著者
外川 ゆい
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1738, pp.79-81, 2014-04-21

接待、絶対成功の法則GOURMET. 記憶に残る"おもてなし"を演出する新年度入りし3週間、まだ8%の消費税に戸惑う方も多いのでは。増税の一方、大企業の接待交際費は50%まで非課税になった。そこで今週は、都内の名店4軒に接待を成功に導く極意を聞いた。
著者
山田 日登志
出版者
日経BP社
雑誌
日経ものづくり (ISSN:13492772)
巻号頁・発行日
no.672, pp.161-164, 2010-09

やまだ・ひとし:トヨタ生産方式を270社に導入した経験を持つコンサルタント。岐阜県生産性本部在籍中に大野耐一氏と出会い、1971年から師事。1978年にカイゼン・リーダーを育成するPEC産業教育センターを設立し、所長に就任。ソニーを指導中にセル生産の基礎を築いた。
著者
細渕 富夫
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学年報 (ISSN:04529650)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.96-107, 2014-03-30 (Released:2014-12-24)
参考文献数
63
被引用文献数
2

本稿は,2012年7月から2013年6月までに発表された特別支援領域に関する教育心理学的な研究から,その研究動向を概観したものである。関係4学会での発表を障害種別に分析した結果,「その他・障害一般」の発表が最も多かった。次いで多かった発表は,「自閉症スペクトラム障害」であった。また,学会誌掲載論文数を見ると,『教育心理学研究』,『心理学研究』,『発達心理学研究』ともに1編のみであり,『特殊教育学研究』は45編であった。障害種別の内訳では,「その他・障害一般」が最も多く,次いで「自閉症スペクトラム障害」であった。そして,それらの論文の一部を簡単に紹介した。次に,重度・重複障害児の教育に関する研究を概観し,研究動向を整理したうえで,盲ろう児教育の歴史に関する最近の研究を紹介した。さらに,重症児の教育に関する研究動向として,(1)超重症児,(2)医療的ケア,(3)終末期ケア,(4)いのちの尊厳に区分して整理した。最後に,今後の研究課題として,初期重症児施設の療育体制に関する研究や超重症児のコミュニケーションに関する実践的研究を挙げた。
著者
石井 秀宗
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学年報 (ISSN:04529650)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.70-82, 2014 (Released:2014-12-24)
参考文献数
94
被引用文献数
1 5

本稿では,2012年下半期から2013年上半期あたりに行われた測定・評価領域の研究動向を概観した。測定対象となる構成概念を,パーソナリティや情動などの心理特性と,学力や能力などとに分け,尺度作成,テスト,テスト開発支援,理論などの観点からそれぞれの研究を捉えた。そして,以下のことを指摘した。(1) 尺度作成の中に信頼性・妥当性の検討を含まない意識があること。(2) パスモデルが適合することをもって,安易に短縮版尺度を作成する風潮があること。(3) 項目応答理論はもはや研究者だけのものではなく実用段階に入っていること。(4) 種々雑多なテストが氾濫している現在においては,構成概念の測定・評価に関する専門的な知識をもっと社会に伝える必要があること。しかし,(5) わが国の測定・評価の専門家の絶対数は少なく不足していることである。「テストで評価する」だけでなく,「テストを評価する」ことの重要性を社会全体に知らせることが,いま,測定・評価あるいは教育心理学全般の研究者に求められている。
著者
香川 克
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学年報 (ISSN:04529650)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.83-95, 2014-03-30 (Released:2014-12-24)
参考文献数
84
被引用文献数
1 1

本稿では,2012年7月から2013年6月までの1年間に発表された臨床心理学に関する研究の中から,児童期・青年期を対象としたものを選んで概観した。その結果,「心理療法・カウンセリングの深化」「不登校・ひきこもりへの支援」「発達障害への心理療法」「女性の“傷つき”と行動化への心理療法」「児童養護施設における心理療法」「スクール・カウンセリング」「学生相談」「親への援助」「留学生・外国人への援助」「投映法研究」「児童・思春期の適応」「青年期の適応と発達」などのカテゴリーが見られた。母親になっていく年代の女性の外傷体験や,母親自身の抱える心理的なテーマへの支援の必要性が取り上げた研究があり,さらに,社会的養護をめぐる論文も多く,子どもたちが育つ環境を整えることが難しくなっていることがうかがわれた。このような研究動向の背景に,社会経済的な状況の困難の影響が考えられる。発達障害や不登校をめぐる研究も,子育ての困難さと関連している場合が少なくなかった。このように,育つことや育てることが難しくなっている状況の中で,子どもたちに関わる幅広い立場からの協働作業が求められていることを論じた。
著者
及川 昌典
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学年報 (ISSN:04529650)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.50-56, 2014 (Released:2014-12-24)
参考文献数
14
被引用文献数
2 3

近年の日本の教育心理学における社会領域の研究は,学校組織における対人関係や集団の問題を扱うだけでなく,人々の心の仕組みを総合的に扱う分野として発展してきている。本稿では,教育・社会心理学の研究目的に照らして,日本教育心理学会第55回総会発表を整理した上で,日本における過去1年間の教育・社会心理学研究の成果について概観し,これからの研究の展望について考察した。総会での発表件数に基づき,適応,対人関係,教師,社会的スキル・社会性の4つが中心的な研究テーマとして選出された。これらのテーマごとに,日本で刊行された研究を概観した結果,いずれのテーマにおいても,理論の精緻化と実践への示唆という両方の目的において,独創的かつ有益な研究成果を見出すことができた。これからの研究の展望としては,教育・社会心理学の目的に適ったこれまでの取り組みを継承しつつ,個々の研究知見や理論を統合する枠組みを提唱していくことや,実践を見据えた理論の構築を通じて,教育・社会の問題への実証的アプローチを推進していくことが期待される。
著者
森田 英嗣 土居 崇
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.65-68, 2010

本研究では大阪弁と共通語の持つ指標的機能に注目し,授業スタイルとの関連を検討した.大阪府内で行われた二つの中学校数学の授業ビデオを対象にして,生徒と教師が授業の中で大阪弁と共通語をどのように運用するかを,一斉と個別の場面ごとに分析した.その結果,両場面で大阪弁を基調とした授業を行い,生徒の大阪弁使用を許し多数の発言を引き出すような授業スタイルと,一斉場面で共通語,個別場面で大阪弁を基調とした変化のある授業を行い,生徒には一貫して共通語の発話をさせながら落ち着いた雰囲気で進行していく授業スタイルが見出された.最後に今後のさらなる研究の必要性を指摘した.