著者

西川 輝昭 NISHIKAWA Teruaki

出版者

名古屋大学博物館

雑誌

名古屋大学博物館報告 (ISSN:13468286)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.261-264, 2005 (Released:2006-04-14)

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国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

著者

山田 明夫 宮原 和郎 井上 千春 亀谷 勉

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.41, no.10, pp.709-713, 1988-10-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

14

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著者らは先の報告で, 乳用経産牛の腎石の存在状況と組成を検索し, その96.4%の症例に腎石が存在し, 潜在性尿石症が高率に認められたことから, 牛尿石症に対する早期診断法の0確立の必要性を強く指摘した.今回は超音波検査による牛尿石症の早期診断の可能性を検討する目的で, 牛62例の腎臓78検体 (右腎62検体, 左腎16検体) での超音波映像所見と剖検所見との関連を検索した.超音波所見で78検体中52検体に腎石の存在が指摘され.腎石エコーの形状は, 3タイプに分類された.タイプI (5検体) は, 腎杯内に貝殻状の結石エコー (SE) とその後方にSEと同じ幅の音響陰影 (AS) が見られたもので, 剖検所見では全例とも腎杯を満たすように腎石が存在していた. タイプII (33検体) は, 5~10mmの斑状SEとその後方に明瞭な線状のASが観察されたもので, 剖検所見では全例とも腎杯内に10mm程度の腎石が単在または1.5mm程度の腎石が10数個集まって存在していた.タイプIII (14検体) は, 点状あるいは不明瞭なSEとその後方に細い線状のASが観察されたもので, 剖検所見では1検体を除いて, 米粒大の腎石が単在あるいは0.5mm程度の微細な腎石が集まって存在していた.超音波所見で腎石エコーの存在が指摘できなかった26検体中4検体は, 剖検所見で腎石が存在したが, 腎石の大きさはいずれも3.5mm以下であった.超音波縁による腎石の有無の的中率は93.6%で, 2~4mm程度の腎石が存在すれば, これを超音波所見で指摘できたことから, 超音波検査法は牛尿石症の早期診断法としてきわめて有用であると思われる.

著者

渡邉 健太郎

出版者

照林社

雑誌

Expert nurse (ISSN:09110194)

巻号頁・発行日

vol.28, no.15, pp.24-28, 2012-12

著者

竹原 健二 三砂 ちづる

出版者

日本民族衛生学会

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.225-233, 2006-11-30 (Released:2010-06-28)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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PURPOSE: The purpose of this study was to develop a scale for measuring view of marriageamong young people and to examine the reliability and validity of the scale. METHODS: A cross-sectional study using self-administrated questionnaire was conducted onFebruary 2005 among 368 unmarried university students between the ages from 18 to 24 in Okinawa.The 25-items were developed via a literature study and in-depth interview university students. RESULT: As a result of the factor analysis, 6 factors and 22-items; life enrichment throughchildren (4-items), interest in marriage (4-items), happy family (3-items), sense of sacrifice and burden(5-items), marriage life contentment (3-items), independence (3-items) were extracted. It was shown that the Marriage-oriented scale was internally consistent from Cronbach's Alphas of .75. As for the validity, internal validity was supported as the score of sacrifice and burden correlated negatively with other 5 factors. The factor was constituted 5-items which meant negative attitude for marriage. The construct validity was supported as the score of ATM-scale and each factor correlated positively with 2 subjective criteria for marriage and the means of ATM-scale were significantly higher with 2 other criteria about attitude toward marriage. CONCLUSIONS: These findings support that the ATM-scale has sufficient reliability and validity. It suggests the importance of evaluation from various aspects for the view of marriage.

著者

春井 久志

出版者

パーソナルファイナンス学会

雑誌

消費者金融サービス研究学会年報 (ISSN:13493965)

巻号頁・発行日

no.4, pp.35-57, 2004-09-30

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2002年10月に始まった銀行による「年金保険」の窓口販売が好調である。生命保険の税制優遇措置によって死亡時の相続税が一部免除されるために、高齢者が中心となって購入しており、同年末までに3800億円を販売し、銀行の主力商品に育ちつつある。この年金保険は、運用実績によって受け取る年金額が変わる「変額年金」がその大半を占めている。銀行は年金保険の保険料の3〜5%程度を手数料として生命保険会社から受け取り、保険料は生命保険会社が預かって運用するため、したがって自己資本比率の低下を来たさずに、銀行はその資産を膨らませずに収入を上げることができる。銀行業界は景気低迷と超低金利のために運用難に陥っており、投資信託と並ぶ銀行預金の「受け皿」に位置付けている。2002年に金融商品の販売・勧誘ルールを定めた「金融商品販売法」が施行されたが、金融商品販売法の施行後も金融商品のリスクについての十分な説明を受けずに購入し、その後の市場変動で元本割れするなどのトラブルや消費者被害が後を断たない。それにもかかわらず、被害に遭った消費者が金融商品販売法によって救済された例はほとんどない。第1の理由として、同法は金融商品相場変動などに伴う元本割れリスクの説明を販売業者に義務づけているが、消費者は業者から十分な説明を受けなかったことを自ら立証しなければならない。一般の金融サービス消費者にとって、現実的にはほとんど不可能である。第2に、「日本版金融ビッグバン」後の金融の自由化により、金融商品が多様化し複雑化したうえに、販売チャネルが拡大したために、一般消費者にまで高度な金融商品・サービスに接する機会が増えた。また、政府が預貯金から投資型金融商品への資金シフトを奨励したこともあって、預貯金だけでは将来の生活に支障がでるという危機感を消費者に抱かせたことも大きい。イギリスは「金融ビッグバン」を1986年実施し、その後も制度改革を繰り返して、2000年金融サービス・市場法を制定した。さらに、それに基づいて、各種の金融機関を横断的に監督する単一的な金融当局(FSA)や単一的な法廷外紛争解決機関(金融オンブズマン)、単一的な損害補償機構を整備したイギリスでは、金融サービスの消費者に対して無料紛争の解決や補償制度を提供したのみならず、消費者教育や啓蒙活動までFSAが責任をもって実施している。日本でも同様に、すべての金融商品や金融機関(販売業者)を包括的に規制する「金融サービス法」の整備が急務とされるところである。

著者

菊池 晏那 西 千秋 出口 善隆

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.201-207, 2015

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動物の分散は生息地への定住や定住先の個体群における遺伝的多様性に影響を与えるため,リスの保全を考えるうえでその把握が必要である.そこで,岩手県盛岡市の都市孤立林に生息するニホンリス(<i>Sciurus lis</i>)の幼獣の分散様式について2013年7月~2014年6月に調査を行った.調査はラジオトラッキングにより夜間にねぐらとして使用している場所(以下,「巣」とする)を特定した.分散過程(分散前,分散中,定住後)および幼獣と成獣の違いによる巣の変更距離(変更前後の巣間の直線距離)を比較した.その結果,リス類の主な分散期間である夏の巣の変更距離は成獣よりも幼獣のほうが有意に長かった.幼獣の巣の変更距離は分散前または定住後よりも分散中の期間が有意に長かった.また,幼獣における分散中の期間の行動範囲は分散前または定住後よりも拡大していた.これらのことからニホンリスの幼獣は分散中の期間に複数の巣を使い,行動範囲とともに巣間の変更距離を伸ばし,徐々に行動範囲を移動させることによって分散を行っていると考えられる.

著者

黒沢 眞里子

出版者

専修大学学会

雑誌

専修人文論集 (ISSN:03864367)

巻号頁・発行日

no.90, pp.23-59, 2012-03

著者

小松原 章

出版者

The Japanese Society of Insurance Science

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.615, pp.615_127-615_146, 2011

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成長顕著な株価指数連動型年金に対して証券規制導入提案を行ったSECに対して,当該年金主力の生保業界が強い反対姿勢を示し,規則撤回を求めて連邦控訴裁判所に提訴した。裁判所は,規則の内容は妥当であるが,規則導入に必要な効率性等の分析が不十分であるとしてSECに対して再検討を指示した。SECは規則再提出意欲を示したが,おりからの金融危機後における金融規制改革法案審議の過程でSEC規制を排除する条項が組み込まれた同法案が成立することとなった。これにより,証券規制は阻止できたが,州の監督責任は一段と重くなり,その真価が問われている。

著者

山本秀伸

雑誌

臨外

巻号頁・発行日

vol.50, pp.541-544, 1995

被引用文献数

1

出版者

日本情報地質学会

雑誌

情報地質 (ISSN:0388502X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.135-136, 2016 (Released:2016-09-25)

著者

岡本 透 伊藤 優子

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.127, 2016

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2014年9月27日に長野県と岐阜県境に位置する御嶽山山頂の西〜南西斜面の地獄谷谷頭部で水蒸気噴火が発生した。その後、噴火活動は低下したものの、噴煙の発生は現在も継続している。降水および渓流水の水質に対する御嶽山の噴火の影響を把握するため、降水を週一回、渓流水を月一回程度の頻度で採水し、水質のモニタリングを行っている。火口の南東に位置する降水採水地点では、冬の季節風が強まると火山ガスの影響と見られるpHの低下、塩化物・硫酸イオン濃度の上昇が生じた。噴火と同時に噴出した火口噴出型泥流に起因する土石流が発生した長野県王滝村濁沢川では、土石流の発生直後から渓流水水質に著しいpHの低下とECの上昇が生じた。その後、積雪期にはpHが上昇し、ECが低下して安定したが、融雪期以降は増水時にpHが低下した。一方、火山灰降灰域である火口の東側では、2015年の梅雨期以降増水時に著しくpHが低下する渓流が認められるようになった。これらのことは、御嶽山周辺の流域における火山噴出物の渓流への流入は、積雪に覆われている状況では抑制され、積雪に覆われていない状況では降雨によって促進されることを示していると考えられる。

著者

谷崎潤一郎著

出版者

改造社

巻号頁・発行日

1931

著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.65, pp.262-265, 2013-09-13

著者

内田 良 長谷川 哲也

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.67, pp.112-115, 2015-09-06

著者

桝本 和義

出版者

日本放射線安全管理学会

雑誌

日本放射線安全管理学会誌 (ISSN:13471503)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.1-2, 2010 (Released:2011-12-20)

著者

宮沢清六著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

1987

出版者

日本国有鉄道新宿駅

巻号頁・発行日

1985

著者

AKIHISA K.

雑誌

SPWLA 43rd Annual Logging Symposium, Oiso, Japan, 2002

巻号頁・発行日

2002

被引用文献数

1

著者

高野 富裕 松本 啓之亮 大木 功 大橋 敏明

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.115, no.7, pp.795-802, 1995-06-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

8

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The authors have proposed a new framework of automatic knowledge acquision method and its prototype system has been reported at(6), which has generated switching sequences for substations. This paper will present its application to instruction table generation for local load dispatching offices. In the case of dispatching office the huge number and individual particularity are the points at issue. The office has to deal with hundreds of substations and transmission lines, and make a few hundreds of switching instruction tables a month. Generating tables is one of the most difficult tasks because the uniqueness of substations such as structural differences and particular management rules have prevented us from completing knowledge base which will contain thousands of rules. Our approach concerns the point for easy knowledge acquisition of the expert system, using an original learning algorithm named HCL (Hierarchical Concept based Learning). The HCL generates operational knowledge from cases in the past. This paper will discuss the fundamental problems of instruction table generation for dispatching offices and the solution to it by our approach. The method will be shown to construct and update its knowledge base automatically, using an actual network and operational cases of a dispatching office.

著者

谷竜平 編

出版者

中外興信所

巻号頁・発行日

1914