae サガリバナ科),ハマビワ属一種(Litsea timoriana)(Lauraceae クスノキ科),アメリカハマグルマ(Sphagneticola trilobata)(Compositae キク科)の4 種が,動物由来被食物としてシロアリ科 (Termitidae シロアリ科),ミドリゼミ属(Dundubia nagarasingna)(Cicadidae セミ科),ウデムシ目(Amblypygida)の3 種が推定され,今後餌資源推定のためには有益なツールであることが確認できた.また,罠捕獲地点の植生データと照合することによって,餌資源となる植物や動物性餌資源に寄与する植生などの推定が可能となるので,今後の哺乳類相保全のための熱帯林保全指針として活用できると期待された.A preliminary field survey of Muridae species and their food resources in Cat Tien National Park, Vietnam was conducted between March 8 and 16, 2011, during which three species of mice were collected and identified. Species were identified through both DNA barcoding using polymorphic DNA within the mitochondrial D-loop and COI sequences as well as examination of external morphological features such as body and skull shape. Three species of mice, Niviventer confucianus, N.fulvescens and Rattus sp., were identified using the methods outlined above. In order to estimate plant and animal food resources available to Muridae species within the study area, total DNA was extracted from the gastric contents of each mouse specimen collected. Chloroplastic rbcL and mitochondrial COI within extracted gastric contents were amplified by PCR and used to identify plant and animal food resources, respectively. Homology search using BLAST was also conducted in order to identify food resources within extracted gastric contents. Results indicated that genetic material from four plant species, Mallotus repandus (Euphorbiaceae), Chydenanthus excelsus (Lecythidaceae), Litsea timoriana (Lauraceae), and Sphagneticola trilobata (Compositae), as well as genetic material from three animal species, an unidentified species from the Termitidae family, Dundubia nagarasingna (Cicadidae), and Amblypygida sp., were present. DNA barcoding methods were able to provide valuable information that assisted in the identification of Muridae specimens as well as their food resources, both plant and animal. The methodology used in the present study could be applied to the management of sustainable use of mammalian food resources within tropical forest environments.
著者
横山 重俊 浜元 信州 政谷 好伸 合田 憲人
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2016-IOT-34, no.11, pp.1-6, 2016-06-18

群馬大学では,授業などで利用する Linux サーバ専用に準備して運用している.このサーバに教育用端末 (Thin-Client) や学内から ssh クライアントを用いて利用できるし,教育用端末からはXウィンドウ接続できる環境を持っている.授業の際には一斉にアクセスがあるための用意しているマシンは比較的大規模なものとなっている.しかし授業が無い多くの期間は部分的にしか使われていない状態になっておりリソースの有効活用の観点から課題がある.さらに,この環境をいくつかの講義で共用しているため,それぞれの講義に合わせたカスタマイズに手間がかかり,その管理・運用が難しくなっている.また,学生間でも環境を共有しているために思い切った実験ができないことも解決したい課題である.加えて構築した講義・演習環境を他の教員との間で流通させることも難しく,それぞれが個別に対応しなければならないことも課題である.本研究では,これらの課題を解決するためにクラウド基盤間の可搬性を持つクラウドアーキテクチャー Overlay Cloud を活用し,その仮想クラウド上に Linux 講義・演習環境を構築する手順書を Jupyter notebook で記述するという手法を提案する.くわえて群馬大学での講義に適用して実施している実験についても現状を報告する.
著者
小林 佳祐 中村 卓
出版者
社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.8, pp.412-417, 2013-08-15 (Released:2013-08-31)
参考文献数
17
被引用文献数
2

本研究ではデュラム澱粉にパスタ乾燥条件をモデルとした高湿加熱処理を行った.加熱温度80°C,相対湿度70%以上の高湿加熱処理によってデュラム澱粉の糊化特性が変化すること,澱粉ゲルの力学物性と食感が変化することを明らかにした.高湿加熱処理によりDSCの糊化ピーク温度の上昇,融解エンタルピーの減少,X線回折の総結晶化度の減少,RVAの最高粘度が減少した.これらの変化は湿熱処理と同様の変化であることから高湿加熱処理は湿熱処理と同様の構造変化を澱粉粒に引き起こすと考えられる.さらに,澱粉粒表面の凹凸が消失し,澱粉糊化度が増加したことから澱粉が部分糊化したと考えられる.澱粉ゲルの官能評価にて高湿加熱処理の加熱温度,相対湿度が高い方がかたさ,歯切れのスコアが高くなり,付着性のスコアが低くなった.本研究の結果からパスタ乾燥工程は乾燥だけでなく,澱粉自体が加工(膨潤抑制) される場である可能性が示された.また,超高温乾燥パスタが硬くなる原因として従来報告されているタンパク質の高分子量化だけでなく,澱粉自体の膨潤抑制も寄与している可能性が示された.
著者
宗森 純 木村 鷹 伊藤 淳子
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.176-188, 2017-01-15

温度知覚インタフェース「サーモアクター」を持ち表情アイコンを使用する感情伝達システム「Ther:com」を提案する.本システムは対戦ゲーム場面における利用者間の感情表現を豊かに伝えることをめざし,通信相手に対して「温度刺激」と「表情アイコン」を伝達することができる.また,参加者が同時に表情アイコンを送信したときに発生する共鳴に特徴がある.Ther:comの評価を検証するため温度刺激がある場合とない場合で比較実験を実施した.実験にはパズルゲームの一種の「ぷよぷよ」を使用して感情や存在感の伝達,ゲームの臨場感や面白さに関して検討を行った.実験の結果,温度刺激を付加したことにより以下のことが分かった.(1)温度刺激のある嬉しさの強い感情を示すアイコンが有意差が出るほど多く伝達された.(2)「相手の存在を身近に感じた」「表情アイコンは感情共有に役立った」「共鳴機能は感情共有に役立った」の評価が有意差が出るほど向上した.(3)面白さに関する「盛り上がり」と「またやってみたい」の評価が有意差が出るほど向上した.
著者
谷川 明男
出版者
日本動物分類学会
雑誌
タクサ : 日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)
巻号頁・発行日
no.20, pp.23-25, 2006-02-20

About 130 years has passed since L. Koch (1878) published the first paper on Japanese spiders. Today there are still many undescribed species in Japan. Based on papers published in the journal of the Arachnological Society of Japan during the last five years, three professional and six amateur researchers are now actively studying the taxonomy of Japanese spiders. Most of their publications are descriptive studies, e.g. description of new species, revision of a genus or a family. Phylogenetic analyses using morphological or molecular data have been published for many countries, but not for Japan. It is becoming increasingly urgent to foster young spider taxonomists. The traditional approach in taxonomy seems to be arbitrary and therefore not attractive for young researchers. Japanese leading taxonomists should adopt modern methods such as phylogenetic analyses in order to attract young successors.
著者
垣江 竜雄
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)
巻号頁・発行日
vol.47, no.11, pp.667-672, 1973 (Released:2008-11-21)
参考文献数
19
被引用文献数
1 1

黄色種タバコの収穫葉(var. Hicks)を用い,火力乾燥中におけるデンプン粒の分解機構について検討した. 走査型電子顕微鏡,粒径,フォトペーストグラム,X線回折像,極限粘度ならびにリン含量の実験結果から,乾燥中のデンプン分解様式はreverse appositionによって起こることを推察した. またα-アミラーゼに対する抵抗性実験によって,乾燥の黄変期から,経時的に採取したデンプン粒の間で分解に遅速のあることを明らかにし,一般に乾燥の進んだ葉のデンプン粒は分解されやすくなることが明らかにされた.
著者
田中 素香
出版者
The European Union Studies Association-Japan
雑誌
日本EU学会年報 (ISSN:18843123)
巻号頁・発行日
vol.2012, no.32, pp.29-52, 2012
被引用文献数
2

In 1985 the European Commission produced its White Paper to the European Council setting out its programme for the completion of the internal or single market in the European Community by the end of 1992. This programme consisted of some 300 legislative measures needed to guarantee the free movement of goods, persons, services and capital within the Community. The economic integration was truly the most advanced in the world and epoch-making in the history of the European Community/Union. The European Council agreed to the programme and decided to revise the EEC Treaty by the Single European Act, which came into force in July 1987.<br>Before the market integration, the Community economy stagnated for more than five years due to lacking competitiveness vis-à-vis the United States and Japan. The single market integration stimulated international oligopolistic competition within the Community and beyond. The economic growth of the Community rose to more than 3% for three years from 1988 on. The economic structure of the Community was renewed and became much more competitive than before.<br>The single market became a fundamental driving force of the monetary union with the EMS. In the 21<sup>st</sup> century, it contained Central and Eastern European countries, developing the pan-European production networks.<br>After the world economic crisis, when the demand-side stimulation of the economic growth in the European Union has been narrowly limited, the re-launch of the single market will be an effective measure to revitalize the economy. On the basis of the Monti Report of 2010, the Union is going towards the introduction of the European Market Act, which will be agreed until the end of 2012 according to today's plan of the European Commission.<br>The first single market integration, which was combined with the name of Jacques Delores, had a strategy to move oligopolistic giant companies of the Community. The second generation of the single market integration gives weight to socio-political legitimacy of the single market and seems to move consumers, workers or people of peripheral regions who could not realize benefits of the single market. At the same time, it aims to extract economic benefits from digital information technologies or other recent technical innovations. The single market is about credibility for market players including consumers etc. on the basis of hard competence and the Community method. If done properly, it can turn into a lever for higher growth in the EU following the crisis.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1550, pp.46-51, 2010-07-19

6月21日、横浜市内のホテルで開かれた富士通の株主総会。2時間49分の長丁場の中で、会社側は野副州旦元社長辞任騒動の説明にかなりの時間を割いた。集まった株主を前に、間塚道義会長は経緯を説明。その内容と、騒動に直面した富士通幹部の証言を基に、まずは経緯を振り返ってみる。
著者
崔 暢亮
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1562, pp.92-94, 2010-10-18

1961年生まれ、東京都出身。高校生の時に読売サッカークラブのユースに所属。84年に立正大学を卒業、エース交易などを経て94年に不動産会社インターリベルトの社長に就任。2009年7月に読売クラブOB会の有志と東京ヴェルディホールディングスを設立。東京ヴェルディ1969フットボールクラブの会長に就任したが、2010年6月に退任。
著者
長瀬 睦美 澤田 愛子
出版者
一般社団法人 日本看護研究学会
雑誌
日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.4_17-4_28, 2009

本研究の目的は,喉頭全摘出術を受けて失声した患者が代替コミュニケーション手段を獲得する過程を,彼らの体験や思いに焦点をあてて明らかにし,彼らへの看護的支援の示唆をえることを目的とした。データの収集は半構成的インタビューで行った。研究対象は喉頭ガン・下咽頭ガン等の治療のために喉頭全摘出術を受けて失声した在宅療養中の6名であった。データは質的研究手法により分析した。結果,3つのメインカテゴリーと9つのカテゴリー,31のサブカテゴリーを抽出した。喉頭摘出者は,失声によって様々な体験や思いを余儀なくされているが,彼らを取り巻くサポートは十分であるとはいえないのが現状である。今後は,発声会の役割を充実させ,家族,そして医療関係者との連携を強化し,社会的なサポートシステムを確立していくことが重要であり,看護師等の医療関係者の一層の介入が望まれる。