著者
田辺 仁志 中山 忠三 浅山 哲 内海 進 栗栖 弍彦 市川 吉夫 河合 孝 鮎沢 千尋 河原畑 勇 福原 敏彦 橋本 陽子 久保 正太郎 楠野 正夫 中村 二郎 宮沢 左門 有賀 久雄 宮島 成寿 今井 退 小田 常治 川森 郁郎 川瀬 茂実 石川 義文 沖野 英男 山口 孝根 三好 健勝 倉田 啓而 鮎沢 啓夫 山口 定次郎 小林 勝 岩下 嘉光 細田 茂和 松沢 則子 山崎 寿 小林 あつ子 山田 たけを 市岡 正道 丸山 長治 高須 敏夫 佐藤 清 山崎 昭治 酒井 英卿 片岡 平 梅村 義雄 村上 昭雄 田島 弥太郎 鬼丸 喜美治 佐渡 敏彦 広部 達道 沓掛 久雄 渡部 仁 長野 ヒロ 小林 悦雄 佐伯 佳之 阿相 敏雄 佐藤 正市 平田 保夫 武井 隆三 長島 栄一 高沼 重義 蒲生 卓磨 一場 静夫 宮川 千三郎 清水 滋 堀内 彬明 波島 千恵子 安江 昇 辻田 光雄 真野 保久 板垣 正男 田中 義麿 中山 光育 筑紫 春生 土井 良宏 山下 興亜 長谷川 金作 小林 勝利 石戸谷 幸雄 楠木園 正雄 橋口 勉 吉武 成美 赤井 弘 森 精 有本 肇 小西 孝 小野 四郎 荒井 三雄 加藤 康雄 土橋 俊人 後藤田 さっき 吉田 勝 進士 安治 青木 一三 小松 計一 鳥居 礼子 橋本 嘉男 清水 正徳 坂口 育三 小笠原 真次 中川 房吉 北村 愛夫 佐藤 歌子 大野 巌 原田 泰介 関 文夫 石垣 隆謌 嶋崎 昭典 大沢 定敏 小島 哲雄 布目 順郎 小川 敬之 松田 和夫 大工原 建
出版者
The Japanese Society of Sericultural Science
雑誌
日本蚕糸学雑誌 (ISSN:00372455)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.207-221, 1965

126) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第1報) 発生実態調査と多角体の性状について<BR>127) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第2報) ウイルスのキンケムシに対する感染力とウイルス伝播の-知見<BR>128) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第3報) ウイルスの交差感染について<BR>129) 野外昆虫多角体病と家蚕多角体病に関する研究 (VIII) 家蚕, サクサンなどに感染性を示す核多角体病ウイルス
出版者
筑摩書房
巻号頁・発行日
1970
著者
渋谷 雅弘
出版者
東北大学
雑誌
法学 (ISSN:03855082)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.1-31, 1997-04

1 0 0 0 OA 留魂文鈔

出版者
日本学生協会
巻号頁・発行日
1941
著者
月村 辰雄
出版者
東京大学仏語仏文学研究会
雑誌
仏語仏文学研究 (ISSN:09190473)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.201-204, 2003-11-25
著者
大塚 淳
出版者
The Philosophy of Science Society, Japan
雑誌
科学哲学 (ISSN:02893428)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.29-41, 2007

Much of the controversy of function revolves around two concepts, namely selected effect (SE) function and causal role (CR) function. Each of these proposals and its reciprocal critiques are examined, and it is shown that each concept embodies two different research strategies in biology, one the search for adaptation (SE function) and the other the reduction of biological phenomena (CR function). But this conceptual difference does not entail a separation in scientific practice. The proper attribution of SE function to a trait requires careful analysis of CR function in its developmental origin -- this is the idea of developmental modularity. It turns out that the ideal condition for developmental CR function analysis (i.e. near decomposability) also facilitates the mosaic evolution of -- and thus the attribution of SE function to -- organismal characters.
著者
藤井 大地
出版者
広島大学
巻号頁・発行日
1992

目次 / p10論文概要 / p1Abstract / p3記号表 / p51 序論 / p1 1.1 緒言 / p1 1.2 埋込み基礎の動的相互作用問題に関する既往の研究 / p2 1.3 研究の目的と概要 / p6 1.4 関係論文 / p92 境界積分方程式法を用いた動的相互作用解析 / p12 2.1 動的相互作用解析の概要 / p12 2.2 境界積分方程式の定式化 / p16 2.3 境界積分方程式の離散化 / p17 2.4 インピーダンスマトリクス / p19 2.5 地震強制力ベクトル / p213 薄層地盤のグリーン関数 / p23 3.1 波数領域の運動方程式 / p23 3.2 要素剛性方程式 / p25 3.3 変位の一般解 / p28 3.4 薄層法点加振解 / p35 3.5 薄層法リング状線加振解 / p384 内部共振解の除去法 / p45 4.1 内部共振解と解析精度 / p45 4.2 蓋と内部空孔面による内部共振解の除去法 / p47 4.3 内部拘束面による内部共振解の除去法 / p525 応力マトリクスの修正法 / p56 5.1 弾性地盤における修正法 / p56 5.2 粘弾性地盤における修正法(その1) / p61 5.3 粘弾性地盤における修正法(その2) / p676 境界積分方程式法と軸対称有限要素法の結合法 / p72 6.1 外部領域の剛性方程式 / p72 6.2 結合法 / p74 6.3 地震強制力の導出法 / p797 境界積分方程式法と3次元境界要素法の結合法 / p81 7.1 外部領域の剛性方程式 / p81 7.2 内部領域の剛性方程式 / p85 7.3 外部領域と内部領域の結合方程式 / p89 7.4 任意形状剛基礎の動的相互作用解析法 / p90 7.5 1/4解析 / p91 7.6 解析法の有効性の検証 / p958 二層地盤における円筒剛基礎のねじれインピーダンス特性 / p100 8.1 解析方法と解析モデルの設定 / p100 8.2 弾性二層地盤におけるねじれインピーダンス / p101 8.3 粘弾性二層地盤におけるねじれインピーダンス / p105 8.4 まとめ / p1079 埋込み基礎の動的特性に及ぼすはく離と滑動の影響 / p108 9.1 解析方法と解析モデルの設定 / p108 9.2 インピーダンスと基礎入力動に及ぼすはく離と滑動の影響 / p110 9.3 構造物の応答に及ぼすはく離と滑動の影響 / p117 9.4 まとめ / p12210 埋込み基礎の動的特性に及ぼす埋戻し土の影響 / p123 10.1 解析方法と解析モデルの設定 / p123 10.2 インピーダンスと基礎入力動に及ぼす埋戻し土の影響 / p125 10.3 構造物の応答に及ぼす埋戻し土の影響 / p131 10.4 構造物の高さに対する影響 / p135 10.5 まとめ / p14011 埋込み矩形基礎の動的特性 / p141 11.1 解析方法と解析モデルの設定 / p141 11.2 埋込み正方形基礎の地反力分布 / p143 11.3 埋込み正方形基礎のインピーダンス / p148 11.4 埋込み矩形基礎のアスペクト比に関する調査 / p151 11.5 地盤の成層性の影響 / p154 11.6 まとめ / p15712 結論 / p158謝辞 / p162参考文献 / p163Appendix / p169 A 相反定理による境界積分方程式の定式化 / p169 B 境界積分方程式の軸対称表現 / p172 B.1 変位表現 / p172 B.2 表面力表現 / p175 C インピーダンスの実部と虚部の関係 / p178 D 多層地盤における入反射場解析 / p180 D.1 平面波の波動方程式 / p180 D.2 SH波入射の場合 / p181 D.3 SV波,P波入射の場合 / p185 D.4 直交デカルト座標系における変位と表面力 / p190 E 動的および静的Kelvin解の変位と表面力 / p192 E.1 動的Kelvin解の変位と表面力 / p192 E.2 静的Kelvin解の変位と表面力 / p192
著者
杉本 剛
出版者
日本理科教育学会
雑誌
理科教育学研究 (ISSN:13452614)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.21-29, 2006-11-30
被引用文献数
1

協同的な学習に取り組んでいる生徒を対象として,自己主体的な学習場面と友達との相互協力的な学習場面についての生徒の意識の関連を明らかにすることを目的として質問紙調査を行った。その結果,学習場面の多い・少ないとその学習場面で考えが深まる・変わる事があるとの間には,学習場面によって相関関係の強さに差が見られた。例として,自己主体的な学習場面では実験の結果わからない事を自分が本やインターネットを使って調べること,相互協力的な学習場面では実験の結果友達のわかった事を聞くことなどの学習場面で,学習場面の多い・少ないとその学習場面で考えが深まる・変わる事との間に中程度の相関が認められた。また,考えが深まる・変わる事について,自己主体的な学習場面と相互協力的な学習場面の間には学習場面によって相関関係の強さに差が見られた。例として,実験をする学習場面,実験の結果わかった事を考える学習場面,実験の結果をまとめる学習場面で,考えが深まる・変わる事について,自己主体的な学習場面と相互協力的な学習場面の間に強い相関が認められた。
著者
中西 仁
出版者
立命館大学
雑誌
立命館産業社會論集 (ISSN:02882205)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.33-48, 2013-12
著者
高杉 亮介
巻号頁・発行日
pp.1-51, 2015-02-02
著者
古瀬 淳
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.2_90-2_94, 2005-04-26 (Released:2008-09-09)

Extensional polymorphismは関数型言語ML上での非パラメトリック多相性を実現するための枠組の一つであり,generic valueという,純粋なパラメトリック多相性の下では不可能な機能を提供する.我々は型ディスパッチと型パターンマッチを利用したgeneric valueの既存のコンパイルにおける意味論と効率の問題を指摘し,新たに「フロー」と呼ばれる,型付け情報を整数グラフに変換した物をディスパッチする変換方法を提案する.フローを使うことで,より自然な意味論に沿った変換が可能になり,多重定義値の呼び出しの効率も改善される.
出版者
海人社
雑誌
世界の艦船
巻号頁・発行日
no.698, pp.21-33, 2008-11
著者
覚道 健一
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.55-61, 2013 (Released:2013-05-31)
参考文献数
32

WHO分類は2004年に改訂されてから9年が経過し,その間に病理診断の分野で問題とされ,多くの論議がなされたものに,被包型乳頭癌,濾胞亜型がある。次回の改定で,これがどのように扱われるかを占うために,この1群の腫瘍の問題点を整理し,われわれの提唱している甲状腺腫瘍分類を紹介したい。T1N0M0で発見される微小乳頭癌,被包型乳頭癌,被膜浸潤のみの濾胞癌やウイリアムらの提唱したWDT-UMP(well differentiated tumour of uncertain malignant potential),FT-UMP(follicular tumour of uncertain malignant potential)は,悪性腫瘍としての特色は明らかでなく,摘出のみで多くの場合再発せず,患者の腫瘍死も起こらない。分子遺伝学的特色も,転移のある乳頭癌や濾胞癌(臨床的癌)と異なるとの発表もある。これらの例は形態学的にも良性と悪性の中間的特色を示すものが多く,われわれは転移,浸潤のある高分化癌と区別して,境界悪性腫瘍と呼ぶことを提唱した。これら1群の腫瘍が,良性に準ずる性格を持つことを日本の外科医たちは既に日常診療から体験している。そのため日本の内分泌外科医,甲状腺外科医たちは,欧米の標準治療である甲状腺全摘出術+予防的リンパ節郭清+放射性ヨードによる内照射療法+TSH抑制療法をこれら患者に適応せず,T1N0M0甲状腺癌患者に対し葉切除術を行ってきた。これら腫瘍が真の意味での悪性腫瘍(高頻度に再発,転移し,過半数の患者が腫瘍死する腫瘍)に属さず,境界悪性腫瘍(ごく一部の例外的な症例のみが臨床的癌に進行する腫瘍)とすれば,日本の甲状腺外科医たちの治療方針(縮小手術や,経過観察)を正当化することができると考えている。
著者
齊藤 健太郎
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.239-258, 2013-03

イギリスにおける熟練労働者への技能習得の訓練は、19 世紀以来の「自由な労働市場」の枠組みを背 景に、使用者・労働者双方のボランタリズムによって形成されてきた。これは、20 世紀初頭から漸進的 に導入された一般的な職業訓練でも同様であり、政府が職業教育に介入することは20 世紀中半に至るま で稀であった。しかし、第二次大戦後、1960 年代より、福祉国家的諸政策の展開から、職業訓練にも政 府が積極的に介入するようになる。その後、1980 年代、この傾向はサッチャリズムと市場主義的な新自 由主義政策の展開によって減速し、保守党政権の末期には、伝統的な職業訓練である徒弟制度の再編と 拡大という形をとりつつ、使用者主導のボランタリズムが再生する。1997 年に政権についた「新しい労 働党」は、この方向を維持しつつ、徒弟制度の拡大をはかるが、訓練の到達度はむしろ後退した。さら に、2010 年に政権についた連立政府において、その政策全体における職業訓練の優先順位はむしろ低下 し、イギリスにおける職業教育は現在、多くの困難に直面している。